笹原俊先生が食品添加物の闇について詳細を分かりやすく解説してくださっていますので、リブログさせていただきます。
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厚労省と食品会社の癒着
それではなぜ、🈜記事のように、日本が食品添加物の最終処分場と化してしまったのでしょうか。
最も大きな理由は、食品安全を司る厚生労働省と、食品会社との癒着でしょう。
食品添加物の認可をつかさどる、厚生労働省薬事・食品衛生審議会の食品添加物分科会、添加物部会のメンバー１２人のうち８人が、大手食品メーカーや化学会社の現役員や現顧問となっています。
それらのメーカーは、味の素、キッコーマン、明治ホールディングス、森永製菓などです。
添加物を入れた製品を販売している企業の関係者が、自社製品の安全性を審査しているのです。これではとても公正な審査は期待できません。
また、厚生労働省の食品安全部長経験者は、過去１２人全員、 退官後2年たつと、大手食品会社の顧問に就任しています。
いわゆる天下りシステムというやつですね。
彼らはほぼ仕事がないにもかかわらず、年収２５００万円以上もらい、在任期間２年の名誉職が終わると、５０００万円以上の退職金が手に入ります。
この構造的腐敗が、日本の食品安全を根底から破壊しているのです。
この腐敗は、もう一つの問題を生じさせています。それは、添加物の安全性に疑問符を投げかける情報を、握りつぶしてしまう、ということです。
アメリカにおける添加物の規制
欧米では、８０年代以降、食品添加物による健康被害が問題となり、さまざまな添加物が順次、規制の対象となってきました。
特に、アメリカでは、２０２０年以降、子どもの発達障害（ADHDや自閉症）の発症率が急激に上昇しており、これを受けて、カリフォルニア大学の研究チームが、食品添加物と神経発達障害の関連性を徹底調査しました。
それによると、さまざまな食品添加物、特に合成着色料が、子どもの脳に多大な影響を与えることがわかりました。
この調査結果をもとに、２０２５年４月２２日、アメリカ合衆国のロバート・ケネディjr 保健福祉長官が、記者会見を開き、多数の食品添加物を禁止することを発表しました。
この中には、赤色３号、黄色６号などのタール色素、ブロモ植物油、ポリソルベート８０などの乳化剤が含まれています。
これと同時に、ケネディ長官は、大手食品メーカーへの厳格な規制を実施しました。
これは、コカ・コーラ、ペプシコ、ネスレ、モンデリーズなどの大手食品会社に対して、９０日以内の製品改良を命じるもので、これに従わないときは売り上げの１０％の罰金を科すとう、これまで前例のない強硬な措置となっています。
この措置によるアメリカ食品市場の損失は、年に一兆五千億ドルといわれ、発表から２４時間で、食品会社の株価は軒並み１０％以上下落しました。
しかし同じ４月２２日に、日本の食品メーカーの株価は軒並み上昇しました。
これは、アメリカで売れなくなった、有害な添加物入り製品の「最終処分場」としての期待が高まったものと思われます。
案の定、これから一週間後に、アメリカの大手食品メーカーの幹部が相次いで来日します。
コカ・コーラ副社長、ペプシコ営業部長、ネスレのマーケティング責任者などが、日本の政府関係者と秘密裏に会談を重ねました。
さらに２週間後、日本政府は「食品添加物の国際基準への適合性検討委員会」を設立しました。
これはもちろん、アメリカで禁止された添加物の日本での使用を正当化するための組織です。
委員長は、元味の素の研究開発役員であり、年間予算１２億円は、すべてわれわれが支払った税金から拠出されています。
これを見て、ロバート・ケネディjr 保健福祉長官は、日本国民への助け舟を出してくれました。彼は、
「日本は我々の最も重要な同盟国の一つだが、食品安全に関しては完全に取り残されている。日本政府は、国民の健康よりも、外国企業の利益を優先している」
と述べたのです。
これと同時に、ケネディjr 長官は、FDA（アメリカ食品医薬品局）が、過去２０年にわたって蓄積してきた、食品添加物の健康被害に関する、機密データを公開しました。
このデータには、日本人を対象とした、長期健康調査の結果が含まれていました。
