情報と支援活動

今回の震災で感じたのは、労働・役務の提供、物資、資金などの支援だけでなく、情報インフラの提供も非常に重要な要素だということです。

何が必要かというニーズ、どこに必要かという場所の情報が把握できないためにせっかくの救援物資が無駄になったり、より深刻に困っている人のところに届かなかったり。

情報発信手段（ＰＣ、携帯端末等）を提供する人・企業、情報共有の場（掲示板サイト等）を提供する人・企業の役割が増々重要になって来ています。

物資に限らず、支援活動にしても「何か自分も手伝いたい」と多数の方が思って行動を起こし、現地でも本当に助けを必要としている方が実際にいるにも関わらず、情報のミスマッチで現地の方の「迷惑」や復興の「邪魔」になってしまうということがあれば非常に残念なことです。

私のいる団体でも、被災地の子供達の支援に際し、具体的にどこで何が必要なのかというニーズの把握にもどかしさを感じています。

文科省のサイト↓を見て個別にニーズをお聞きしはじめましたが、

「子どもの学び支援ポータルサイト」
　http://manabishien.mext.go.jp/

まだまだ、支援要請を発信できているのはごく一部で、多くの学校は、ＰＣも流されてアクセス手段がないか、そうしたサイトの存在を知らない、といった状態なのかも知れません。

私が知らないだけで、もう既にパソコンメーカーや通信会社は対応されているのかもしれませんが、内外から何百億という規模の義援金が集まっているその一部で、各避難所や学校等にパソコンを一斉配布するといったことはできないものでしょうか？

どこで何が必要かという情報さえ発信できれば、各自治体職員が支援物資の仕分けに忙殺される手間が省け、民間で引き取って直接必要なところに必要な物、役務を届けることができるのではないかと思います。

また、自治体職員の方も役所にしかできない業務、早期復旧に向けた業務に集中して頂けるようになるのではないかと思います。