報道によれば、
2月1日早朝、
「後藤さんを殺害した」
とされる動画がアップされた。
その日の朝のＮＨＫ討論では、
さすがに各党ともにISIL(イスラム国)を激しく非難していたが、
2日からの国会では、
各党から政府批判がでてきている。
世間からは
「なぜ助けられなかったのか？」
という声が出ている。
政府の関係者の話では、
「危機管理の立場から言えば、昨年に拘束された段階で難しい事案にすでになっており、覚悟せざるを得なかった」
とのことだ。
その後何もしなかったわけではないが、どのような対応をとったのか分からない。
おそらく、政府による検証作業に委ねるしかない。
ただし、その日に設置された警視庁と千葉県警による合同捜査本部には違和感がある。
その合同捜査本部の設置目的は、
「人質による強要行為等の処罰に関する法律(人質強要処罰法)」違反という。
この法律の、
第一条第一項には
「人を逮捕し、又は監禁し、これを人質にして、第三者に対し、義務のない行為をすること又は権利を行わないことを要求した者は、六月以上十年以下の懲役に処する。」
同条第二項には
「第三者に対して義務のない行為をすること又は権利を行わないことを要求するための人質にする目的で、人を逮捕し、又は監禁した者も、前項と同様とする。」とある。
昨年夏、湯川さんがISIL(イスラム国)に拘束されたという時点ではちょっと無理だが、
1月20日に、身代金要求があった段階で既に設置しておくべきだった。
実際に捜査するのは困難だが、
形式的に政府が動き出したときにやらなければならない。
既に後藤さんらが殺害されてから捜査本部というのは荒唐無稽だ。
しかし、「捜査本部を設置する」というのは、この事件の本質を表しているのである。
だから、もっと早く設置すべきだった。
それから、バカなマスコミや有識者どもがここぞとばかりに「集団的自衛権」に結びつけては政権批判を繰り返しているが、
それこそ、テロリスト集団『イスラム国』の思うつぼだ。
なぜなら、左翼に凝り固まったバカな有識者どもは、
「日本が戦争をしたい国に向かっている」とか、
「日本は『有志連合』」として、
安倍首相のテレビでの発言を問題視している。
安倍首相はテレビ討論で、集団的自衛権の法制化について、
「国民の生命と幸福を保護することが目的だ」とし、
「例えば、日本人が危険な状況に置かれた場合、現在は自衛隊はその能力をフルに発揮することができない」
と語った。
要するに、テロに対しては、基本的に自衛隊ではなく、警察の問題だ(←各都道府県警にはSAT＝テロ対策特殊急襲部隊がある)。
つまり、集団的自衛権ではなく、警察権での問題なのである。
それゆえ、もっと早く対策本部を設立して、
「今回の人質事件の対応が警察であること」が明確になっていれば、
「集団的自衛権の話と関係ない
」ことが、誰の目にもわかりやすくなったはずである。
ところが、勉強不足でバカなマスコミにより安倍首相の発言と今回の事件がかなり混同されて報道された。
そのため、
「日本が戦争をしたい国になりたい」とか、
「日本は『有志連合』に入りたい」とか、
まるでISIL(イスラム国)の主張を代弁しているかのような左翼バカな有識者が出てきたのだ。
そうした有識者は、“日本を貶めたい”のだろう。
テロリスト集団に、日本政府へつけいる隙を与えようとしているのと同じことだと気づていない。
そうした隙は、国内の頭のおかしな有識者とともに、ISIL(イスラム国)の思惑どおりに動いてしまうことになる。
何度も言うが、今回の人質事件はテロだ。
「テロは、国際社会では無条件に反対するもの」で、
これまで数多くの国連安保理決議などによって、国際社会で支持を得ている。
