米国株が大幅高となったものの、東京株式市場は依然として低調な商いが
続いたことから終日方向感の乏しい展開となりました。
日経平均は、1日の上下が84円と狭いレンジの動きとなり、投資家不在の
無気力な相場展開となった感じです。
為替市場で円安が一服したこともあり輸出関連株が利益確定売りに値を消し
半面、銀行、不動産などここ1ヵ月相場のなかった内需株に投資資金が向う
流れとなりました。
先月上昇した輸出関連株が調整し内需関連株が物色される流れとなれば
株式市場の循環物色がうまく機能し緩やかながら強い基調が続きそうです。
なかでも、不動産株については中期的に上昇基調が続くのではないかと思われます。
その不動産について先日の大和総研のセミナーの資料に興味深いレポートが掲載
されていましたのでご紹介します。
大和総研のレポートによりますと、
日本の地価は37歳から40歳の人口比率と連動しており（旧住宅金融公庫の利用開始
年齢は39歳が最も多い）、団塊ジュニア（1973年生まれが最も多い）が40歳になる
2010年代に向って地価が上昇すると考えられ、ピークは2015年あたりとなりそうとの
こと。ちなみに米国は現在40歳前後の人口がピークで2010年にかけて40歳代の人口は
減少傾向で、2010年にかけて日米が逆転するとのこと。
不動産関連株は、長期スタンスで注目していきたいと思っています。
●三井不動産（8801）
●三菱地所（8802）