直近の記事「すべてはつながっています(2)」の中で、中国共産党の政財界への浸透と、

 

中国移民によって国土が乗っ取られつつある危険な現状について書きました。

 

その動きは今に始まったことではありませんが、安倍政権下で急増し、菅政権なってからもその動きは留まるどころか、

 

ますます勢いをつけ、より露骨になっているようにさえ感じます。

 

今回は、そんな危険な中国移民の現状を、鳴霞の「月刊中国」 さんの動画からご紹介します。

 

 

大紀元、NTDTVなどの中華系独立メディアの発信する情報は、日本の主要メディアでは決して流されることのないものばかりで、

 

私自身いつも参考にしていますが、この方の動画も同様に有益なもので、Yahooニュースでは決して流れません(笑)

 

鳴霞(めいか)さんは、元中国共産党の党員で、現在は日本に住んでいる方です。

 

共産党内外にいる旧知の人脈から情報を得ているようで、”かなりきわどい情報”が、どこよりも早いタイミングでアップされています。

 

※中国共産党は権力闘争が激しく、一枚岩ではありません。なので、現政権には不都合な情報もリークされているのでしょう。

 

 

 

 

日本語がたどたどしく、長い時間はちょっ・・・と聞きづらいのですが(笑) 情報の価値は高いと思います。

 

幸い、前の記事でご紹介した 『日本と世界と宇宙の動向』 さんが、動画の内容を書き起こし掲載なさっていましたので、それをお借りし転載します☆

 

 

 

 

以下は、記事からの抜粋です。

 

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北京の社会科学文献出版社が出版した中国国際移民の報告によると、昨年1年間で海外に移住した中国人は1700万人以上。

その中で一番多い移住先は米国。昨年1年間で2,889,000人以上。

アジアで一番多かったのが日本。

日本には784,000人以上が移住した。カナダには691,000人移住した。

しかし国籍は中国のまま。中国政府は今年の移民の数は報道していない。

おそらく日本には 昨年よりも多くの中国人が日本に移住しているだろう。これは大変なことなる。

インドやメキシコからも多くが米国に移住している。
日本は中国人の移民が急増し最悪の時代が来ると メイカさんの友人が懸念していた。

日本では無料で医療サービスが受けられるため、多くの中国人感染者が日本に入国している。

日本国民の税金で中国人の患者の治療をしている。日本政府はしっかりしないと日本の医療は崩壊する
世界中どの国も中国人は要らないと考えている。

政府は国民の税金で移民らを保護している。日本政府は目を覚まさないと中国人移民が急増し続ける。

日本のパスポートは便利なため彼らは日本国籍を取得したい。彼らは日本人になると便利なため帰化している。日本を愛してはいない。

今年も78万人が日本に移住している。米国では大量の移民を抱え各州が赤字になった。日本政府は中国人移民に生活保護を与える。

 

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(抜粋ここまで)

 

新型コロナ自体はただの風邪であり、インフルエンザよりも弱毒性なので、私は心配していません(´ー`) 

 

問題なのは、移住者の数です。

 

「 年間78万人 」

 

数字だけ聞いても、あまりピンとこないかと思いますが ・・・

 

金沢市の人口が → 46万人

 

岡山市の人口が → 72万人

 

熊本市の人口が → 74万人

 

・・・と聞けば、その異常さが分かりますよね(^ω^)

 

毎年毎年、県庁所在地並みの”都市”が一つ、日本に生まれているのと同じなのです。

 

今日の「大紀元ニュース」でも、この話題を取り上げていましたね。

 

 

 

今や、日本の大学や専門学校で学ぶ中国人留学生の数は、31万人 に達していると伝えています。

 

ちなみに、昨年度の全国の大学進学者数は、63万人 です。

 

どこかの記事で読みましたが、地方の小中学校の中には、在校生の内、日本人の方が少数派となった学校もあるそうで、

 

そこではなんと!堂々と 「中国国歌」が歌われているといいます Σ(・ω・ノ)ノ!

 

いいですか? これが中国共産党の”静かな侵略”の実態です。

 

 

沖縄や北海道はもちろん、人口減少が続く地方では、中国人富裕層が日本人が買わない広大な山林や土地、立地のよい優良物件を次々と購入しています。

 

もちろん、そこには買い付けをするフロント企業があり、中国人に便宜を図る、政財界の人間たちがいることは言うまでもありません。

 

 

また、中国からの入国者が私たちの税金を使って、”無料で”治療を受けていることも大きな問題です。

 

日本の医療施設やサービスの質は、中国とは比較になりませんから、それを目的とした滞在ツアーまで組まれていると聞きます。

 

ただでさえ高齢化が進む日本で、彼らのせいで病院がひっ迫し、ベッドの多くが占められるようになっては、甚だ迷惑 (-"-)

 

にも関わらず・・・

 

管政権は、195億円もの予算を計上し、公立病院の病床削減を行うとか・・・

 

「コロナ!コロナ!第3波だ!」・・・と、メディアを使って騒ぎ立てていながら、逆に病床を減らす? 

