国内総営業利益率って、データ化できる今なら使えるのでは、良いインフレとか、悪いインフレとかの指標にも、例えば少し強引だけど、百円のものと2百円のものの利益が同じで千円で、百円のものを10個買うのと、千円で二百円の物を5個、買うのでは、10個買った方が金の周りが良いと言える。もし、会社が別だとしたらかもしれないけれど。百円のものの利益と2百円のものの利益が同じなら、X✖️10とX✖️5では、どっちが総利益が大きいのか明白。つまり総売上は、一緒だけど、利益率によって、金の周りが違う。
つまり、物価が高くなっても、利益率や総利益が上がらなければ、金の回りはあまり良くならない。2024年4月30日付け足し。
こういう考え方なら、ある程度、国内総営業利益率で、良いインフレか悪いインフレか見分けられる可能性がある。
実際に、式を作ってやってみないとわからないけれど。赤字の企業をどうするかが鍵。
これは、ひとつの例だけど、データ化できる今なら、国内で本業でどれだけ稼いだかの指標ってかなり使えると思う。
要するに、インフレには、利益が上がるインフレと、利益が上がらないインフレがあるのではという考え方。
それと、人件費と物価の計算の仕方の工夫が必要。
あと、率じゃなくて、総数の方が良いかも。工夫しないとわからない。
株を選ぶ時でも、本業でどれだけ稼いでいるかがかなり大切。営業利益は、その指標になりやすい。もちろん、株や投資が下手だったり、株や投資とかでもうけている企業もある。また、業界によっては、設備投資がかなり必要なところもあるので、工夫が必要。
ただ、数字はウソをつくので、数字を読み解く力は絶対に必要。
国内総生産みたいな、やり方も必要かも。
あと、粗利との関係も大切。粗利にしなかったのは、販売管理費に何かあると思ったから。あと、粗利だと、業界で開きがありすぎるし、誤差が大きすぎる。
例えば、売り上げ原価には、工場の人の人件費は入る。でも、営業の人の人件費は入らないこともある。なので、営業利益の方の方が、マイナスになる可能性あっても使える。
実質賃金上げるのにも、利益が増えなければできない。実際には、営業利益の計算に人件費が含まれるので指標にしかならないけれど。これでわかる事あると思う。
分母に売り上げを入れたら、売り上げの質もわかるかも。
ただ、営業利益も当てにならない時があるから、国内総粗利、国内総営業利益、国内総経常利益、国内税引き前当純利益、国内当純利益、これらの数字をバランス良く見ることも大切。
あと、一時的に悪くても、給料の上昇が、利益につながる場合もあるので、かなり数値は工夫が必要だし、指標として数字を考えなければいけない。