組織風土というものは、そのメンバーが「何をすれば誉められるのか」により決まるとされる。
会社で言えば、評価制度のあり方が社風を決めてしまいまう。評価制度とは、それだけ重要だということだ。
経営者であれば、いつも評価制度のあり方について真剣に考えていることであろう。
社員の生活を保障すると共に、企業としての利益も確保し、人材の意欲・能力を高めていけるような評価の仕組みがあるとすれば、最優先で導入したいと思うのではないだろうか。
ここに極めてショッキングなデータがある・・・これが現実なのだ。
経営者の思いを知ってか知らずか、社員の約７割は給与に不満を持っており、約３人に２人が「３年未満で辞める」と考えているのだそうだ。
だからと言って手を拱いて見ているだけはいけない。そのような状況を脱するには、評価に関する考え方そのものを、根本的に変えなければならないはすだ。
低成長時代にあっては、それにマッチした評価制度を構築することが必要であり、そのための“知恵”を、絞り出さなければならない。それも一刻も早くだ!!
そこらの新入社員でさえ耳にしたことのある「企業は人なり」。あの経営の神様「松下幸之助氏」も同じようなことを提唱している。
その言葉を真剣に受け止め、何とかしようと前向きに考える経営者は・・・まだ大いに見込みあり。
経営者であるあなたは、自社の評価制度について、どれほどの自信を持っているだろうか。低成長時代にあっては、新たな考え方で評価制度を再構築する必要がある。全てのアンテナを張り巡らせ必要な情報を入手し(専門家、コンサルタント、セミナー等からでも)、一日も早くその知恵を学び取り実践に移すべきだろう。
全ての経営者が目指したい「社員の家族も誇れる会社」
今日はこのへんにしとうございます。