結局、暴力と金が根本的な理由だということになる。そして、日本の歴代の総理大臣を操っているような、もっと悪い黒幕といえる闇の権力？のような組織も裏で暗躍している。本当の原因はそれらにあるとも言える。
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●日本の元首相は、原子力発電の目的は、電力供給ではなく、核ミサイルの開発であると、明言している
http://alternativereport1.seesaa.net/article/196229239.html
（以下文章、上記HPより転載）
「２０１１年、大事故を起こした原子力発電を、推進して来た、自民党＝公明党の、金の出所」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/194922561.html
「原子力発電で放射能汚染が拡がっても、電力は必要なのであるから、しかたがない、とする、日本人・奴隷」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/194226748.html
「計画停電＝原子力発電所に事故があった場合、停電させ、市民を脅迫し、原子力発電・反対の声を、口封じ、する戦略」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/192391987.html
「日本を放射能汚染する、原子力発電所・事故の、深層」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/193515341.html
（前々回より続く）
第二次世界大戦中、日本軍が中国大陸・朝鮮半島の住民から略奪した貴金属は、第二次世界大戦後、ＧＨＱ・米軍によって、「接収」された。その一部を、ＧＨＱ司令官ダグラス・マッカーサーと、その部下ジョージ・バーディは着服、私物化し、海外の銀行に隠した。
この「ドロボウ・ビジネス」における、マッカーサーのビジネス・パートナーが、日本を代表する売国奴＝天皇一族である。
マッカーサー一族は、２０１１年現在、この天皇一族の、「略奪資産」の管理責任者となっている。
この略奪資産の一部は、日本国内の港区等の優良不動産に姿を変え、「森ビル」によって管理・維持されてきた。
この不動産は、固定資産税等の脱税のため、宗教法人の名義となってきた。この「略奪資産」の脱税・組織が、創価学会である。
バブル崩壊以降、選挙資金に困窮した自民党は、この不動産を担保とし、「みずほ銀行」から政治資金の融資を受け、権力を維持してきた。この融資のためには、不動産の登記名義人の創価学会の協力が不可欠であり、自民＝公明党の、自公政権の内実は、この「政治資金の錬金術」にあった。
その実働部隊となったのが自民党側では中曽根康弘・元首相であり、親・公明党の国会議員・浜田卓二郎である。
１９５０年代、日本に原子力発電を導入する役割を担当したのが、この中曽根であり、その資金源であるジョージ・バーディの経営するドレッサー・インダストリー社が、原子力発電所・建設の中核を成して来た。
これが２０１１年、原子力発電所・事故を起こし、日本人の多くを被爆させ、今後、ガン・白血病で「殺害する」真犯人達である。
この原子力発電・利権屋達の、「ドロボウ・ビジネス」が、２０１１年、殺人ビジネスに、発展した事になる。
この浜田の妻マキ子も、かつては国会議員であり、マキ子は実業家である父の事業基盤である東京都文京区の一部上場企業Ｔ、その社長Ｋに、同様の創価学会の名義を使った不動産の脱税を「教示」してきた。浜田は、その見返りに、その不動産を担保に、みずほ銀行から選挙資金の融資を引き出し、公明党・自民党連立政権の選挙資金の一部に転用してきた。
Ｋの妻は、中曽根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの中に自民党・公明党の選挙資金が流し込まれている。
このＫの企業Ｔの取締役の大部分は創価学会の幹部である。Ｔの幹部から足立区の公明党区議になった者も居り、こうした区議会議員がＴから公明党への選挙資金の集金マシーンになっている。
なお中曽根・元首相は、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団を創立するが、宇宙ロケット技術は、ミサイル技術として転用可能である。
中曽根は、同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の原子力研究所を創立しており、防衛庁長官でもあった中曽根の念頭には、「ボス」であるジョージ・バーディの「命令」の下、核兵器開発と核弾頭搭載の核ミサイル開発の構想があった。
中曽根の番頭であった宇野宗佑・元首相は、原子力研究所と宇宙開発事業団の併設の目的が「核ミサイル開発に無いとは言わない」と発言している。
●「日本人は、早く死ね」と宣告するビジネス・グループ
「日本の元首相は、原子力発電の目的は、電力供給ではなく、核ミサイルの開発であると、明言している」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/196229239.html
（前回より続く）
第二次世界大戦中、日本軍が中国大陸・朝鮮半島で略奪した貴金属を、さらに「略奪」し私物化した、ＧＨＱの指揮官ダグラス・マッカーサー。その実働部隊となり、略奪を実行した、ジョージ・バーディ。
