ホロコーストの生存者が米国のプロパガンダの歴史と現状について解説しています。
米国で最初にプロパガンダという戦術が使われたのはウィルソン政権時であり、それは米国を戦争に参戦させるためのプロパガンダだったようです。
しかしプロパガンダは米国だけに限らず、世界の支配層ははるか昔から実践してきたでしょうし、世界中の政府も日常的に行っています。特に独裁国家や共産主義国ではプロパガンダしか行われていません。
目には見えないためプロパガンダの存在を認識できない人々は彼らのプロパガンダに騙され、誘導され、洗脳されてしまいます。その結果、自分を死に至らしめるような生物兵器を喜んで注射してしまっています。
プロパガンダは支配層が世界中の人々を騙すための心理兵器(心理作戦)です。これは諜報機関の得意技ですが、彼らは頻繁に真実が一部含まれているが殆どが嘘の情報を流してその情報が100%真実であるかのように見せて人々を騙します。
これからも彼らに騙されないようにしなくてはなりませんね。そうしないといつ殺害されるかわかりません。
国民の権利と安全を無視し国連、WHO、WEFの指示通りに動くような政府や政権は、国民にとって危険な存在ですから追放しなければなりませんね。

‘Our Choice Is Clear’: Holocaust Survivor Outlines History of Propaganda in the U.S. and How It Led to Today’s Globalists’ Power Grab • Children's Health Defense (childrenshealthdefense.org)
(概要)
1月12日付け
 

(概要)

1月12日付け

 

「我々の選択ははっきりしています。」:ホロコーストの生存者が、米国におけるプロパガンダの歴史と、それがどのように現在のグローバリストの権力掌握に繋がったのかを解説しています。


ホロコーストの生存者のヴェラ・シャラフ氏は、CHD.TVの最近の番組にて、現代の政治的・商業的プロパガンダについて第一次世界大戦まで遡って比較しながら、現在の当局者らも、同じ心理操作戦術を使ってCovid-19対策に対する反対意見を抑圧しグレートリセットを押し進めていると警告しています。

 

By The Defender Staff

 

ヴェラ・シャラヴのプロパガンダ・パワー機能

ホロコーストの生存者であり人権運動家のヴェラ・シャラフ氏は、CHD.TVの最近のミニ・ドキュメンタリー番組(Propaganda & Its Insidious Tactics of  Persuasion— Then & Now)にて、政府や企業はどのようにプロパガンダを利用し大衆をコントロールしているかについて解き明かしました。

 

 

シャラフ氏によると:
息の長いプロパガンダ・キャンペーンによって、緊急事態の名の下に世界的なCovid-19の対応がどのウイルスよりも強引に押し進められ当局者らが国民の自由を剥奪するのを可能にしました。

(しかし、ナチス政権の専制政治を直接的に経験したシャラフ氏(90才)は、人々は、草の根組織活動を通して目を覚まし、自由に対する新たな脅威に抵抗するパワーを持っていると信じています。)

 

 

グローバリストが最も恐れていることは、我々が彼らを信じるのをやめ、彼らのアジェンダに抵抗し、反撃するようになることです。

現在の消費者マーケティングと政治における心理学の兵器化について、第一次世界大戦まで遡って比較すると、現在の大衆を説得し支配する戦術は当時よりもはるかに巧妙になっています。

 

世論や公共的活動に影響を与えることを目的としたプロパガンダは昔から存在しています。

 

しかし、第一次世界大戦とその後の商業広告における組織的な集団心理操作が全く新しい戦場で実践されるようになりました。それは米国です。


現代のプロパガンダ(政治的、商業的)は英米の発明であり、その起源はウッドロー・ウィルソン大統領の政権に遡ります。ウィルソンは反戦を掲げて選挙に勝利しましたが、J.P.モルガンや他の銀行複合企業体からの財政的圧力から第一次世界大戦に参戦せざるを得なかったのです。

 

しかし戦争を行うことに対する国民の支持がいまいちだったため、ウィルソンは、国民の戦争への支持を集めるために、1917年に新しいプロパガンダ機関であるCPI広報委員会を創設しました。
CPIは、敵を悪魔化したり、脅威を煽ったり、道理を回避して情動反応を引き起こす心地よいスローガンを押し進めるなどのテクニックを開発しました。

CPIはこの取り組みのために75,000人以上のボランティアを手配し、戦争に乗り気ではなかった米国を6か月間で愛国心に満ちた戦争推進国に変質させました。

「すべての戦争を終わらせるための戦争」から落ちつきを取り戻した後、集団心理を変えるプロパガンダの力に注目したのは、(オーストリアの心理学者⁺精神科医の)ジークムント・フロイトの甥のエドワード・バーネイズなどの先駆者が率いる広告及び広報担当者らでした。彼らは公共消費を方向付けるために戦争で試された戦略を活用しようとしました。

バーネイズは、人間の心のモチベーションのメカニズムと機能を研究し主な説得原則を発見しました。

 

