ご存知かとは思いますが、
トランプ & イーロンの影響は世界に拡大中!!
(とはいえ、絶対的な正義ではないですよ。
何だか、「宗教省」的なの作ってたりしますしね 笑
後から、伏線回収されるのかもしれません。)
まさか、こういった形で加速するとは…。
しかも、情報を開示してゆくだけで、
崩壊、自滅の方向性が見えていますね。
時代の変革はもう止まらない!!
私たちの生活に密接なのはコチラですかね…。
結構、話題になっている動画みたいです。
私も覗いてみたところ、こちらの動画以外も素晴らしい内容で、
特に「リアリスト」の方には 笑、
伝わりやすいのかなと思います。
(いつも見ている長嶋 修さんの動画と見比べると、
重なる部分や異なる部分もあり、
学びになり、面白かったりします。
今後も拝見しようと思います。)
本題へ。
日本の消費税が関税の報復措置の対象になるものという事。
詳細は上記動画をご覧になるとよ～く分かります。
しかも、
この関税措置の施行は2025年の4/2頃と言われています。
もう残り1ヶ月と少しです。
この措置は
日本の約1.3万社に影響が及ぶとも言われているそうです。
その中でも、日本の輸出の中枢の電子部品、
自動車産業に大打撃。
もし、消費税がこのままであれば、
その分、工場閉鎖か早期退職を募る様な格好になるのかな?!と。
(いや、いずれにしろそうなるかも…。
動画をご覧になると分かりますが、
輸出業の大企業への消費税還付システムの
下請け企業の扱いの酷さがなかなかです。
ハイ。)
どのみち、
経団連が黙ってはいないでしょうから、
消費税の減額か、撤廃に動かざるを得なくなるでしょうね。
(とは言え、
企業的には消費税還付額分の利益が減るので…
という訳で、先述の話です。)
日本メディアの否定的な報道の仕方も
笑ってしまいました 笑。
まあ、イーロン本人達のX(Twitter)や
ホワイトハウスのHP見ていれば、
色々分かるのでね～。
もちろん、「イーロンからの視点で」というのを理解した上で、見ています。
USAID等の政府機関からが国内外のメディア、
(日本だとN〇K、日テ〇、日経新〇、外〇省等の官公庁、
アル〇イダ、武漢の某研究施設…etc
とありとあらゆるところに
不正と見なされる送金があったそう。)
この流れが絶賛世界へ波及しているという訳です。
日本への波及も時間の問題という訳です。
(勿論、中枢から地方へと波及し、
おそらくは世界、国内で暴露合戦で自滅の予測です。
お疲れ様です 笑)
結局、米国としては、
欧州、特に英国と絡むと「戦争が起こる(起こされる)」という認識があるので、
「縁を切りたい」という事なのだと思います。
(理由は戦争で金融屋が儲かるから。
何故に英国がそうしたがるのかもこの動画で分かります。
まあ、「表向きは英国」なんでしょうが…。
その奥の真実は分からないでしょうし、
そこまで深堀りしたい訳ではないので 笑
その辺は「陰謀論」や「都市伝説」等お好きな方にお任せです。
私は日本を含めた、
世界全体としての流れが知りたいだけなので。)
まあ、
戦争をしたくないが故、
「世界からの米軍の撤退」が行われている訳なので。
CIAも元は英国。
だから、閉鎖の方向に向かってもいるのでしょう。
日本とドイツは敗戦国という事で、
非常に構図が似ているんですよね～。
ドイツの様に進んでいたら、
「日本もこうなっていたかもしれない」
という観点でも見れますね。
もしかすると、
再度、東西ドイツ分裂もあり得るかもしれませんね～。
バックにイギリスの影がちらつく国多しです 笑
そうですよね～。
どうあがいても、円高になると思います。
(勿論、投資は自己責任で。)
120円では済まないという見解も長嶋 修さんはなさってもいますからね。
こちらの4本のシリーズの動画も面白いです。
株価は結構皆さん分かれるところ。
個人的には長嶋 修さん案の日本株がまだ上がるのかなと思っています。
(いずれは弾けるでしょうが、
そこに資金を逃がすという意味で。
円高シナリオなら尚更にね。
そこに消費税も無くす方向に動けば加速するのではないでしょうか。)