最近では、昨年9月、ISIL(イスラム国)など過激派に戦闘員として参加する外国人の処罰を加盟国に義務付ける決議案が安保理で全会一致で採択されている。
ところが、『有志連合』は、安保理の枠外である。
ISIL(イスラム国)への空爆では、アメリカ、フランス、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、ヨルダン、ベルギー、オランダ、ギリス、デンマーク、ギリシャ、カナダ、オーストラリア等が『有志連合』だ。
もちろん、日本はこれらに参加していないし、後方支援を行うわけでもない
それを勘違いして批判ばかりするな
ISIL(イスラム国)はテロリスト集団なので、平気で嘘をつく。
『有志連合』とは無関係の日本から身代金を取りたくて、それが出来ないと、実行不可能な要求を突きつけてきたのだ。
そんな嘘デタラメを、そのまま日本人が言うべきではない
1日の菅官房長官の記者会見では、
「『有志連合』への後方支援を今後も行わず、今回事件は、『有志連合』への参加や集団的自衛権の話は別」
としっかり釘を刺してある。
このような状況になって、今後日本が何を行うべきなのか。
まず、中東への人道支援は続けるべきだ。
ISIL(イスラム国)は日本を敵視するだろうが、それでも続けるべきだ。
と同時に『有志連合』とは一戦を画して置くのは当然だ。
しかし、『有志連合』との連携は続けることだ。
安倍首相がヨルダン国王に謝意を表したのはいいことである。
同盟国との連携を深めるのは、長い目で見れば、テロなどの外敵に勝つ最短コースだ。
『有志連合』の空爆は、
確実にISIL(イスラム国)を弱体化させている。
しかも、原油価格の急落は、ISIL(イスラム国)の自前の資金調達能力を大きく低下させた。
昨年の急落前には石油代金で1日当たり200万ドルの収入とされていたが、
原油価格の低下と石油施設への空爆で、今やそれは1桁違いより低くなっているはずだ。
武力行使は金を食う。
だから、いくらISIL(イスラム国)が擬似的な政府機能を持っていても、財政破綻には勝てないのだ。
「まともな経済力がなく、石油密売と海外からの寄付金で運営している」
と言われているが、それが底をついてきたら、もう戦えなくなる。
世界が『有志連合』を支援して、ISIL(イスラム国)を兵糧攻めにするのが、問題解決の近道である。
日本では未だに『全方位外交』とかの“幻想”が残っているが、現実社会では、どこかの陣営についたほうが安全保障では安上がりなことは明白だ。
実際、『有志連合』との距離をとると、かえってリスクが増す。
第三に、短期的なリスクは少なからずあるのは否めない。
そのため、君子危うきに近寄らずだ。
日本国内は、ISIL(イスラム国)のテロの恐れはないわけではないが、欧米に比べれば少ない。
ただ、来年のＧ８サミット、
2020年の東京オリンピックのような国際的イベントは要注意である。
また、海外でビジネスを行う邦人は細心の注意が必要だ。
それから、敢えて言うが、
マスコミ報道では、いかなる意味でもテロを正当化するようなものはやめるべきだ。
先週の『報道ステーション』はISIL(イスラム国)特集を放映していたが、
その内容は「テロリストに歩み寄り、まるでテロ行為に理解を寄せた」ような印象だった。
さすがは“根っこは朝日新聞”だけあって、左翼バカな報道だ。
1日の菅官房長官の記者会見でも、
バカな記者から「首相の中東訪問が誤解されたのでは？」という質問があった。
この記者のウラの質問意図には、
「首相の中東訪問が引き金になった」とか、
「首相の中東訪問に責任がある」というものがあったのだろう。
まったくバカげた左翼的考えだ。
左翼バカはどこまでいっても勘違いに気づかない。
菅官房長官はそれを感じ取ったのか、
「テロに対して正当性は全くないじゃないですか。