１９９５年～２０２０年にかけて、アメリカの製薬会社と食品会社が共同で、日本人の健康状態を追跡調査していたのです。
約５０万人もの日本人を対象に、２５年間の長期にわたる本格的な調査です。
それによると、日本人の慢性疲労症候群の発症率が１９９５年の３．２％から、２０２０年は２２．８％まで急上昇し、原因不明の関節痛、記憶力低下、集中力の欠如を訴える人も、同期間で約７倍に増加していました。
これらの症状と食品添加物の摂取量には、明確な相関関係があったのです。
この調査結果は２０１８年、２０２０年、２０２５年と三回にわたって、アメリカ側から日本の厚生労働省に、詳細なデータが提供されていたが、一切公表されませんでした。
日本政府は「企業秘密」を理由に、国民への情報開示を拒否し続けたのです。
東京オリンピックの闇
一年延期されて２０２１年に実施された東京オリンピックにおいても、選手村における食材の扱いについてひと悶着ありました。
国際オリンピック委員会（IOC）から、オリンピック選手村に対して、「PFAS free」、すなわち有害なPFAS を使用していないという、証明書提出が求められたのです。
前記事で述べたとおり、PFAS （有機フッ素化合物）は、食品の梱包材に使用されている添加物で、ほとんどの国で使用禁止となっていますが、日本ではいまだに使用されています。
IOC は、国際標準の添加物基準を守ることを、選手村の食材調達に求めたわけです。
しかし、日本の食品業界は、この証明書を提出することができませんでした。
もちろん大量のPFAS を、いまだに使用しているからです。
結局、オリンピック選手村の食材の８０％が、海外から緊急輸入されることになりました。
世界のトップアスリートが食べる食品として、日本の食材は不適格と判定されたわけです。
もちろんこの事実は、報道規制により、一切報道されませんでした。
同じく２０２１年、アメリカの環境保護団体が日本の大手食品メーカー５０社にPFAS 使用状況の開示を求めました。
この質問書に対して、回答したのははわずか３社、残りは企業秘密として回答を拒否しました。これはもちろん、じゃんじゃん使用しているということです。
現在の日本においては、世界各国で禁止されている添加物の使用が許可されているか、もしくは、他国で使用されている添加物においても、日本の食品安全基準は、意図的に高く設定されています。
日本国内では、他国より多くの種類の添加物を、多量に使用できるということです。
世界的に禁止された食品添加物でも、日本なら合法的に販売できます。
アメリカの食品企業にとって、日本はまさに、食品添加物の最終処分場と化しているのです。
有害な食品添加物の見分け方
それでは、わが国にあふれかえってる食品添加物を見分け、それを避けるようにするにはどうしたらいいのでしょうか。
不幸中の幸いにして、わが国の食品には、成分表示が義務付けられています。これは食品に貼ってあるラベルに記載することになっています。
ラベルなんて見たって、難しくてなんて書いてあるかわかんないよという方、心配はありません。
成分表示ラベルは、原材料成分と、食品添加物を分けて表示することになっています。
もともと別の欄に書いてあるラベルもありますが、多くのラベルでは同じ欄に表示されています。
こんな感じです。このラベルの４行目の「/」（スラッシュ）に注目してください。
この/ が、原材料と添加物を分ける分岐点です。つまり / 以前に書いてあるのが原材料、 / 以降に書いてあるのが添加物というわけです。
/ 以降には、調味料（有機酸等）、リン酸塩（Na）、カゼイン（Na）・・・と続いていますが、これらがすべて食品添加物です。
これを見れば、ひとつひとつの添加物がどういうものなのかわからなくても、この菓子パンは添加物てんこ盛りだな、ということはわかると思います。
これとは逆に、添加物を使っていない食品、いわゆる無添加の食品のラベルは、実にシンプルです。
わかりやすいですね。豚肉（新潟県産）、岩塩、香辛料、以上です。
このように、無添加の食品は、原材料が３～５個程度で、漢字で表記されており、 / およびそれ以降の表記がありません。慣れてくると、一目で見分けがつくようになります。
賞味期限も、天然の原材料を使った無添加食品は、だいたい一週間以内です。
