大谷翔平の自宅について周辺で大谷翔平の自宅であることを吹聴して回り、
空撮、望遠で自宅についても舐めるように撮って回り、
大谷翔平とその家族のリスクを跳ね上げるという
非常識なことをやったことで
大谷翔平を激怒させた日本テレビとフジテレビですが、
どうやら大谷翔平の独自映像が作れなくなっているようです。
ドジャース、MLB側からはペナルティを食らっていると思われます。
米国では有名スポーツ選手や歌手なども含めて
金もってそうと知られてしまったところはマジで強盗が入ります。
本人である必要もないので家族やペットを誘拐したりする事も発生します。
レディー・ガガも愛犬が誘拐されています。
フジテレビやMLBを敵に回したことのヤバさに気付いて謝罪したようですが、
日本テレビの方はいまだにそうした行為はまったく行われていないようです。
日テレの方はこうした姿勢の問題もあってか、
大谷翔平の映像を24時間テレビに使えないと嘆いているとか。
そりゃ大谷翔平側から取材拒否されているのでしょうから当然でしょう。
日本のマスゴミの低俗さを見せつけたエピソードだと思います。
談合によって不当な電波独占を維持する中で
お互いがお互いの不都合な情報をなるべく隠して守り合う。
そんな体質のおかげで自浄能力が皆無なのですから
こんな連中に電波を独占させておく正当性は存在しないと思います。
日本テレビの方は24時間テレビで横領が発覚したことも問題となりましたが、
こちらの件も株主総会で質問されたようです。
ですが、日テレ側は集めた募金に対して
受領証も領収書を出さない形での募金集めを続けるとのことです。
元々、系列の日本海テレビが少なくとも10年
（実際はそれ以上と疑わざるをえないですが）
幹部社員が売り上げや24時間テレビへの募金の横領を行っていた事が発覚した事件です。
これの発覚した経緯についてきちんと説明されていないように思います。
発覚した経緯はどうにもあやしいと税務署が
日本海テレビに査察に入ろうとしたところ、
幹部社員が「すいません。横領してました！」と自ら認めたというものです。
つまりは組織的に横領を行っていた可能性なども
十分に疑えるような状態なんです。
ところが日テレは株主総会で
横領されたお金について質問されると
返金されたとは言うものの
委員会が確認したというだけで
受領証等は一切作っていないし作らない旨の回答をしていたようです。
もう呆れるしかありません。
日テレの24時間テレビはスポンサーにもお金をしっかり出して貰って
出演するタレント達にもしっかりギャラを払ってと、
いわゆる欧米のチャリティ番組の常識、
出演するセレブ達もノーギャラでやっているとか
そういうものではありません。
感動ポルノを使って大きく臨時収入を得るためのイベント興行です。
しかも募金に対して受領証・領収証を出さないようにする事を
今後も維持し続けようとするのですから、
「募金の一部は臨時収入としてスタッフ達が美味しくいただきました」
なんて話なんじゃないかと疑わざるをえません。
さて、辺野古では痛ましい事件が起きてしまいました。
すでに皆様ご存知かと思いますが、
70歳の活動家の女性が車両の通行を邪魔しようと
無理に10トントラックの前に飛び込み、
それを止めようとした警備員が巻き込まれ警備員は頭部破裂の即死。
活動家の穀潰しの70歳女性は足の骨折という事故になりました。
亡くなられた警備の方のご冥福をお祈りいたします。
沖縄では翁長～玉城デニーと共産党と中核派という
反基地活動をビジネスにしている連中の傀儡が政権を握ってきました。
あからさまに中共に傀儡にされた翁長も相当に酷い人間でしたが、
玉城デニーは翁長と違って立憲民主党の人罪の基本をしっかり守って本物の無能政治家でした。
このため沖縄県庁は完全にオール沖縄（共産党と中核派中心の反日極左集団）が乗っ取ってしまい、
沖縄県庁の業務にもたびたびあからさまなミスが起きるほど沖縄県の行政機能は低下しました。