こんな卑劣極まりないテロをやって！」
と強く言い放った。
その通りだ。
テロに何の正当性も無い
こういうような、日本政府を貶めて悪者にしてはISIL(イスラム国)の思うつぼだ。
加えて、
「ヨルダン政府が、パイロットの生存確認を求めたので、後藤さんが殺害された」
という意見も同じように、ISIL(イスラム国)の思うつぼだ。
いい加減に日本を貶める偏向報道をやめたらどうだ？
それに同調する勉強不足な一部の国民どももテロリストの味方か？
恥を知れ
今回の人質事件に関して日本政府には何ら非は無い
テロリスト集団に有利な条件の要求など受け入れる必要は無い
そもそもコイツら(湯川氏、後藤氏)がわざわざ危険地帯に行った浅はかな行為から始まった事件だ。
何度も言うが、マスコミよ、
この人質となり、殺害された湯川氏、後藤氏を英雄視するような報道をするな
彼らは英雄でも何でもない(怒)
そして、「安倍首相よ辞任せよ」とのプラカードをぶら下げた左翼バカどもが官邸前でデモを行ったようだが、
テメェら左翼バカどもよ、怒りの矛先を間違えるな
憎むべきはテロリスト集団『イスラム国』であり、首相ではない(怒)
そもそも湯川氏、後藤氏がイスラム国に行かなければ起きなかった事件だ。
左翼バカどもよ、その他人のせいにするしかない頭でよ～く考えてみろ。
こじつけの理由で日本を標的にしたテロリスト集団の片棒を担ぐような発言や行動は見苦しいぜ
「武力はいらない」などとぬけぬけと寝言をほざくな(怒)
自衛隊がなければ、一気に攻め入られて日本が占領されるぞ(怒)
日本を狙う敵はテロリスト集団『イスラム国』だけではないぞ。
独裁国家ロシア、ならず者国家・中国、テロリスト国家・北朝鮮、大嘘つき恩知らず国家・韓国、自称独立国・台湾などの狂った国々が日本を占領しようと画策し狙っているという現実を知れ
それすら分からぬなら、この日本から出て行け
2月1日早朝、
「後藤さんを殺害した」
とされる動画がアップされた。
その日の朝のＮＨＫ討論では、
さすがに各党ともにISIL(イスラム国)を激しく非難していたが、
2日からの国会では、
各党から政府批判がでてきている。
世間からは
「なぜ助けられなかったのか？」
という声が出ている。
政府の関係者の話では、
「危機管理の立場から言えば、昨年に拘束された段階で難しい事案にすでになっており、覚悟せざるを得なかった」
とのことだ。
その後何もしなかったわけではないが、どのような対応をとったのか分からない。
おそらく、政府による検証作業に委ねるしかない。
ただし、その日に設置された警視庁と千葉県警による合同捜査本部には違和感がある。
その合同捜査本部の設置目的は、
「人質による強要行為等の処罰に関する法律(人質強要処罰法)」違反という。
この法律の、
第一条第一項には
「人を逮捕し、又は監禁し、これを人質にして、第三者に対し、義務のない行為をすること又は権利を行わないことを要求した者は、六月以上十年以下の懲役に処する。」
同条第二項には
「第三者に対して義務のない行為をすること又は権利を行わないことを要求するための人質にする目的で、人を逮捕し、又は監禁した者も、前項と同様とする。」とある。
昨年夏、湯川さんがISIL(イスラム国)に拘束されたという時点ではちょっと無理だが、
1月20日に、身代金要求があった段階で既に設置しておくべきだった。
実際に捜査するのは困難だが、
形式的に政府が動き出したときにやらなければならない。
既に後藤さんらが殺害されてから捜査本部というのは荒唐無稽だ。
しかし、「捜査本部を設置する」というのは、この事件の本質を表しているのである。
だから、もっと早く設置すべきだった。
それから、バカなマスコミや有識者どもがここぞとばかりに「集団的自衛権」に結びつけては政権批判を繰り返しているが、
