一般的に
会社で行われる教育研修（訓練）と言うことは、
若年層にとって、決して歓迎されるものではない。
私自身も、
前職の際に多くの教育を受ける機会を
放棄したことを今更後悔している。
よほどの向上心のある者でも
自分から進んでやる勉強意外に抵抗を感じるのは、
学生時代の試験制度、
成績評価制度を伴う教育に対する反発もあろう。
そこで出てきたのが、
こうしたイメージを除くためにも、
いわゆる古き時代の教育、
または学校教育と区別するため、
「研修」とか「セミナー」とか言う言葉を用いて
内容も上から押し付けるものではなく
砕けた親しみやすいものにするための努力が払われて
自己の意思に基づいた自発的研修を、
会社が援助する方向に進んできたことは当然である。
自己の能力向上は、
本人の望むところであるが、
その向上意識を評価に結びつけるのは、
あまり、
好ましくないと言える。
しかし、
現状はこの向上意識を芽生えさせ
根付かせるために
少々、
強制的に訓練（研修）の参加を促すのが
当社の取り掛かりであると信じる。
なぜなら、
自己の発展成長は誰のものでもなく、
自分自身の責任であり、
自己の努力によってのみ達成されるもので、
他に転嫁すべきことではないと思うからである。
当社が、
かなりの資金を投じてまで、
その必要性を認めざるを得ない
第一の理由は、
若年層に対する「業務への力付け」と
「次代を担う人材という長期育成の展望」にあり、
社員個人の向上意欲や
自己啓発を業務の中で援助支援するという
基本的方針については不変的なものである。
これらは、
先ず若年層に対する精神的な面、
すなわち当社の目標に対する方向性付けが明確でなければならず、
この段階で
社内の教育に関する雰囲気作りが認知されて、
社内全体、
上下左右の『人』対『人』の円滑な協力関係が
確立しなければならない。
（今後の教育体制の基盤作りについて③に続く）