この略奪資産によって、日本国内、とりわけ東京都・港区の優良不動産を、「乗っ取り」、日本国土を乗っ取り続けてきた、ジョージ・バーディ。
２０１１年、福島の原子力発電所は事故を引き起こし、日本人を大量に被爆させ、今後、日本人を、ガン・白血病で、大量に殺害する事になる。この原子力発電を日本に「強引に導入させた」、原子力発電所・建設の「元締め企業」ドレッサー・インダストリーの経営者ジョージ・バーディ。
「部下」の中曽根康弘・元首相に命令を下し、原子力発電の推進と、「密かに」日本の核ミサイル開発を命じた、「核兵器＝原子力発電」ビジネスマン＝ジョージ・バーディは、一方で、アメリカ国内において、日本の「優良不動産、企業」への投資＝乗っ取り仲介情報誌を発行し、長年、「日本乗っ取りビジネス」を手がけてきた。
この「雑誌」は、ベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じ、ＥＵ各国の銀行、大企業の経営者にも販売され、日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を、バーディは実行し続けてきた。アメリカ＝ヨーロッパで協力し合い、「皆で、日本を乗っ取ろう」というビジネスである。
２００７年４月、日本国内において、「改正」商法が動き出し、Ｍ＆Ａ＝日本企業の乗っ取りが「自由化」された。
この法律に基づき、ライブドアの堀江による乗っ取り劇が展開された。
日本人の、地方在住の高齢者達の、老後の生活資金＝郵便貯金、簡易保険は、現在、ギャンブル投機会社＝銀行ゴールドマン・サックスによって運用され、２００９年以降の、サブプライム世界金融恐慌を生み出した。郵便局の窓口で、投資信託を「買うよう、口車に乗せられ、強制された」高齢者達には、１００万円預け、現在、７０万円の損失を出し、３０万円しか手元に残らない事態がヒンパツしている。
７０％の資産の喪失は、高齢者に対する、「早く死ね」という宣告である。
この投資信託を運用しているのが、オバマ大統領の生みの親＝ゴールドマン・サックスである。
ゴールドマン・サックスは、ニューヨーク株式のダウが、「１１０００ドルを上回る」に７０万円、賭ける。ギャンブル投機である。
ヨーロッパの銀行ラザール・フレールは、ニューヨーク株式のダウが、「１１０００ドルを上回らない」に７０万円、賭ける。
「契約成立」である。
そしてラザール・フレールの子会社、銀行ドリュフィスが、ダウの先物を売りまくる。結果、ニューヨーク株式のダウが、「１１０００ドルを上回らない」。
ラザール・フレールは、７０万円、モウケル。ゴールドマン・サックスは、７０万円、損失を出す。
しかし、ラザール・フレールと、ゴールドマン・サックスの経営者は、「同一人物」である。
この失われた７０万円が、日本の地方在住の高齢者が、郵便局の投資信託で損失を出した７０万円である。
ラザール・フレール、ゴールドマン・サックスが、「グル」になり、結託し、日本の高齢者の資産を略奪している。
ラザール・フレール、ゴールドマン・サックスが、「グル」になり、結託し、日本の高齢者に、「早く死ね」と宣告している。
そして、この悪徳銀行ドリュフィスの、経営者には、元・日銀総裁が並んでいる。１９９０年、市場金利を８％強に引き上げ、不動産バブルを「崩壊させ」、日本経済をカイメツさせた、日銀総裁・澄田智である。
このドリュフィスの顧問弁護士が、ヒラリー・クリントン国務長官である。
ゴールドマン・サックスからの多額の大統領選挙資金の提供で、大統領に当選したのがオバマ大統領である。
「皆、同じ、仲間」＝ビジネス・パートナーである。そのビジネスは、日本の高齢者に、「早く死ね」と宣告するビジネスである。
これが、郵便事業の「自由化・民営化」であり、金融自由化の正体である。
この「自由化」は、今後、コメの輸入自由化等々、さらに、日本を貧困に追い込み、地方の農村を破壊に追い込んで行く。
この金融「自由化」、改正商法の日本企業の乗っ取り「自由化」は、毎年、アメリカ政府が日本に「突き付ける」、年次改革要望書によって推進されてきた。要望書ではなく、「アメリカが日本の不動産、企業、資産＝銀行預金を乗っ取りやすいよう、アメリカの言う通りに、日本は制度を変えろ」と言う命令書である。本当は、年次改革「命令書」である。
命令に逆らった政治家は、元・財務大臣＝中川昭一のように、毒殺される。
毎年、アメリカ政府が日本に「突き付ける」ことが、慣例となった、この年次改革要望書は、アメリカのビジネス界の代表機関＝米国商工会議所ＡＣＣＪによって原案が作成されている。この年次改革要望書を、毎年、作成し、日本に突き付ける事を決定したのも、米国商工会議所ＡＣＣＪであり、その中心人物がＡＣＣＪの副会長であった。
このＡＣＣＪ副会長が、ジョージ・バーディである。
戦後６５年間、日本の乗っ取り＝資産略奪は、継続している。そして、その「黒幕」は、同一人物である。
２０１１年、原子力発電所・事故によって「死ぬ事になる」日本人。郵政民営化によって資産を失い、老後、早死にを強制される高齢者。９０年代の不動産バブルの崩壊で、「失われた２０年間」の大不況が続き、毎年３万人の日本人が、失業・就職難で自殺し続けてきた。自殺者は累計６０万人を超える。
この死者の山＝殺害された者達を、殺した犯人ジョージ・バーディ。その背後には、「日本人は、早く死ね」と宣告するビジネス・グループが存在している。