２～３か月にわたる賞味期限を持つものは、だいたい合成保存料が入っています。
ちなみに、はちみつなど、天然のものであっても賞味期限の存在しない食品もあります。はちみつは、何年たっても、腐敗することがないのです。
３０００年前の古代エジプトの王家の墓から発掘されたはちみつが、そのままおいしく食べられたという記録が残っています。
また相場に比べてあまりにも値段が安すぎる商品は、だいたい大量の添加物を加えて、コストを落としていると考えていいでしょう。
あとは、ラベルに製造者の住所氏名がしっかり書かれている食品を選ぶのも重要です。
ここが都道府県名だけだったり、生産者名がなかったりするのは、だいたい工場における大量生産品なので、避けたほうが賢明です。
一般に、地方の小規模農家や手作り工房で作られた商品は安全だといえます。
道の駅、農協の直売所、地域の朝市などで販売されている商品を積極的に買うようしましょう。
食品表示の抜け穴
最も食品表示には、いろいろな抜け穴があります。
前記事で述べた、無添加表示におけるキャリーオーバーはその代表格です。
これは、原材料の製造過程で使用された添加物は、最終製品には表示する必要がないというものです。 漂白剤や防腐剤を使用した小麦粉を使ったパンは、無添加と表示できるわけです。
また、農薬や化学肥料を使わない農作物であることを示す、農林水産省が定めた、「有機JAS」マークというものがあります。
これも信頼しすぎるのは禁物です。
じつは、有機JAS マークがついていても、ホウ酸、次亜塩素酸ナトリウムなど、３１種類の化学物質の使用が認められているのです。
これはもちろん、農林水産省と大手食品メーカーとの癒着の結果です。
食品表示を監視する消費者庁の職員の多くは、大手食品メーカーからの出向者
味の素 ×３、キッコーマン ×２、明治ホールディングス ×２なんてメンバーです。
企業の利益を守る人々が、消費者保護の仕事をしているわけですから、真剣に規制する気なんてないのは明らかです。
また、大手流通業者の イオンや、コープや、らでぃっしゅぼーやなどが、消費者庁に、有機JAS 基準の緩和を日々働きかけています。
これはようするに、本当に安全な有機食品を作ると、コストが１０倍以上になってしまうので、企業の利益を守るためには、マークを発行してもらい、なおかつ、添加物を使えるようにするのが良いわけです。
これは、オーガニック信仰を利用した、巧妙な商売であるといえます。
これとは逆に、本当に良い食品についているのが、コーシャマークと呼ばれるマークです。
これはニューヨークのユダヤ教の団体、「Orthodox Union」が発行している認証マークで、その製品がユダヤ教の律法規定を満たしていることを示すマークです。
ユダヤ教徒は、DSの中核メンバーです。
このマークは世界に散らばったDSメンバーに、「この食品は安全だよ」と知らせるためのマークで、
日本の厚労省などは完全に無視して、本当に無添加の、良い食材を選んでつけられているのです。
体によい食品は排除される
以上のように、日本においては、各国で禁止されている食品添加物が、使い放題の無法状態になっていることがわかります。
これとは逆に、日本には、他国に比べて体に良い食品、特に浄化能力の高い食品が数多くあります。
これらは当然のように、政府から迫害を受け、使用禁止の憂き目にあってしまうのです。
たとえば、道の駅などで販売されていた、手作りの梅干しは、２０２４年６月から事前に保健所への申請が必要となり、販売許可が下りないと、販売できなくなってしまいました。
この販売許可は、審査に何年もかかるもので、事実上、手作りの梅干しは販売禁止となってしまっています。
これはもちろん、体内の毒素を浄化する力をもつ、天然の梅干しを販売できなくし、浄化能力を消すための毒素を混ぜた梅干しだけを、店頭に並べるためです。
また、２０２１年、厚労省から、琵琶の種は毒を含むので食べないように、という通達が出されました。
これはもちろん嘘で、琵琶の種には、抗がん作用があり、がんが発動する基になった毒素を浄化する力があることがわかっています。
これ以前にも、対米降伏直後に、みそ汁は一日いっぱいにしましょう、というキャンペーンが張られたことがあります。
