原爆を落とされる前の広島の人口は、その９０％が女性と子供でした。男性は戦争に行っていました。３０万人の女性と子どもが一度に死にました。アメリカ人の７０％はいまだに原爆を落としたのは良いことだったと考えています。感情によって作り出された錯覚です。（弥勒菩薩ラエルの言葉より一部引用・コンタクト３２０日本語版）
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正しい者でい続けるためには、起こっているあらゆる重要なことについて、そしてあらゆる様相に関してまったく道理にかなっているが完全に常軌を逸している正当性について情報を得続ける事が必要です。そのまったく道理にかなっていながら完全に常軌を逸している正当性は、最終戦争につながります。それは、自分達が正しいと主張する人たちが起こす戦争です。でも最後にはその人たちは皆間違っていることが分かります。生き残る人だけが正しいのですから。
皆が死んでしまったら、皆が間違っていることになります。
暴力は暴力を生み、剣に生きるものは剣に滅ぶのです。世界全体が剣に生きるとしたら、世界全体が剣に滅ぶでしょう。(弥勒菩薩ラエルの言葉より一部引用・コンタクト３１７日本語版)
皆が死んでしまったら、皆が間違っていることになります。
暴力は暴力を生み、剣に生きるものは剣に滅ぶのです。世界全体が剣に生きるとしたら、世界全体が剣に滅ぶでしょう。(弥勒菩薩ラエルの言葉より一部引用・コンタクト３１７日本語版)
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よろしかったらこちらもどうぞ。後に書いた記事です。
・広島長崎への原爆投下は人類史上最大最悪の犯罪です。市民を標的にした大量虐殺です。
http://ameblo.jp/emon36/entry-11326246824.html
よろしかったらこちらもどうぞ。後に書いた記事です。
・広島長崎への原爆投下は人類史上最大最悪の犯罪です。市民を標的にした大量虐殺です。
http://ameblo.jp/emon36/entry-11326246824.html
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■原爆投下必要なかった？＝「使用せずとも終戦」と分析－米軍神話覆す機密資料
広島、長崎への原爆投下が太平洋戦争を終結に導き、何百万人もの人命を救った－。米国が繰り返す原爆正当化の論理は、「（投下は）しょうがない」とした６月の久間章生前防衛相の容認発言と相まって、被爆者の怒りをかき立てている。だが、その正当化論は戦後につくられた「神話」にすぎないことが、終戦前後の米軍資料から浮かび上がってくる。
◇終戦の決定打はソ連参戦
「原爆を使用せずとも、対日戦争は（１９４５年８月９日の）ソ連参戦でほぼ終わっており、遅くとも４６年２月半ばまでには終戦を迎えていた」。戦後間もない４６年４月、当時の米陸軍省情報部門の研究チームがまとめた極秘報告書がワシントン郊外の米国立公文書館に保管されている。２発の原爆投下が直接的に太平洋戦争を終結させたわけではないと、第一線の米軍情報担当官らが告白していたことは注目に値する。
報告書は、米軍が原爆を使用しなかった場合の戦局の推移を研究したもので、昭和天皇は早ければ４５年６月２０日には終戦を決意していたと指摘。ソ連参戦に至るまで、日本指導部は原爆投下にほとんど言及していないとして、和平の仲介を依頼していたソ連の参戦が「日本にとって終戦の理由を完成させた」と結論付けている。
◇侵攻後の米軍死者、３０日で１万人
日本が降伏しなければ、米軍は４５年１１月１日を期して九州侵攻作戦（オリンピック作戦）を発動する計画だったが、報告書は、原爆を併用せずとも作戦開始後２カ月以内に九州占領に成功し、その間の米軍死傷者は７万５０００～１０万人と試算。４６年春に計画していた関東侵攻作戦（コロネット作戦）の開始は不必要になっただろうと判断している。（続）
[goo ニュース]
http://news.goo.ne.jp/article/jiji/world/jiji-03X701.html
■原爆投下必要なかった？＝「使用せずとも終戦」と分析－米軍神話覆す機密資料☆２
オリンピック作戦の計画書（４５年春作成）でも、作戦開始後３０日間の米軍死傷者を４万９０００人（死者・行方不明者１万９５０人、負傷者３万８０５０人）と予測。４７年に当時のスティムソン陸軍長官が「原爆は米兵１００万人を救った」と主張して以来、連綿と続く米国の原爆正当化の論理との乖離（かいり）が浮き彫りになっている。
◇米大統領は広島訪問を
