テレビでプーチン大統領がメディアに話していたのを前に一部見たことがあるが、全部聞けなかったので、全部が詳しく載っていたのでここに記す。
テレビで見たときもプーチン大統領は「お前ら、何をしでかしたかわかっているのか？！。お前ら責任取れるのか？！どういう結果になるのかわかっているのか？！」というような静かに怒りながら冷静に発言している姿を見た。
多くの人に第三次世界大戦が今にも起こりそうな状況・事情を理解していただきたいです。メディアが如何に本当のことを伝えずに嘘を伝えているのかも。
とりあえずは、真相・真実を知って理解した方が良いです。
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怒りのプーチンが西側メディアに警告した「第三次世界大戦」開戦の理由
http://www.mag2.com/p/money/24246/6
(以下、上記URLより一部転載）
第三次大戦が迫っている――ロシアのメディアは去年早くから、こうしたことを自国民に向けアピールしてきましたが、西側が真剣に報じるようになったのはつい最近のことです。（『カレイドスコープのメルマガ』）
※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2016年10月6日第176号パート1、10月11日第176号パート2の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。割愛した全文もすぐ読めます。
「もう私は何も言わない、何も期待しない」プーチン怒りの理由とは
開戦前夜
「今は第三次世界大戦前夜である」
数年前から、米国の数多くのオールターナティブ・メディア（企業にスポンサードされていない中立メディア）が、その可能性について指摘してきたことですが、ほんの数ヵ月前からは、いわゆる西側の企業メディアと言われている主流メディアでさえ、それを隠さなくなっています。
英BBCが、独紙フランクフルター・アルゲマイネによって公表されたドイツ内務省の「民間防衛計画書」を取り上げて、ドイツ政府が国民に国家的緊急事態に備えるよう勧告していることを報じたのが今年8月。
それに先駆けて、オバマが5月31日のホワイトハウスの公式ページで「緊急事態に備えて、携帯電話にFEMAアプリをインストールすることを推奨」するだけでなく、同じく、ホワイトハウスの8月31日の公式ページでは、国家の非常事態に対処するため、国民一人一人に備えをしておくよう「国家準備月間 2016」を宣言しました。
さらに、その前の8月2日のホワイトハウスの公式ページでは、「米国で緊急事態が起こったとき、トランプではそれに対処する能力が十分ではない」と、来月に迫った大統領選でトランプを潰すための方便に利用することも忘れていません。
（※第160号「経済崩壊と世界規模の気候大変動と日本版FEMAの創設」、あるいは、第174号パート1「国民に計画的『大艱難』への準備を奨励するホワイトハウス（その1）」にて詳述）
大方は、もはや不可避となっているドイツ銀行の破綻が、リーマンショックを一ケタも上回る経済災害を引き起こすためであって、米欧の経済大国が注意喚起のために、こうした警告を出すに至ったのである、と見ています。
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ロシア緊急事態省が核戦争の危機を警告
しかし、その憶測は、9月29日のロシア・トゥディが、ロシア緊急事態省（EMERCOM）の「モスクワの全市民を地下シェルターに避難させる準備がととのった」との声明を報じたことによって、すぐに吹き飛んでしまいました。
そして、翌日の9月30日、今度は英語圏向けに「モスクワは、米国が核兵器使用の準備が済んでいることに留意し、その対応に備えている」と、明確に核戦争の危機が迫っていることを警告したのです。
これは、ロシア・トゥディだけでなく、同日のプラウダでも報じられました。
ロシア・トゥディもプラウダも、ロシア政府にコントロールされたメディアである以上、それらの英語圏向けの記事は、自国民向けの警告とともに、米国民に向けて核戦争の脅威を喧伝する目的も、その一方にあることは言うまでもないことです。
ロシア国民に向けて、（英語のように）バイアスのかかっていないロシア語で正確に伝えているロシアのメディアによれば、その内容は次のとおりです。
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米国・ロシア間の核戦争は一触即発の危機
ロシア緊急事態省（EMERCOM）のNo.2であるアンドレイ・ミスチェンコ（Andrei Mishchenko）は、「民間防衛体制の新しいアプローチとして、核攻撃その他の非常事態が生じた場合に備えて、モスクワの都市人口の100％を保護することができる地下避難施設の準備を完了した」と述べた。
ロシア政府は、民間防衛体制を強化するために、制御および緊急警報システムを近代化するための法的枠組みを更新した。
さらに、ミスチェンコは、「われわれロシア緊急事態省は、民間防衛体制の分野において、市民の訓練システムの改善に取り組んでいる」と付け加えている。
ロシア情報技術・通信省、ロシア財務省、ロシア産業貿易省、ロシア連邦準備制度理事会、そしてロシア銀行は、ロシア軍の突然の立ち入り検査にも応じている。
これらの政府関連部門は、戦争の可能性に備えながら、戦時モードで各々のシステムの試験に取り組んでいる。
（ワシントンの権力者たちにとって都合の悪いニュースの暴露に専念している）ワシントン・フリー・ビーコン（Washington Free Beacon）は、ロシアが、突然、巨大燃料庫の建設を始めた、という米情報筋のソースを引用して記事にしている。
公表された情報によれば、このような掩蔽壕（えんたいごう）はロシアの国中に多数建設されているということである。
専門家は、これらの建造物は、予期される事態に対応するための統合化自動コマンドとロシアのミサイル戦力の第五世代コントロール・システムに関係していると指摘している。
それだけでなく、ロシアの民間防衛体制と緊急事態対応の組織に強い権限と責任を持っている部門によれば、この特別プログラムは2015年にモスクワでスタートしたということである。
その特別プログラムの範囲内で、空爆避難所と放射性降下物退避所がロシアの首都のあらゆる地区で建造され、あるいは再開されている。
2年前、ロシアは、モスクワへの核攻撃を阻止して、徹底的な報復攻撃を加えるために実戦的な演習を行った。
伝えられることろによれば、その実戦演習では、プーチン大統領は「核のスーツケース」を使用したということである。
2015年に、ロシアとアメリカ双方の将軍は、米国とロシアの間の核戦争は一触即発の危機にあると初めて述べた。
「モスクワ市民を含む大多数のロシア国民は、彼ら住人にもっとも近い空爆避難所の場所を知っているわけではないが、それにもかかわらず、避難所のリストは存在している。
避難所は、現在、人災によって引き起こされる非常事態、あるいは核攻撃に晒される数日間をやり過ごすことができるように維持されている」とロシア緊急事態省は述べている。
ロシアのメディアは、去年早くから、こうしたことを自国民に向けてアピールしてきましたが、西側の企業メディアが真剣に報じるようになったのは、つい最近のことです。
去年の暮、秘密結社のローマ法王フランシスコの言ったことを思い出してください。
「今年は、人類にとって最後のクリスマスになりそうだ」。
クリスチャンは、こんなことを言う聖職者が悪魔憑きであることが、どうして分からないのでしょう。
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