MYエンディングプランナーです。
今日は前回の流れから、葬儀をあげる式場、場所について。
前回記事： いろいろな葬儀社 ・・・（その２）
・自宅
・町内会館、区民会館などの公共施設
・個別斎場（葬儀社が所有しているものなど）
・お寺（本堂や会館）、教会、社殿など
がおもな式場としてあると思います。
自宅というのは、昨今の都市圏の住宅事情から考えてみても、現実的な選択肢ではないでしょう。
そうすると、
公共施設、
お寺、
総合斎場
などが候補となるでしょう。
それぞれのご都合やタイミングなどもありますが、
前回もいいましたが、私の経験からすると、やはり総合斎場（火葬場に併設されている）が一番おすすめできます。
理由としては、
・必要な施設がまとまっていて、時間的にも進行的にも無駄がない
・さまざまな様式や規模に対応できる
・場所の利便性があり、会葬者が集まりやすい
ということが言えます。
まず『時間的にも進行的にも無駄がない』というのはわかりやすいと思います。
安置、通夜式、告別式そして火葬までが一つの場所で、執り行うことができます。
すべての必要な施設がまとまっているため、
移動が最小限におさえられ、
時間的にも効率よく進行できます。
次に「さまざまな様式や規模に対応できる」点ですが、
仏式だけではなく、キリスト教式や神式にも対応できます。そして小さな家族葬から大規模な式まで対応することが可能です。
そして『場所の利便性がある』ということですが、東京都内の総合斎場は交通の便が比較的良い場所にあるため、ご遺族はもちろんですが、会葬される方にも便利です。
その他の会場の場合、次のようなものの費用も発生します。
・火葬の際の移動（ハイヤー、チャーターバスなど）
・式場の装飾の準備や受付の配置（受付テントなどの設営）
ですから、
葬儀費用（見積り）の個別の項目を比較するのではなく、
『葬儀全体としていくらの金額（見積額）になるか』ということが重要です。
個別の費用ではなく、
・葬儀社に支払う金額
・葬儀社以外に支払う金額（宗教関連や人数に応じた料理や返礼品などの費用）
の葬儀全体の総額を把握することが大切です。
自社の式場をもっている、ということで『会場の費用』は表面的には安くても、
実は『祭壇』の価格や『受付対応、アフターサービス』などの人件費やさまざまな形で、
『式場』の運営経費やそれを捻出するための利益を確保されていることもめずらしくはないのです。
あなたの”MYエンディングプランナー”
今日は前回の流れから、葬儀をあげる式場、場所について。
前回記事： いろいろな葬儀社 ・・・（その２）
・自宅
・町内会館、区民会館などの公共施設
・個別斎場（葬儀社が所有しているものなど）
・お寺（本堂や会館）、教会、社殿など
がおもな式場としてあると思います。
自宅というのは、昨今の都市圏の住宅事情から考えてみても、現実的な選択肢ではないでしょう。
そうすると、
公共施設、
お寺、
総合斎場
などが候補となるでしょう。
それぞれのご都合やタイミングなどもありますが、
前回もいいましたが、私の経験からすると、やはり総合斎場（火葬場に併設されている）が一番おすすめできます。
理由としては、
・必要な施設がまとまっていて、時間的にも進行的にも無駄がない
・さまざまな様式や規模に対応できる
・場所の利便性があり、会葬者が集まりやすい
ということが言えます。
まず『時間的にも進行的にも無駄がない』というのはわかりやすいと思います。
安置、通夜式、告別式そして火葬までが一つの場所で、執り行うことができます。
すべての必要な施設がまとまっているため、
移動が最小限におさえられ、
時間的にも効率よく進行できます。
次に「さまざまな様式や規模に対応できる」点ですが、
仏式だけではなく、キリスト教式や神式にも対応できます。そして小さな家族葬から大規模な式まで対応することが可能です。
そして『場所の利便性がある』ということですが、東京都内の総合斎場は交通の便が比較的良い場所にあるため、ご遺族はもちろんですが、会葬される方にも便利です。
『総合斎場を式場とすると式場代がかかってしまい出費が多くなる』
その他の会場の場合、次のようなものの費用も発生します。
・火葬の際の移動（ハイヤー、チャーターバスなど）
・式場の装飾の準備や受付の配置（受付テントなどの設営）
ですから、
葬儀費用（見積り）の個別の項目を比較するのではなく、
『葬儀全体としていくらの金額（見積額）になるか』ということが重要です。
個別の費用ではなく、
・葬儀社に支払う金額
・葬儀社以外に支払う金額（宗教関連や人数に応じた料理や返礼品などの費用）
の葬儀全体の総額を把握することが大切です。
自社の式場をもっている、ということで『会場の費用』は表面的には安くても、
実は『祭壇』の価格や『受付対応、アフターサービス』などの人件費やさまざまな形で、
『式場』の運営経費やそれを捻出するための利益を確保されていることもめずらしくはないのです。
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