（各都道府県が国に提出する申請書類などでも沖縄県だけ締め切り破りをくり返す。など）
挙げ句に首里城の管理を国から委譲させたら
お仲間を集めただけの美ら島財団とやらに管理させて、
美ら島財団がきちんとした電気工事を行わず、
家庭用の延長コードを使ってタコ足で常設証明の電源を配置するという
施設管理の上でまったく考えられない事を実行しました。
さらには消火設備の上だけでなく、
消火設備からの放水を妨害する形に舞台を設置。
この結果、首里城の火災においては消火設備が満足に使えず
見事に首里城を全焼させるに至りました。
この責任を誤魔化すために玉城デニーは火災原因は不明という事にして
すべてをうやむやにしました。
いつも通り脱線したところで話を戻しましょう。
以前より沖縄の反基地活動家ども（共産党、中核派、革労協など）は
辺野古の警備や反基地活動家の違法行為の取り締まりを行っている職員達の素性を突き止め、
それを例えば新宿駅前など、人が多く集まるところで
貼りだしてさらし者にして批判をする
ということをくり返していました。
反基地活動には琉球新報や沖縄タイムスも参加しているので
そうした方面からも情報を手に入るのでしょう。
個人情報どころか家族まで特定して嫌がらせをするというのが当たり前です。
このため警備の職員達を内地から移動させてくるのも当たり前となっています。
傷害事件等の前科者である中核派の山城博治が
辺野古の警備をしている機動隊員達に対して
「お前達の家もわかるんだぞ！妻子だってわかるんだ！馬鹿者！」
などと脅迫している映像もネットに残っています。
実際に活動家どもが警備に当たっていた機動隊員に対して放った言葉は
「八つ裂きにしてやる」
「ころしてやる」
「お前の家は分かってるぞ。街を歩く時は気をつけろ」
「家族の顔をネットでアップしてやる」
「トラックに轢かれて死ね！」
「町中にお前の写真をばらまいてやるぞ！お前の家まで街宣してやる！」
等、彼らは平和活動と自称していますが
どう考えても平和活動とは思えない内容となっています。
そして警備に当たっていた機動隊職員だけでなく、
辺野古に資材を搬入している業者の自宅に
犬や猫の死骸を半年間も放り込み続けるなどという事件も起こされています。
こうした蛮行はオール沖縄を自称する連中が
どれほど異常な連中かしられないようにするために
テレビではこうしたことはきちんと報じられることはありません。
沖縄県庁がこうした異常者としか思えない活動家の排出源である
共産党、中核派の連合組織に乗っ取られているため、
辺野古の基地建設妨害活動を取り締まることが制限されてきました。
沖縄県議会では以前から
「このまま過激な活動を取り締まらないのならいずれ死人が出る」
とオール沖縄（反日極左）以外の議員からは指摘されてきた話でもあります。
ちなみに中核派は沖縄以外にも「○○平和運動センター」という名前で
反日活動の拠点を持っています。
山城博治はこのうちの沖縄平和運動センターの事務局長～議長を長年勤め、
昨年からは顧問としてやっぱり居座っています。
なお、沖縄平和運動センターの事務局長は
自称・大城悟ことパク・ホンギュが務めていた事もありました。
彼は北朝鮮と関係の強い人物との指摘もありますし、
沖縄平和運動センターの関係者達が北朝鮮の記念式典に出席していたという事が
過去の朝鮮新報（朝鮮総連の機関紙）で明らかになっています。
このブログで何度も書いてきた通り、
朝鮮総連は日本共産党が組織の創設からコミットしてきており、
こうした背景から日本共産党は北朝鮮の影響が非常に強い団体となっています。
北朝鮮を資金源などに共産党と中核派が共闘する理由はここにあるわけです。
一応、日本共産党はかつて中核派と革マル派が殺し合いをしていたころに
中核派や革マル派とは関係を絶つ宣言をしてたりするんですが、
「ボクちゃん達そんな血なまぐさいことしてないもーん」
と良い子ぶるだけの世間向けのポーズでしかありません。
まーた、話が脱線しました。
