前向きに

東日本大震災による電力不足を見越し、他球団への甲子園球場貸し出しを表明していた阪神・南信男球団社長（５６）は１８日、文部科学省からの首都圏、東北地区での試合自粛要請について、「（停電問題などが）今の状況と変わらないなら、そのとおりだと思います」と語った。今季リーグ開催は弾力的な運営が必要との見解を示したもの。

　これまでも同球団社長は持論としたうえで、今季公式戦は(1)名古屋以西で開催可能なカードから消化すべき(2)巨人など在京球団に、甲子園球場を貸し出しての主催試合容認‐の姿勢を示していた。この日、同球団社長は「持論ですが、強行開催ではなく、できるところからやっていけばいいと思う」と話した。

　一方で「今のままだと（首都圏での）試合開催の判断は、主催球団ではジャッジが難しいのでは」とも話した。首都圏で停電問題が現状のままの場合、東京ドームや神宮での試合開催の判断を、巨人やヤクルトなど球団単独の責任とするのは、荷が重すぎるのでないか‐との意見だ。

　文科省はこの日、東北や首都圏での試合開催を避ける要望を出した。阪神が他球団に甲子園貸し出しを打ち出している以外にも、沖縄の「沖縄セルラースタジアム那覇」が、本紙取材に対して公式戦受け入れの姿勢を明かしている。

　東日本での試合を西日本で代替開催する案が、今後は議論されることになりそうだ。