 

おかしいと思いませんか(´・ω・`)?  

 

こういった辻褄の合わない政府の行動に、”コロナの茶番”がみえてくる訳です(´ー`)

 

中国人に優遇をしながら、私たち国民への福祉や医療サービスを、「自助努力」という言葉で削り続ける売国奴たち。

 

中国共産党の”犬”とはいえ、もはやすることは、「人の道」を外れています (これを”外道(げどう)”といいます)。

 

 

もし・・・ですが、中国共産党が仕掛けたクーデターで、トランプ政権が倒されるようなことがあれば、中国による日本の植民地化は一層、露骨に進むだろう - と、直近の記事で警告をしましたが、

 

中国が、日本への移民を本格化させれば、たちまちのうちに全国で土地が買われ、町にも田舎にも中国語が溢れ、

 

多くが”大人しい羊”であり、個人資産も乏しい日本人の方が、いつしか小さくなって暮らすようになることは、想像に難くありません。

 

保有資産が世界の上位10%に入る富裕層が、中国にはなんと! 1億人もいるのですから(´ー`)

 

 

ここまでの話を聞いて、

 

「次はバイデン大統領になった方が、中国人が増えて、お金が落ちて助かる (^ ^♪・・・」

 

な~んて思ってる馬鹿な人は、ま・さ・か いませんよね?

 

観光関係や飲食業で、中国人の再来をアテにする人は多いでしょうが、コロナ騒動をきっかけに、その時代は完全に終わりました。

 

それが生活の基盤であるならば、国外事情に左右される不安定なインバウンドなど、そもそもアテにしてはいけないのです。

 

特に中国は、他国に送り出す旅行者の数を自由にコントロール、相手国との交渉カードや恫喝の手段にしてきたのですから、尚更です。

 

 

そんな中国人をアテにしたインバウンド・ブームも、もう戻ることはないでしょう(´ー`)・・・

 

鳴霞(めいか)さんの動画では、中国における大規模な停電についても語っていますが、それは戦争準備に起因する可能性があるようです。

 

NTDTVでも、その点ニュースで言及しています。

 

 

 

現在、中国共産党の仕掛けたクーデターと闘っているトランプ政権が このまま勝利を収めれば、

 

国家への侵略行為を行った中国を、そのままにしておくはずがありません。

 

クーデターを起こしたのみならず、不正選挙で米国を分断、”共和国の理念”を消滅寸前まで追い込んだ中国には、

 

必ず”相応の報復”、つまり軍事行動が行われることでしょう。

 

※ インド・太平洋地域に、NATOに属する英仏独の艦艇が今続々と向かっているのは、それに備えたことかもしれません。英仏が送っているのは共に、”虎の子”の大型空母であり、日米と機動部隊を組むようです。

 

また逆に、トランプが表舞台から消されてしまったならば、アメリカ政府は、中国共産党の”傀儡”となりますから、

 

その時はまず、中国待望の「台湾侵攻」が行われ、瞬く間に中国の軍門に下ることでしょう。

 

中国を後ろ盾とする民主党政権になれば、窮地の台湾を支援せず、中国の侵略を黙認するはずだからです。

 

台湾が落ちれば、その次は日本です。

 

アメリカの後ろ盾を失い、憲法9条で十分な自衛ができない日本への直接侵攻が始まるか、もしくは、

 

中国共産党の”犬”である日本政府により、ろくに戦うことなく”無条件降伏”となり、在日米軍は全面撤退。 

 

代わりに人民解放軍が進駐し、膨大な数の移民が流入することでしょう。

 

その後は・・・チベットやウイグルでわかるように”民族浄化”。 狭い国土に大量移民するのに、日本人は邪魔ですから。

 

日本人の家や土地は強奪されるでしょうし、その時女性は・・・覚悟して下さいね。

 

 

今、トランプになんとしてでも! 勝ってもらわないといけない理由は、こういうことです。

 

トランプは、日本人にとっても”生命線”。

 

今起きているアメリカの騒乱は、「対岸の火事」ではなく、世界の人々の”自由”と”民族の自決”をかけた闘いなのです。

 

コロナ騒動で傷ついた多くの人生が、今以上に壊され、命まで奪われる前に、いい加減、目を覚まして下さい(´・ω・`)!

 

コロナ騒ぎの茶番の先に、ワクチン禍と全体主義の危険が待っているだけでなく、 

 

アメリカ大統領選挙の行く末には、世界はもちろん、日本という国、日本人という民族の存亡がかかっているのです☆