それこそ、テロリスト集団『イスラム国』の思うつぼだ。
なぜなら、左翼に凝り固まったバカな有識者どもは、
「日本が戦争をしたい国に向かっている」とか、
「日本は『有志連合』」として、
安倍首相のテレビでの発言を問題視している。
安倍首相はテレビ討論で、集団的自衛権の法制化について、
「国民の生命と幸福を保護することが目的だ」とし、
「例えば、日本人が危険な状況に置かれた場合、現在は自衛隊はその能力をフルに発揮することができない」
と語った。
要するに、テロに対しては、基本的に自衛隊ではなく、警察の問題だ(←各都道府県警にはSAT＝テロ対策特殊急襲部隊がある)。
つまり、集団的自衛権ではなく、警察権での問題なのである。
それゆえ、もっと早く対策本部を設立して、
「今回の人質事件の対応が警察であること」が明確になっていれば、
「集団的自衛権の話と関係ない
」ことが、誰の目にもわかりやすくなったはずである。ところが、勉強不足でバカなマスコミにより安倍首相の発言と今回の事件がかなり混同されて報道された。
そのため、
「日本が戦争をしたい国になりたい」とか、
「日本は『有志連合』に入りたい」とか、
まるでISIL(イスラム国)の主張を代弁しているかのような左翼バカな有識者が出てきたのだ。
そうした有識者は、“日本を貶めたい”のだろう。
テロリスト集団に、日本政府へつけいる隙を与えようとしているのと同じことだと気づていない。
そうした隙は、国内の頭のおかしな有識者とともに、ISIL(イスラム国)の思惑どおりに動いてしまうことになる。
何度も言うが、今回の人質事件はテロだ。
「テロは、国際社会では無条件に反対するもの」で、
これまで数多くの国連安保理決議などによって、国際社会で支持を得ている。
最近では、昨年9月、ISIL(イスラム国)など過激派に戦闘員として参加する外国人の処罰を加盟国に義務付ける決議案が安保理で全会一致で採択されている。
ところが、『有志連合』は、安保理の枠外である。
ISIL(イスラム国)への空爆では、アメリカ、フランス、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、ヨルダン、ベルギー、オランダ、ギリス、デンマーク、ギリシャ、カナダ、オーストラリア等が『有志連合』だ。
もちろん、日本はこれらに参加していないし、後方支援を行うわけでもない
それを勘違いして批判ばかりするな
ISIL(イスラム国)はテロリスト集団なので、平気で嘘をつく。
『有志連合』とは無関係の日本から身代金を取りたくて、それが出来ないと、実行不可能な要求を突きつけてきたのだ。
そんな嘘デタラメを、そのまま日本人が言うべきではない
1日の菅官房長官の記者会見では、
「『有志連合』への後方支援を今後も行わず、今回事件は、『有志連合』への参加や集団的自衛権の話は別」
としっかり釘を刺してある。
このような状況になって、今後日本が何を行うべきなのか。
まず、中東への人道支援は続けるべきだ。
ISIL(イスラム国)は日本を敵視するだろうが、それでも続けるべきだ。
と同時に『有志連合』とは一戦を画して置くのは当然だ。
しかし、『有志連合』との連携は続けることだ。
安倍首相がヨルダン国王に謝意を表したのはいいことである。
同盟国との連携を深めるのは、長い目で見れば、テロなどの外敵に勝つ最短コースだ。
『有志連合』の空爆は、
確実にISIL(イスラム国)を弱体化させている。
しかも、原油価格の急落は、ISIL(イスラム国)の自前の資金調達能力を大きく低下させた。
昨年の急落前には石油代金で1日当たり200万ドルの収入とされていたが、
原油価格の低下と石油施設への空爆で、今やそれは1桁違いより低くなっているはずだ。
