アジア太平洋戦争を財界は「大歓迎」し「大もうけ」
戦争というのは、兵士と兵士が殺し合いしただけではありません。
財閥や大企業が、大もうけしました。
(日本軍兵士は戦闘より、餓死•病死が多かったのですが)
後述する本からの「まとめ抜粋」です。
財界は新たな戦争を歓迎した。
真珠湾・マレーシア・フィリピン攻撃開始のすぐあと、1941年12月19日、政府・財界懇談会が開かれた。
財界からは三菱重工業会長の斯波孝四郎をはじめ27名の参加。
開戦詔書の方向で企業の総力を挙げて戦争遂行を誓った。
太平洋戦争中、
主要工業会社の
平均利潤率は13%前後だったが、
三菱重工は
41年 18%
42年 19%
43年 25%
44年 21%
日本製鋼所(三井系)は
41年 13%
42年 14%
43年 24%
44年 24%
という。
(歴史学研究会編『太平洋戦争史』④)
恐るべき「もうけぶり」である。
固定資産の増加をとれば、
これも異様で、
三菱重工が10倍(1934年〜43年)
住友金属が18倍(同期間)
日立製作所が9倍(同期間)
東芝が6倍(1938年〜43年)
であった。
(木村隆俊『日本戦時国家独占資本主義』1983)
笑いが止まらないとは、このようなことだろう。
以上、小野賢一『翼賛政治の研究』1995年p198-200よりまとめました。