こちらも投資は自己責任でお願いします 笑。
どのみち、全体を通して見えてくることですが、
・米国は基軸通貨システム、「今の米ドル」を捨てる(崩壊させる)
もっと言えば、
中央銀行を廃止し、
通貨発行権を取り戻したい。
(デジタルマネーへ。)
・今回の米国赤字の解消の為、
「赤字分の何かを買ってくれ」ではなく、
「赤字分は同じ分の天然資源等の物を送り、相殺する」
という方向なので、各国がドルを準備する金額を減らせる。
・先述の項目も受け、
今回の自由貿易をやめる様々な施策によるところと、
既にBRICS経済圏の方が欧米よりも大きくなっており、
オイルペック制がほぼ崩壊している訳で、
各国が更にドルの準備金を放出する可能性が高い。
(だからこそ、ドル安になる訳ですから。)
・更に、数々の省庁等の閉鎖、公務員の早期退職が続き、
仮に減税政策にて、税収が減った場合、
米国政府への政府機能への不信感も募り、
株価の暴落となり、そこにドル安が乗っかった場合は
ドルの崩壊が起こるシナリオが見て取れる。
(更に、米国内の銀行で米国債の放出現象が表れた場合はもう終わりでしょう。)
・ブロックチェーン技術が伴う、デジタルマネーへと移行する。
(どのみち、
先進国全体でBRICSのデジタルマネーシステムに
迎合する様な格好になるのではないかと。
覇権国等の様な概念はそこにはない上で。
また、ブロックチェーン技術はお金に痕跡がつくので、
不正が出来ないなら尚更に。)
・米国含め、大半の国は戦争をやめたい、やめさせたい。
今後、起きないようにしたい。
だから、米軍の撤退にも繋がっている。
(これが現行の金融屋の崩壊にもつながる為。
また、NATO解体にも繋がりやすくなる。)
・米国の政府機能を無くす、薄める、縮小させる事で、
AI等の管理体制を主体とした「世界統一政府」の様なものにまとめるのでは?!
(その他の国も政府機能不全が目立つので尚更に。)
・現在のDOGEが行っている暴露により、
デジタルマネーへの移行がしやすくなるのと、
世界全体の既得権益、システムの崩壊につながり、
テロ組織、戦争屋への送金がストップし、戦争も終わる。
(ウクライナ、イスラエルも。)
・また、不正暴露により、
ベーシックインカムの導入がし易くなる。
(税金を給付や返還にまわせの声も高まる。)
はたまた、減税、無税により、相対収入増。
既得権益によるインフレも止まる。
(しかし、減税、無税はドル安の加速にも繋がるので両刃の剣。
そことは裏腹に、
インフレの加速要因にもなるので、
実際は程度問題で、どちらにも転び得る。)
・先に公務員、大企業を主として、
働く人達も減るので、
ベーシックインカム、
AI、ロボット化も加速的に進む。
個人的には、
こんな事を感じ取ってます。
良いですね～。
今迄の通り、
「英米を向いて仕事をしている」感じが。
一国の大臣が世界で何が起きているのか、
全くわかっていない感じのコメント 笑。
(実際、米中露のあのお三方は仲良いのに…。)
過去からの延長で全てが続くという
思い込みを持つコワさも感じますが 笑、
まあ、それだけ平和な国という事。
政治家、官僚、政府関連、大手メディア、経団連を主とした大企業、
はたまた、地方に波及した場合もですが、
既得権益に賜ってきた皆さんは急に濁流に呑まれてしまう訳ですね。
もう始まっていますし、止められません。
お疲れ様です。
皆さんも不安や恐怖に苛まれず、
「喜劇」として、
今、世界で起きている事をご覧になってはいかがでしょうか？
そういった発信を今までも、
ずっとコチラでしてきたつもりですから。
創造するための破壊はどうしても必要です。
みんな等しく、
無一文になる可能性も大いにあり得る
今回はダイナミック、ドラスティックな出来事多数ですが 笑、
これからももっと色々な事が起こります。
それを「喜劇」として捉えるのか、
「悲劇」として捉えるのか、
それは各々の観念や視座次第。
外側で起きる事は変えられない、
自由意思はありませんが、
観念や視座は自分で自由に変えられます。
今回もご覧下さいまして、ありがとうございます。
諸々、ご参考に。