< エネルギーの地産地消 >



地産地消とは地域生産地域消費の略語で、本来は地域で生産


された農産物や水産物をその地域で消費するという意味で用います。


しかし今回取り上げたのはエネルギーの地産地消。



環境モデル都市である長野県飯田市では、間伐材を木質ペレット


住宅用資材として利用しています。


間伐材とは、樹木が密集して成長することを防ぐために、成長の


過程で間引かれた木のことです。また木質ペレットとは、木くずを


固めてから直径3センチほどの弾丸くらいのサイズに裁断・成形した


固形燃料です。


間伐材は成長途中で抜かれるため、建築資材としてはサイズ的に


小さすぎて、かつては有効利用されていなかったのですが、住宅資材


固形燃料として利用できるのであれば、余分な森林伐採も減少し


環境負荷を減らすことには大変有効です。


飯田市では公共施設にペレットボイラーやペレットストーブを設置して


利用を促進しているとのことです。




また、山形県村山市は2月1日から市庁舎や小中学校で使う電気の


大半を、市内の木質バイオマス発電所からの電力でまかなうことに


なりました。


木質バイオマス発電所は、間伐材などで作る木質チップ(固めて


いない木くず)を燃やして発電し、市が所有する施設全体の70~80%


に相当する電力をまかなうということです。


村山市はバイオマス発電に切り替えることで、年間1280トンのCO2


を削減できると試算しているようです。


1280トンと言ってもピンとこないと思いますので、スギの木が一年で


吸収するCO2で計算してみます。


50歳のスギの木1本あたり年間約14キロのCO2を吸収していると、


林野庁が試算しています。1280000キロ÷14キロ=91,428 です。


つまり50歳のスギの木9万1千428本分に相当するCO2が削減


されるという試算です。なかなかの削減量だと思います!



ただ現在は全ての間伐材を市でまかなっているわけではないので、


100%地産地消ではないですが、今後は市内の果樹地帯から出る


剪定(せんてい)された枝の活用も計画しているとのことです。



こうした取り組みは石油などの化石燃料への依存度を低めることに


つながるので、21世紀のエネルギー政策としてさらに拡大することに


期待したいですね(^∇^)








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動画のメッセージを作成したので、よかったらみてくださいね。


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