これはもちろん、GHQによる、塩抜き政策の一環として行われたものですが、みそのもつ浄化作用を抑えるためという側面もあります。
あとは、８０年代に、コレステロールや心臓病のリスクを抑えるために、卵は一日一個にしましょう、というキャンペーンが行われたこともあります。
これも、毒素や魂の浄化能力を持つ卵を、食べさせないようにする政策でしたが、さすがにこれはばれてきて、今では卵は一日何個食べても大丈夫、ということになってきているようです。
あとは幼児のはちみつでしょうか。はちみつは生ものなので、１～２歳児には食べさせてはいけない、という言説は、今でも広くいきわたっているようです。
しかしはちみつは、先ほど述べたように、賞味期限のない食品で、けた違いの殺菌、浄化能力を持っています。
これを幼児に食べさせて、強靭な体になってしまっては困るので、幼児を病弱にして、小児科医の利益を確保するために、この言説が流されたものと思われます。
このほかにも、体に良い成分を使っていることを示す表示そのものを禁止して、消費者に分からなくする工作も行われています。
まずは塩です。すでに述べたとおり、わが国では終戦後は、工業的に生成された塩化ナトリウム以外は使用禁止、という時代が長らく続いていました。
この塩の専売制は１９９７年に廃止され、海水から作った塩や、岩塩などの販売が解禁されました。
その時、「自然塩」や「海塩」「岩塩」といった表示がなされ、これは消費者にとって、工業的生成塩と見分ける大きな指標になっていました。
しかし、この「自然塩」などの表示が、２０１０年４月２１日に禁止され、すべて「食塩」と表示しなければならないこととなりました。
これはもちろん、工業的生成塩を使ってコストを削減していた大手食品会社が、「自然塩の表示を認めると、わが社の粗悪な塩を使った製品が売れなくなる、なんとかしてくれ」と、消費者庁に泣きつき、実現した政策です。
また、食品添加物をいっさい使っていない製品につけられていた、「無添加」の表示も、２０２４年４月に禁止されてしまいました。
消費者庁の理論によると、無添加だと何が無添加だかわからない、○○無添加など、添加していない成分をきちんと表示しろ、ということですが、
これは完全に詭弁で、ようするに、一切の添加物を使わない、完全「無添加」表示を、禁止したということです。
もちろん、大手食品会社の、「無添加表示を認めると、添加物てんこもりの、わが社の粗悪な商品が売れなくなるじゃないか、なんとかしてくれ」という要望に対応して、食品会社の利益を守るために、何とか理屈を考えた、というわけです。
日本特有の浄化食品
ここまでみると、日本中に毒入りの食品が蔓延し、もはや救いがないように感じる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、実はそうでもありません。
日本の国土は、また日本人の体は、他国の人々と比べて、けた違いの浄化能力を持っているからです。
実際にワクチンを７～８回打って、毒入り食品を食べて、ケムトレイルをばらまかれても、多くの人々がぴんぴんしていることが、その証拠です。
また、日本には、日本固有の浄化作用を持つ食品がたくさんあります。
たとえば海藻類、特に昆布とわかめは、体内にたまってがんの原因となる重金属を輩出する作用があります。
中国産や韓国産のものは、浄化力が弱くなっているので、国産、特に北海道産や三陸産のものがおすすめです。
また、米を白米から、玄米や５分づき、７分づき米に変えただけでも、一気に浄化能力が向上します。
そのほか、味噌や醬油、塩や油を、天然の無添加のものに変えると、浄化能力は大きく向上します。
とりあえず、世界の趨勢は、食品添加物禁止の方向に動いています。
日本は、世界で禁止された添加物の最終処分場になっていますので、食品会社や厚労省、消費者庁が、必死でこの事実を隠していますが、
われわれ一人一人が目覚め、声を上げることで、これをひっくり返すことができます。
食品業界は、われわれ消費者が、真実を知ることを、何より恐れています。
日本の現状と、食料添加物の使用実態を知り、それを拡散していくことで、日本人はかつての、健康に満ちた、食生活を取り戻すことができることでしょう。