トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO機密情報”を全公開する可能性も

デクラスが現実味を帯びてきましたね！

トランプ大統領は、今も現職の大統領ですが、地球人類総覚醒のためのお芝居を役者バイデン偽大統領等を使って演じています。このまま行くと次の大統領はトランプ大統領で決まりでしょう。

もしトラほぼトラ確トラ今ここ

「もしトラ」から「ほぼトラ」を経て「確トラ」へ？（Wedge（ウェッジ）） - Yahoo!ニュース

そうなると間違いなく宇宙人やUFOについての隠された情報を全部、公開して真実を世界に知らしめることになります。

このような記事が出てきていること自体が、いよいよディスクロージャーが近い証拠です。

今まで地球を支配していた闇の宇宙存在がいなくなり、その手下のカバルが消えていっているので、もう邪魔する存在がなくなったから機密情報開示のサインが出されているのです。

もし公式に地球外の方々とファーストコンタクトが開始された際は、おそらく最初に姿を公表されるのは、地球人類と同じヒューマノイド型種族(プレアデスの方々のように人に近い姿をした種族)となるはずです。あまりにも人と姿がかけ離れているとびっくりしてショックを受ける人もいるかもしれないからです。

逆に円谷プロで怪獣映画を製作されている方々にとっては、昆虫型種族や爬虫類型種族などヒューマノイド以外の種族が見られるのは嬉しく喜ばしいことかもしれないですが···実際、ウルトラマンシリーズを手掛けている方々は、アルデバラン出身の方が多く、昆虫型種族の宇宙存在からインスピレーションを受け取っている方もたくさんいらっしゃるみたいです。

余談ですが···

ウルトラマンとゴジラに注意できるのは円谷英二氏(特撮の神様と呼ばれた円谷プロの創業者)だけです。(笑)



お説教されるウルトラマンの後ろで戦意喪失して棒立ちのバルタン星人が可愛いです！(*´∀｀*)ﾎﾟｯ

こちらが記事です。

トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO機密情報”を全公開する可能性も　「いよいよ隠し通せなくなってきた」（NEWSポストセブン） - Yahoo!ニュース

トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO機密情報”を全公開する可能性も　「いよいよ隠し通せなくなってきた」

近年、UFO問題をめぐる米当局の動きが活発化している。そうしたなか、機密情報の公開に前向きとされるトランプ氏が大統領に返り咲けば、任期中にも「地球外知的生命体」の存在が明らかになる可能性があるというのだ。【前後編の前編。後編を読む】

【写真】いったい何なのか？　米海軍パイロットが撮影した未確認航空現象

もう隠し通せない

　今年11月の米大統領選に向けドナルド・トランプ氏の優勢が報じられるなか、米国防総省やNASA（米航空宇宙局）の動きがにわかに慌ただしくなっている。2020年12月、大統領としてUFO（未確認飛行物体）情報公開の法案に署名したトランプ氏の再登板を見据え、当局員が対応に追われているというのだ。

　近年、米国防総省はUFOを「UAP（未確認航空現象）」と再定義。「国家安全保障上の脅威となり得る」とその存在を公に認め、2022年7月に「AARO（全領域異常対策室）」を立ち上げた。

専門家チームで組織されるAAROは1945年以降、当局に寄せられた情報を再検証。昨夏、特設ウェブサイトを開設し、米海軍機が撮影したUAP動画を公開するなど、現在も積極的に情報発信・収集を行なっている。

　また昨年7月には、元米軍の情報将校、デビッド・グルーシュ氏らが米下院公聴会で証言に立ち、「米政府は墜落したUAPおよび“操縦者”の遺体を保持、解析を行なっている」と発言。元空軍パイロットらは飛行中に遭遇したUAPについて「物体に翼や回転翼はなく、ピンポン玉のように激しく動いていた」「我々のテクノロジーをはるかに凌駕していた」などと証言した。

グルーシュ氏は証言内容を「伝聞」とし「詳細は今後、法廷で明かす」と語るにとどめたが、異例の事態であることには違いない。こうした一連の動きの背景に、米当局のどのような思惑があるのか。UAP問題に詳しい科学問題研究家の竹本良氏が語る。

「第2次大戦後、米当局はUAPを既知の自然現象や他国兵器とは異なる『地球外知的生命体が関与する物体』である可能性も視野に、調査・研究を進めてきた。問題となったのは、その事実を国民に公表するタイミングです。情報を一度に公表すれば、国民の宗教的価値観は瓦解し、社会・金融システムも崩壊しかねない。

そのため米政府は情報を小出しにしつつ、2030年代後半に全情報を公開する“ロードマップ”を策定したといわれます。これが1950年代のことだった。だが2017年に大統領に就任したトランプ氏が情報公開に前のめりになったことで、このシナリオが崩れた。トランプ氏が再登板すれば、任期中に全情報が公開される可能性があります」

　2月8日の衆院予算委員会で林芳正・内閣官房長官にUAP問題に関する質疑を行なった日本維新の会・浅川義治議員もこう見る。

「UAPが宇宙人の乗り物かは別として、米当局は半世紀以上前から“得体の知れない”飛行物体の存在を把握していたにもかかわらず、意図的に事実と異なる情報を流してきた経緯があります。

ところが最近は、スマホやSNSが普及し、一般市民が撮影した映像、目撃情報がリアルタイムで共有されるようになった。軍や当局関係者の内部リークも活発化し、いよいよ米当局もUAPの存在を隠し通せなくなってきたということでしょう。現在は、どこまで情報開示するか状況を見極めている段階ではないか」

ケネディとフルシチョフが情報共有？

　米国でUAP情報公開の機運が高まったのは、実は今回が初めてではない。前出・竹本氏が言う。

「1961年、大統領に就任したジョン・F・ケネディ氏も、情報公開に積極的な姿勢を見せていました。1962年にキューバ危機が起こると、UAP現象が偶発的衝突のリスクになり得ると判断。旧ソ連・フルシチョフ第一書記と情報共有する意向があったと伝えられています。ケネディ氏が国の総力を挙げてアポロ計画を推進したのも、地球外知的生命体の存在について、他国に先駆け謎を解明する強い意志の表われだったのではないか」

1972年まで続いたアポロ計画では、後年、複数の宇宙飛行士によるUAP目撃情報が伝えられた。NASA（米航空宇宙局）との交信記録にも「月にはサンタクロースがいた」「奴らが我々を監視している」「また訪問者だよ……」といった宇宙飛行士の不可解な言葉が多数、残されている。

「アポロ計画の終了後、半世紀にわたり途絶えていた有人月面探査計画を再始動させたのも、UAP情報公開に前向きなトランプ氏でした。在任中の2017年12月、有人探査再開を命じる指示書に署名、本格始動した『アルテミス計画』は、2026年の有人月面着陸を目標に着々と進められています」（竹本氏）

　計画を主導するNASAは昨年9月、UAPの独立研究チーム設置を発表。元宇宙飛行士のビル・ネルソン長官は「たとえ（UAPが）地球外起源であっても、国民に情報公開する」と断言している。