生活保護受給者の自殺者843人のうち、約69％が精神疾患を抱えていたということです。精神疾患を抱えていた＝医療扶助で精神科治療を受けていたという解釈でほぼ間違いないと思います（精神疾患の有無は医者でないと判断できないので、記録に残っている通院歴を調べたと推測されます）。
皆さん、そろそろ目を覚ましましょうか。精神疾患で自殺しているのではありません。精神科の治療で悪化させられ、自殺をしているのです。
既に、鋭い観察眼を持っている人々は気付き始めています。大企業のトップや国会議員らが購読していると言われる雑誌「選択」は、ついにこんな特集記事を4月号に掲載しています。
http://www.sentaku.co.jp/category/culture/post-1025.php
皆さん、そろそろ目を覚ましましょうか。精神疾患で自殺しているのではありません。精神科の治療で悪化させられ、自殺をしているのです。
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一千億円「抗うつ薬市場」の異常
医師が患者をつくっている
医師による「うつ病患者」の濫造が止まらない。本来であればうつ病とは言えない状態の人間まで「うつ病」とされ、さらには、安易な治療薬処方で製薬会社が儲ける構図もできている。
医師が患者をつくっている
医師による「うつ病患者」の濫造が止まらない。本来であればうつ病とは言えない状態の人間まで「うつ病」とされ、さらには、安易な治療薬処方で製薬会社が儲ける構図もできている。
日本国内でうつ病と診断された患者は二〇〇八年に初めて百万人の大台を突破した。最近の特徴として、うつ病の典型であるメランコリー型とは異なる、現代型、新型とも称される非定型うつ病が増加している。
薬害オンブズパースン会議は、昨年９月、抗うつ剤パキシルが胎児に及ぼす危険性について添付文書の改訂などを求める要望書を、厚労大臣及びグラクソ・スミスクライン社に対して提出しました。パキシルの問題は、医薬品の安全性と製薬企業のマーケティングのあり方について本質的な問題を提起しています。
薬害オンブズパースン会議は、昨年９月、抗うつ剤パキシルが胎児に及ぼす危険性について添付文書の改訂などを求める要望書を、厚労大臣及びグラクソ・スミスクライン社に対して提出しました。パキシルの問題は、医薬品の安全性と製薬企業のマーケティングのあり方について本質的な問題を提起しています。
うつ病キャンペーンで我が世の春を謳歌していた勢力も、そろそろ翳りが見え始めました。奢れる者も久しからずというわけです。うつ病バブルはいずれ「春の夜の夢」となるでしょう。いえ、そんな美しいものではなく、10年後には日本史上最大の薬害を引き起こした「悪夢」として語り継がれているかもしれません。貴方はその悪夢に加担しますか？それとも、それらの悪夢から市民、特に青少年を守る立場に立ちますか？