米国のジョゼフ核不拡散担当特使（前国務次官）は７月初め、「原爆投下は日本人数百万人を救ったという点で大半の歴史家が同意するだろう」と述べ、「米兵」を「日本人」に置き換えて原爆の正当化を図った。だが、アメリカン大学のピーター・カズニック教授は「当時の戦況と国際情勢から原爆投下は不必要で、米兵や日本人多数の命を救ったとする考えに同意する歴史家は米国でもほとんどいない」と一笑に付す。それでも、米国の大衆層は原爆が人命を救ったとする理屈を受け入れているという。
従軍慰安婦をめぐる米下院の対日謝罪要求決議を契機に日米間の「歴史摩擦」が再燃し、原爆投下という米国の人道犯罪に対する日本側の非難が高まる恐れも懸念されている。ジョージ・ワシントン大学のマイク・モチヅキ教授は日米の真の和解に向け、「日本の首相がパールハーバー（真珠湾）を、米国の大統領が広島を相互訪問する時が来ればいいのだが」と話す。
しかし、米大統領の広島謝罪旅行は空想の域を出ない。ブッシュ政権は、核兵器恒久化につながる新型核弾頭の開発を急いでいる。米国が原爆正当化の神話を放棄する日は訪れそうもない。
[goo ニュース]
http://news.goo.ne.jp/article/jiji/world/jiji-03X702.html
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広島、長崎への原爆投下が太平洋戦争を終結に導き、何百万人もの人命を救った－。米国が繰り返す原爆正当化の論理は、「（投下は）しょうがない」とした６月の久間章生前防衛相の容認発言と相まって、被爆者の怒りをかき立てている。だが、その正当化論は戦後につくられた「神話」にすぎないことが、終戦前後の米軍資料から浮かび上がってくる。
◇終戦の決定打はソ連参戦
「原爆を使用せずとも、対日戦争は（１９４５年８月９日の）ソ連参戦でほぼ終わっており、遅くとも４６年２月半ばまでには終戦を迎えていた」。戦後間もない４６年４月、当時の米陸軍省情報部門の研究チームがまとめた極秘報告書がワシントン郊外の米国立公文書館に保管されている。２発の原爆投下が直接的に太平洋戦争を終結させたわけではないと、第一線の米軍情報担当官らが告白していたことは注目に値する。
報告書は、米軍が原爆を使用しなかった場合の戦局の推移を研究したもので、昭和天皇は早ければ４５年６月２０日には終戦を決意していたと指摘。ソ連参戦に至るまで、日本指導部は原爆投下にほとんど言及していないとして、和平の仲介を依頼していたソ連の参戦が「日本にとって終戦の理由を完成させた」と結論付けている。
◇侵攻後の米軍死者、３０日で１万人
日本が降伏しなければ、米軍は４５年１１月１日を期して九州侵攻作戦（オリンピック作戦）を発動する計画だったが、報告書は、原爆を併用せずとも作戦開始後２カ月以内に九州占領に成功し、その間の米軍死傷者は７万５０００～１０万人と試算。４６年春に計画していた関東侵攻作戦（コロネット作戦）の開始は不必要になっただろうと判断している。（続）
[goo ニュース]
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■原爆投下必要なかった？＝「使用せずとも終戦」と分析－米軍神話覆す機密資料☆２
オリンピック作戦の計画書（４５年春作成）でも、作戦開始後３０日間の米軍死傷者を４万９０００人（死者・行方不明者１万９５０人、負傷者３万８０５０人）と予測。４７年に当時のスティムソン陸軍長官が「原爆は米兵１００万人を救った」と主張して以来、連綿と続く米国の原爆正当化の論理との乖離（かいり）が浮き彫りになっている。
◇米大統領は広島訪問を
米国のジョゼフ核不拡散担当特使（前国務次官）は７月初め、「原爆投下は日本人数百万人を救ったという点で大半の歴史家が同意するだろう」と述べ、「米兵」を「日本人」に置き換えて原爆の正当化を図った。だが、アメリカン大学のピーター・カズニック教授は「当時の戦況と国際情勢から原爆投下は不必要で、米兵や日本人多数の命を救ったとする考えに同意する歴史家は米国でもほとんどいない」と一笑に付す。それでも、米国の大衆層は原爆が人命を救ったとする理屈を受け入れているという。
従軍慰安婦をめぐる米下院の対日謝罪要求決議を契機に日米間の「歴史摩擦」が再燃し、原爆投下という米国の人道犯罪に対する日本側の非難が高まる恐れも懸念されている。ジョージ・ワシントン大学のマイク・モチヅキ教授は日米の真の和解に向け、「日本の首相がパールハーバー（真珠湾）を、米国の大統領が広島を相互訪問する時が来ればいいのだが」と話す。
しかし、米大統領の広島謝罪旅行は空想の域を出ない。ブッシュ政権は、核兵器恒久化につながる新型核弾頭の開発を急いでいる。米国が原爆正当化の神話を放棄する日は訪れそうもない。
[goo ニュース]
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