玉城デニーとオール沖縄によって
辺野古の反基地活動家どものやりたい放題が野放しにされ
助長され続けてきたことでどんどん過激行動の内容がエスカレートしてきました。
今回の70歳の女性は人殺しだと批判されるべき許されざる存在だと言えます。
ですがそういう愚かな人間を利用し続けてきたのは
沖縄マスゴミ、共産党、中核派、立憲民主党、社会大衆党などの
人でなしどもだと言っていいでしょう。
起こるべくして起きてしまった事故であり、
「過激な活動は威力業務妨害として適切に逮捕して取り締まる」
という当たり前の対応が必要なだけです。
ところがオール沖縄のパペットでしかない
無能すぎる玉城デニーはというと、
今回の事故を悪用して
「原因が究明されるまでの間、辺野古の工事を中止するように求める」
ということで、さっそく人が亡くなった事を悪用しています。
以前からずっといずれこういう事故が起きるぞと指摘されてきた事であり、
その取り締まりを妨害する側が沖縄県庁を握ってしまった
ということによるところが最も大きいと言えます。
すでに原因はハッキリしています。
沖縄県知事としてこうした活動を野放しにさせ続けた玉城デニー、
そしてその背後にいる共産党や中核派こそが
警備員を死に至らしめた犯人です。
ですが玉城デニーとオール沖縄は
人としてのまともな良識は持っていないので
「よし、死人が出た！工事妨害に利用できるぞ！」
とさっそく利用してきた形だと言えます。
玉城デニーとオール沖縄どもの主張はつまりは、
「反基地活動で過激なことをして誰かを死に至らしめれば工事を中止させられるんだ！」
という危険な成功体験にさせてしまう事になります。
これこそ徹底的に批判されなければなりませんが、
本邦マスゴミがテレビでオール沖縄と玉城デニーを批判することはないでしょう。
なぜなら安倍元総理を死に至らしめ、
その後の岸田総理暗殺未遂事件を起こさせたのも
「テロを起こせば政治を動かせる、俺も英雄扱いされる！」
という日本のマスゴミのメディアスクラムによる偏向報道だったからです。
日本のマスゴミとしては自分達が世論を握れないのなら
その障害を実力で排除するバカが出現するように煽れば良い。
そういう考えなのです。
今回の事件では政府は
「過激化が進み続ける威力業務妨害活動をきちんと批判するのが沖縄県知事の仕事だ」
と玉城デニーとかいう立憲共産党支持者の低レベルさの鑑に対して
きっちりと国として言うべきを言うことです。
そしてテロリストに手柄を与えることにならないように
きっちりと反基地活動家どもの威力業務妨害を逮捕して取り締まるよう指示を出すべきなのです。
これまでの日本政府のやり方である
「とりあえず揉めないように揉めないように」
と事なかれ主義で現場の職員達に不要な負担を押しつけるだけの
言ってしまえば責任逃れのやり方を改めなければなりません。
先の沖縄県議会議員選挙では
沖縄県議会議員選挙では立憲共産党が半減し、
オール沖縄が過半数割れとなる結果になっています。
それだけオール沖縄支配の県政による行政の遅延、停滞なども
沖縄マスゴミで誤魔化しきれなくなってきたのだろうとブログ主は考えています。
事なかれ主義によって死人を出すに至ったのは
日本政府側にも責任があります。
ですからきっちりと犯罪行為については犯罪行為として取り締まるべきなのです。
反日の沖縄メディアがギャースカ騒ぎ立てる事を警戒して
事なかれで通してきたことが今回の悲惨な結果の原因だと言えます。
政府側がきっちりと防犯カメラを設置して
該当箇所で24時間ネットで防犯カメラの中継を見られるようにしておくのも手でしょう。
反日マスゴミがお得意の編集によって
取り締まった側を一方的な悪人に仕立てようとも
ネットですぐにそれが嘘だと広がります。
防犯カメラを壊すようなら器物損壊で取り締まればいいですし、
日本の悪しき文化である「事なかれ主義」は
昭和でやめておかなければいけなかった手口だと言っていいと思います。
