Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ とオンラインサービス企業など７社は３月１日、オンラインサービスの安全利用やセキュリティ対策などを利用者や事業者へ啓発する「セーフティ！オンライン プロジェクト」を開始した。
Internet Explorer ８（ＩＥ ８）など最新ブラウザに搭載されたセキュリティ対策機能の活用を呼び掛ける。
同プロジェクトでは Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ やオンラインサービス事業者が、ユーザー向けにブラウザに搭載されているセキュリティ対策機能の利用促進や、フィッシング詐欺といったオンライン犯罪の特徴と対策などを共同で啓発する。
また Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ は、プロジェクトに賛同する事業者に専用プロジェクトページの提供や、カスタマイズ版 Internet Explorer ８ の提供などを行う予定だ。
既にゲッティコミュニケーションズ、デジット、フェンリル、ヤフー、楽天、ラフデッサの６社が賛同しており、 Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ では１００社程度の賛同を見込んでいる。
８日からは、学生などを対象にした啓発コンテンツ「学生のみなさんによるインターネット安全警備隊」を賛同事業者の各社（一部）が提供する。
Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ ではコンピュータ・セキュリティについて、「ＯＳやウイルス対策ソフト、ブラウザなどを使った多層的な対策の導入が重要だ。」とし、「特にインターネット上の脅威に対しては最新ブラウザの利用がセキュリティ強化につながる。」としている。
Internet Explorer ８ にはフィッシング対策の「SmartScreenフィルター」や不正プログラムの実行を防ぐ「DEP」、クロスサイトスクリプティング対策やクリックジャッキング対策、保護モードなどを搭載している。
ブラウザを複数使い分けている場合でもなるべく最新版を利用し、特に旧バージョンのInternet Explorer がインストールされている場合は最新版のInternet Explorer ８ への移行をユーザーに呼び掛けている。