武力行使は金を食う。
だから、いくらISIL(イスラム国)が擬似的な政府機能を持っていても、財政破綻には勝てないのだ。
「まともな経済力がなく、石油密売と海外からの寄付金で運営している」
と言われているが、それが底をついてきたら、もう戦えなくなる。
世界が『有志連合』を支援して、ISIL(イスラム国)を兵糧攻めにするのが、問題解決の近道である。
日本では未だに『全方位外交』とかの“幻想”が残っているが、現実社会では、どこかの陣営についたほうが安全保障では安上がりなことは明白だ。
実際、『有志連合』との距離をとると、かえってリスクが増す。
第三に、短期的なリスクは少なからずあるのは否めない。
そのため、君子危うきに近寄らずだ。
日本国内は、ISIL(イスラム国)のテロの恐れはないわけではないが、欧米に比べれば少ない。
ただ、来年のＧ８サミット、
2020年の東京オリンピックのような国際的イベントは要注意である。
また、海外でビジネスを行う邦人は細心の注意が必要だ。
それから、敢えて言うが、
マスコミ報道では、いかなる意味でもテロを正当化するようなものはやめるべきだ。
先週の『報道ステーション』はISIL(イスラム国)特集を放映していたが、
その内容は「テロリストに歩み寄り、まるでテロ行為に理解を寄せた」ような印象だった。
さすがは“根っこは朝日新聞”だけあって、左翼バカな報道だ。
1日の菅官房長官の記者会見でも、
バカな記者から「首相の中東訪問が誤解されたのでは？」という質問があった。
この記者のウラの質問意図には、
「首相の中東訪問が引き金になった」とか、
「首相の中東訪問に責任がある」というものがあったのだろう。
まったくバカげた左翼的考えだ。
左翼バカはどこまでいっても勘違いに気づかない。
菅官房長官はそれを感じ取ったのか、
「テロに対して正当性は全くないじゃないですか。
こんな卑劣極まりないテロをやって！」
と強く言い放った。
その通りだ。
テロに何の正当性も無い
こういうような、日本政府を貶めて悪者にしてはISIL(イスラム国)の思うつぼだ。
加えて、
「ヨルダン政府が、パイロットの生存確認を求めたので、後藤さんが殺害された」
という意見も同じように、ISIL(イスラム国)の思うつぼだ。
いい加減に日本を貶める偏向報道をやめたらどうだ？
それに同調する勉強不足な一部の国民どももテロリストの味方か？
恥を知れ
今回の人質事件に関して日本政府には何ら非は無い
テロリスト集団に有利な条件の要求など受け入れる必要は無い
そもそもコイツら(湯川氏、後藤氏)がわざわざ危険地帯に行った浅はかな行為から始まった事件だ。
何度も言うが、マスコミよ、
この人質となり、殺害された湯川氏、後藤氏を英雄視するような報道をするな
彼らは英雄でも何でもない(怒)
そして、「安倍首相よ辞任せよ」とのプラカードをぶら下げた左翼バカどもが官邸前でデモを行ったようだが、
テメェら左翼バカどもよ、怒りの矛先を間違えるな
憎むべきはテロリスト集団『イスラム国』であり、首相ではない(怒)
そもそも湯川氏、後藤氏がイスラム国に行かなければ起きなかった事件だ。
左翼バカどもよ、その他人のせいにするしかない頭でよ～く考えてみろ。
こじつけの理由で日本を標的にしたテロリスト集団の片棒を担ぐような発言や行動は見苦しいぜ
「武力はいらない」などとぬけぬけと寝言をほざくな(怒)
自衛隊がなければ、一気に攻め入られて日本が占領されるぞ(怒)
日本を狙う敵はテロリスト集団『イスラム国』だけではないぞ。
独裁国家ロシア、ならず者国家・中国、テロリスト国家・北朝鮮、大嘘つき恩知らず国家・韓国、自称独立国・台湾などの狂った国々が日本を占領しようと画策し狙っているという現実を知れ
それすら分からぬなら、この日本から出て行け