金融業界の制作取材で大切なこと。

前回（9/11）は、金融の仕事においては取材がとても大事だということ、
それが、そう簡単ではないと書きました。
今回は、簡単ではない理由とその対策について思うところを書いてみます。

「その質問については、答える立場にありませんので」

たとえば、投資信託の取材で運用会社に伺ったときなどに
こう返答されることがよくあります。
確かにそう。
当該商品のお客さまプロファイルや具体的な販売戦略などは、
基本的に販売会社（証券会社や銀行）の仕事であり、
運用会社が語るべき内容ではないかもしれません。
ましてや、その商品の活用法（資産ポートフォリオとしての位置づけなど）は
なおさらそうです。
投資信託の設定も最近は販社主導でおこなわれることも多く、
投資家に語るべき商品のねらいがあいまいなことがあります。
コンプラ（法令順守）も厳しいし。

それでも、あえて聞いています。
「運用会社として答える立場になかったとしても、
あなた個人としてはどう考えているのか」。
それが知りたいのです。

金融商品の情報開示が進んだいま、
開示資料に載っているようなコメントだけで
広告やコンテンツを制作するのは非効率です。
他社商品との差別化も難しいし、
何よりお客さま（投資家）に届かないと思うのです。

こちらもプロです。
お話いただいた方の私見であることは重々承知です。
販売会社の戦略と大きな違いがある場合などは
上手に表現することができます。

取材に対しては、
ざっくばらんにお話しいただくと
新しい表現や差別化のタネが生まれやすくなります。

一方。

制作サイドの課題もあります。

まず、多くのディレクターやコピーライターは、
金融商品の知識が少ないことが挙げられます。
とんちんかんな質問やアウトプットは
取引先（金融機関）の信頼を大きく損ねます。
金融の専門知識を持ったクリエイターを探すことで解決します。

逆に、金融の知識を持ったクリエイターのなかには、
困った人がいるのも事実です。
以前、ホールセール専門誌の仕事で一緒に取材に行ったライターは
自分がいかにこの業界で知人が多いことや
マクロ経済に関する自分の意見を述べてばかりいました。
まるで金融専門誌のライターと外資系投資銀行トップの対談（笑）。
彼に２回目の仕事はありませんでした。。。

僕たちは金融機関の人間ではありません。
リテラシーギャップがあるのは如何ともしがたい部分があります。
でも、そのギャップを埋める最大限の努力は必要です。
幸いなことにいまは、開示資料が充実しています。
金融情報ベンダーのデータベースも活用できます。
取材の前に下準備として、
・当該企業のウェブサイト
・当該商品の目論見書やパンフレット
・過去の実績
・記事データベースによるキーワード検索
－－などは、ぜひともチェックしておきたいですね。

つらつらと書き連ねてきました。
結局のところ、ざっくばらんにお話しいただくには
「信頼」をいかに得るか、なんですね。
知識があるから信頼できる。
勉強しているから信頼できる。
実績があるから信頼できる。
信頼できる人の紹介だから信頼できる。
ビジネスマナーがしっかりしているから信頼できる。
すべて少しずつ正しいと思います。

いまできる最大限の努力をする－－
自戒を込める意味でも、
あらためて書いてみました。