年，“公约”に重い責任
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【阿久津篤史】日本の首都に再び聖火がともる。敗戦からの復興を国際社会に示した１９６４年大会から半世紀。世界有数の都市となった東京の開催能力が、ＩＯＣの支持を得た。
特集：2020夏季五轮招致
ＩＯＣには１４年ソチ冬季五輪、１６年リオデジャネイロ五輪の準備の遅れで、２０年は堅実な五輪を求める雰囲気があった。東京電力福島第一原発の放射能汚染水漏れへの懸念が広がったが、安倍晋三首相の招致演説での訴えを受け入れた。
日本全体で五輪をたぐりよせた。スポーツ界とつながりの深い高円宮妃久子さまが現地で多くの委員と面会した。景気浮揚を狙う政財界も積極的だった。
開催までの７年間、東京、日本への注目は増す。安倍首相は招致演説で汚染水問題について「抜本解決に向けたプログラムを私が責任をもって決定し、すでに着手している」と宣言した。五輪開催にあたっての、国際社会への公約だ。
１６年招致に失敗し、再挑戦に消極的だった石原慎太郎・前都知事を森喜朗元首相が説得して始まった今回の招致は前回同様「なぜ東京か」の理念を欠いていた。東日本大震災で「復興五輪」を打ち出すと、招致幹部が「これで開催意義ができた」と漏らした。
招致演説では、スポーツが被災地の夢や希望になったことを訴え、スポーツの持つ力を強調した。世界にスポーツの素晴らしさをどう伝え、復興五輪をどう形にするのか、これから問われる。