「助産師の権限拡大よりも、経験の不十分な助産師への教育と看護師の活用だ」―。
舛添要一厚生労働相の肝いりで先月まとまった「安心と希望の医療確保ビジョン」に対し、
産科医療の現場から批判の声が上がっている。勤務医の負担軽減のために、
助産師を活用しようと権限拡大も視野に入れる厚生労働省側に対し、
現場は「単純に助産師の権限を拡大するのは危険」と訴える。
現場の実情に沿って助産師や看護師を活用してほしいとの考えだ。
助産師を取り巻く現場はどうなっているのか、ビジョンを確実に実現していくために
何が必要なのかを探った。（熊田梨恵）
http://www.cabrain.net/news/article/newsId/17241.html;jsessionid=E9A9B7C363B841F4AAE3677072E4F135
産科・婦人科の医師不足、廃業から統廃合が進み都市部レディースクリニックで
外来が増えて助産師の需要自体が落ち込んでいる。
その供給多寡な状況を生かして助産師の権限拡大は非常に有効だと考えられる。
しかしながら、助産師に限らず臨床教育が希薄になりがちな現在の看護教育で
ただ権限拡大にすることは危険を伴うのも事実である。医療施設として脆弱な
助産所などでの分娩は医療事故につながりかねない。
そこで早急に臨床経験豊富な産科・婦人科のナースを育成し
専門看護師とすることで医師の負担を減らしていくことが
現代産科婦人科不足が叫ばれる中での特効薬である。