先日、発売された「週刊 東洋経済」を読んで。
地元であるがゆえに”特集 トヨタ土壇場”と書かれていては、買わないわけにはいかない。
エコカー減税により、自動車産業も少しづつ回復しつつあるなか、トヨタの危うさが書かれてあった。
この記事を読んでいると、将来的にはトヨタ・グループの再編もあるのではないかと感じさせられる。
ビジネスの質より、量的拡大をしてきた結果、人材不足に陥っているとも書かれていた。
トヨタであれば、優秀な人材など社内に大勢いると思っていたので驚きだ。
そして、量的拡大をしてきたという事は、自動車生産能力は年々拡大してきたことを意味して、その結果、国内、国外ともに工場の稼働率は、まだまだ本格的に回復していない。
それが意味するものは、リロケーションが行われる可能性が高くなってきているとも書かれていた。
もし、本格的に行われれば、雇用や周辺地域はかなりの変化と影響を受けるのは間違いない。
それによって、新しいビジネスも生まれれば、雇用不安に拍車をかける可能性もある。
とちらにしても、トヨタの動き次第で、まだまだ環境や状況は変化する可能性を含んでいるのではないかと思う。
最近は、新型プリウスが好調で工場の稼働率も高まってきた反面、マークⅡクラスやクラウンクラスに乗っていた人まで、プリウスに買い替える現象が起きてきているらしい。
普通なら、クラスダウンはしないはずなのに、まさにエコカーの影響がここに出るとは思ってもみなかっただろう。
とトヨタの事を深く書こうと思ったが、それ以上にホンダの記事を読んで、創業期からの経営方針は受け継がれているのだと改めて感じさせられた。
ページ数は、4ページと少ないが、それでも十分に伝わってきた。
LOL戦略は、昔から描いてきた戦略であり、やっと車種が揃い行われてきた。
そして、金利ゼロキャンペーンをしない理由としては、金利をゼロにする事で買いやすくなるが、資金的に本来なら買えないお客さまにまで売る事になり、その結果、お客様を不幸にしてしまうからだと言う。
これは、本田 宗一郎氏の想いが受け継がれている証拠ではないかとも思ったりする。
設備投資に関しての合言葉は、”販売を上回る生産なし”だそうだ。
創業期に倒産寸前までいき、そこから学んだ販売と生産の両輪のバランスを大切にするというのが根底にあるが良く分かる言葉だ。
そして、この言葉は、藤澤氏の想いが受け継がれている証拠ではないかと思う。
生産能力不足が顕在化し、米インディアナ、奇居、タイ、インドと次々に能力拡大を決めて実行に移し始めてきたことに対して、「生産キャパがどうにもタイトになって決めた投資ではあるが、7000億円近い額を二年も三年もホンダの歴史にない。だから、経営のメンバーの中では決めていた”何かあった時はすぐに変えられるようにしておこうね”と。だから奇居延期等の決断は早かった」と近藤福社長談として書いてあった。
一度決めた事でも、すぐに変更をする心構え。
中小企業なら簡単かもしれないが、ホンダのような大企業になればなるほど、いろいろな事情もあって難しいはず。
そう考えれば、F-1撤退の判断も迅速だった。
こういう迅速な判断をする事は、今の時代、必要不可欠だと思う反面、場合よっては、判断ミスをする可能性もあるのではないかと思ったりする。
とは言え、経営トップが意志表示を明確にし、方向性を示さないことには、何も進まない。
創業期のホンダも、普通の経営者が行わないような経営判断をしてきて、失敗もしてきたが、そこから学び成長してきた。
昔のトヨタも、ホンダと同じような経営をして大きくなてきたはず。
その本質の経営方針を受け継いで、実行してきたか、してこなかったかが、トヨタとホンダの違いになっているのではないかと思う。
- 週刊 東洋経済 2009年 7/25号 [雑誌]
- ¥690
- Amazon.co.jp