（#01からの引用です。）実は、この話はUPしようかどうか……迷いました。内容的には高齢者に冷たい内容になるので……。でも「こういう考え方もある」ということも必要かも……と思い、UPすることにしました。前回の続きです。前回、米国予防医学専門委員会(US Preventive Services Task Force, USPSTF)やその他ほとんどの専門家団体において、前立腺癌・乳癌・大腸癌の検診を止めるようにガイドラインを定めているものの日本では違う流れになっていると書きました。色々と尤もらしい理由はあるでしょうが……。検診そのものは、あくまでも『健康と思われる人が何か病気になっていないかどうか？そのリスクが高いかどうか？』を確認するためのものですから、病気になった人に対して何かをするということが前提となる治療行為ではありません。したがって検診結果の見落としや判断ミスはあっても、医療ミスのリスクはありません。ある意味で安全に収入を得る手段です。それを捨てるには抵抗がある……そんなところではないか？と思います。そう思うのは、例えば日本乳癌検診学会のホームページ【注①】では、米国予防医学専門委員会の視診について、次のように記載しています。1.USPSTFの今回の改訂は、科学的根拠に基づいた概ね適切なものであるが、アメリカのデータに基づいた判断であり、日本にそのまま適用することはできない。2.わが国の推奨はわが国のデータに基づいて改訂すべきであるが、不利益に関するわが国独自のデータが不足しており、早急にこれを収集する必要がある。3.死亡減少効果についても、①検診を実際に受けた人と受けなかった人の比較ではなく、評価研究において検診群に割りつけられた人と対照群に割りつけられた人の比較なので死亡減少効果を過小評価している点、②観察年数調整をしていないので観察年数の短い40歳代の死亡減少効果を過小評価している可能性がある点について、検討を加える必要がある。4.わが国における科学的根拠に基づいた推奨度の改訂を行うまでは、当面現行の推奨を継続することが妥当である。 （日本乳癌検診学会のホームページから）これを読んで「おいおい……」と思いませんか？？？私はスゴク違和感を感じます。 （続く） 【注①】 ※参考：日本乳癌検診学会のホームページ
やくものメモ帳
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