このような説得原則が適用されれば、人々はどのようなアイデア、製品、プログラムでもすぐに支持するようになります。彼はこれを「意見形勢」テクニックと名付けました。

製品への欲望と愛情は、ニーズを満たすことよりも、エモーショナル・ブランディング(人々の心に訴えかけ、人々とブランドが中長期でつながるブランド戦略)に向けられるようになりました。

女性たちに喫煙は独立の象徴であると納得させるバーネイズの「自由の松明」広報活動の離れ業のマーケティングによって、彼は企業に優しいライフスタイルが大衆に人気があるということを証明しました。

バーネイズの自由の松明キャンペーンは、自由と独立に対する女性たちの強い願望につけ込んだもです。彼は、タバコは、女性美を高め、喉をなだめ、ウエストを細くすると宣伝しました。
プロパガンダは集団のメンタル・プロセスと社会的パターンを理解している比較的少数の人々によって支配される可能性があります。ナチスがバーネイズの尽力を求めたため、彼の人気は下がりましたが、彼らはバーネイズのテクニック(バーネイズは1928年に、著書「プロパガンダ」を出版した。)を使って、彼らの大量虐殺プロパガンダ・キャンペーンのためにユダヤ人を悪魔化することができました。

 

 

第二次世界大戦によって米国が好景気になると、戦後の課題は商業的な課題、つまり「いかにして戦時経済を消費財消費システムに変えるか。」となりました。

 

バーネイズは、商業クライアントのために大規模な広告キャンペーンを行い、巧みに消費者らを納得させることで消費主義、誇示的消費、計画的陳腐化の時代のおぜん立てをしました。
アメリカン・ドリームは、本来、社会的平等、正義、民主主義を意味するものでしたが、広告キャンペーンによって、生き方や社会的地位、支持、名声を獲得する方法として「無制限の獲得と消費の追求」を意味するように変えられてしまいました。
これが金融危機と景気後退を引き起こす持続不可能な債務水準に繋がりました。
そして米国の冷戦プロパガンダと政策は、ソ連の潜在的核攻撃に対する不安とパラノイアを煽るだけでなく、資本主義は「人類への神の贈り物」であるという考え方を駆り立てました。
これらの2つの考え方は国際貿易での企業クラスの優勢性を正当化すると同時に米国は軍事費を大幅に増やすようになりました。
1963年に起きたジョン・F・ケネディ大統領の暗殺は、CIAに陰謀論という新しい言葉を作り出させることになり、それ以降、この言葉は証拠を隠滅し疑問を未解決のままにするために使われてきました。

また、米国愛国者法と恐怖を煽るプロパガンダの絶え間ない集中砲火によって米国人は目に余る権力の乱用、押し付けがましいセキュリティ対策、世界的な監視と追跡に服従させられていると考えられます。

プロパガンダの適用を拡大し続けることによって社会統制がもたらされた可能性があり、これがCovidパンデミックに直接つながったのです。

 

入念に練られたプロパガンダによって、バカげた恐怖と無力感が突き動かされました。 


致死的なパンデミックが認知されたのにもかからわず、2020年~2021年において、Covid-19自体が死者数を全体的に増加させたことを示す証拠はありません。それどころか、デニス・ランコート氏が全死因死亡率を分析した結果、各国が早期治療を禁止した後に死者数が増え始めたことがわかりました。
実験段階の遺伝子組み換えCovidワクチンの接種が始まった後に死者数が増えました。
世界的にほぼ統一されたCovid‐19対策が実施されたということは、世界的な中央指令部が主導権を持っているということを意味します。
Covidパンデミックのプロパガンダはトロイの木馬として機能し、憲法が制限している権限を拡大させ、憲法で保障された自由市民としての権利を無視する口実を政府に与えました。
国民が持続的な恐怖を煽るプロパガンダの犠牲になったため、法的に保護された権利がはく奪され、国民は基本的事実に効果的に問い詰めることもできず、行動制限とワクチン接種に同意してしまったからです。
意義を唱える科学者の意見や公式発表と矛盾するデータは検閲されました。
そして言論の自由、報道の自由、信仰の自由、集会の自由、抗議の自由、請願の自由を含む権利が侵害されました。

 

 
「我々の選択ははっきりしています。」

 

 ロックフェラー、カーネギー、ゲイツ、ソロスなどの選挙で選ばれず、説明責任を負わない億万長者らが、WHOやWEF世界経済フォーラムなどの機関と共謀して、「過激な人口削減」と個人の自由を侵食する抑圧政策を行ったことに注目しています。

 

 彼らの包括的で全体主義的な目標は、アジェンダ2030、国連とWHOのパンデミック協定、WEFの「グレートリセット」などの文書に記載されています。

 


テクノロジーの進歩によって我々の自由がかなり蝕まれています。

我々は、テクノロジーが諸刃の剣であることを認識できませんでした。
悲しいことに、我々は最新の機械装置を購入したり利便性を得るために、知らず知らずのうちに我々の自由、プライバシー、市民の権利、法的権利、人権を犠牲にしてきました。

 

 

グローバリストが最も恐れていることは、我々が彼らを信用したり彼らに従うのを止め、彼らに抵抗し、団結し、反撃することです。我々の選択ははっきりしています。