教育訓練の基本原則
従業員の教育訓練は、
訓練を強いることによって、
達成できるものではなく、
自ら学んで伸びようとする意欲があって始めて効果を
期待することが出来るものである。
従って、
社員教育の基本原則は、
第一に
『自己啓発意欲の喚起』にある。
ここで、
敢えて『喚起』としたのは、
自己啓発は本人がするものであるが、
啓発意欲を喚起させる責任が上司、先輩にあるからである。
従業員の職務能力は、
一般的、基本的な知識技能のみならず、
深く日常の担当業務に密着した具体的、専門的な知識技能を必要とする。
それは、
洞察
決断
信念などの資質的特性や、
交渉
会議
指導
掌握などの能力ならびに組織の一員としての協調（強調）精神を
包含するものでなければならない。
これらは、
いずれも日常業務を通じ、
多くの失敗や成功の経験の上に培われる能力である。
それ故、
社員教育の基本原則は、
第二に
『直属上司による部下の日常指導』にある。
各種の社内外講習会などは、
一般的、基本的な知識技能の開発に有益であり、
積極的活用をはかならければならないが、
これは職場における日々の教育訓練を有効適切に補足する
教育手段であり、
訓練は両者を一体として計画的に行うことによって、
始めて効果を期待することができる。