高収益を目指す環境作りへの提言
1.『高収益を目指す環境作り』を
推進すると言う
組織的意思決定がなされたら、
実施すべきことを
早急に協議し、
改革や人事制度を進める上での
重点取り組み課題を決定する。
2.重点内容が決定されたら
既存の仕組みの改訂や
新制度の設計の方向性を明確化にする。
3.具体的な施策の検討 ~相互の関連性を保つ~
具体的な取り組み課題が決定され
実施する際の注意として、
重要なのは各部署(あるいは個々の従業員)との
関連性をどう保つかである。
意見交換を行い意思の疎通を行う。
4.社内への啓蒙化 ~直接語りかける~
どのような場合もそうであるように
新たな制度を導入する際の、
最大のポイントは社内への啓蒙である。
その為には、
開発・導入の目的を粘り強く説いていく必要がある。
あらゆる場面・機会を通じて、
社員に直接説明し、
疑問や意見に誠意を持って対応すると言う
地味な活動も欠かせない。
どのようにやったかではなく、
成果を残したか否かが大切である。
5.実践活動 ~3年計画で定着させる~
いきなり100%の展開は難しい。
『3年間で定着化を図る』ことを目安として、
当初決めた制度や仕組みに固執せずに、
柔軟に変更や修正を加えつつ、
合目的なシステムを追及する。
6.効果測定 ~本来の目的に立ち返る~
軌道修正を円滑に行う為にも、
制度やシステムの効果測定を行うことが大切である。
効果測定は目的に照らした実績が
上がったのかを問うことであり、
この目的が単なる経済合理性にすり替わってもいけないし、
次元の異なる崇高な理念に置き換えてもいけない。
実態に即した的確な目標設定がポイントになる。
7.まとめ
日本型システムの大きな課題として、
『個の活用』が叫ばれて久しい。
当社も
個々の力に頼る箇所が多く見られるのは事実である。
主体的・自立的な人材が育つ環境への変化を
今後模索し、
これらの取り組みが高収益の構造を生む産物となるはず。
今、求められていることは、
重点取り組み課題の決定を早急に行い
一つ一つ解決することである。