2025年7月5日に日本で大規模な災害が起こるという都市伝説が、今、国内外で大きな話題となっています。SNSや動画サイトでは「巨大地震が起きる」「富士山が噴火する」といった噂が広まり、現実に多くの人が不安を感じています。そしてこの根拠のない噂が、思わぬ形で日本の観光業に打撃を与えているのをご存知でしょうか。
発端は『私が見た未来』？たつき諒氏の「予言」が再注目
この噂の起点は、漫画家・たつき諒氏が1999年に出版した『私が見た未来』という漫画作品です。この作品内で、彼女が夢で見た出来事を描写しており、その中に「2011年に大きな災害が来る」という記述がありました。この予言が、結果として東日本大震災を的中させたと話題になり、再評価されるきっかけになりました。
そして2021年には『私が見た未来 完全版』が出版され、そこには「2025年7月5日に“本当の大災難”が起こる」という記述が。これがSNSやYouTubeなどで大拡散され、多くの人々が「今度は関東大震災級の地震が来るのではないか」「富士山が噴火するのでは」と憶測を強めています。
科学的根拠は一切なし！気象庁も「予知は不可能」と断言
当然ながら、このような「予言」には科学的根拠は一切ありません。気象庁は「現在の科学的知見では、地震や火山の噴火の日時や場所を正確に予知することはできない」と明確に否定しています。
また、災害情報を専門とする東京大学大学院の関谷直也教授も、「地震や火山の噴火は現在の科学では予測不可能であり、都市伝説に惑わされるべきではない」とコメントしています。
影響は現実に…訪日外国人旅行者が激減中！
問題なのは、こうした根拠のない噂が観光産業に実際の被害をもたらしているということです。特に顕著なのが、香港からの訪日観光客の動きです。
香港の大手旅行会社によると、2025年2月以降、日本へのツアー予約が激減。例年イースター休暇（3月末～4月初旬）に多くの旅行者が訪れるはずのタイミングでも、日本行きのツアー予約数は前年の半分以下に落ち込んだとのことです。
さらに、2025年夏以降の予約もほとんど入っておらず、旅行客は代替としてオーストラリアやドバイなど別の旅行先を選ぶ傾向にあるようです。
この影響は航空業界にも波及しており、香港から徳島、仙台、岡山などへの直行便が次々と減便されているのが現状です。
地方自治体や政府も困惑
宮城県の村井嘉浩知事は、「非科学的な根拠によって観光への影響が出ているのは非常に由々しき事態」と述べ、冷静な対応を求めています。
長野県や山梨県など、いわゆる“内陸避難説”の影響で注目される地域でも、移住相談が増えているとの情報もありますが、多くはSNSを起点とした「不安心理」によるものと見られています。
正しい情報と冷静な判断が必要
2025年7月5日に日本で災害が起こるという都市伝説は、あくまで一部の個人が語った「予知夢」が根拠であり、科学的な裏付けは一切ありません。しかしながら、その影響力は非常に大きく、現実に観光業・航空業・自治体にまで広範な影響を与えています。