事例:DHCオンラインショップ、レコメンドサービスで売上げ向上
株式会社CSKシステムズは、株式会社ディーエイチシーが運営する“DHCオンラインショップ”に、より消費者にとって魅力のある商品を提案する“レコメンドサービス”を提供し、売り上げ向上を支援したと、発表した。
“DHCオンラインショップ”サイトの旧来のおすすめ商品表示は、消費者の嗜好に必ずしも合致しておらず、またタイムリーな反映が難しく、結果として売り上げへの貢献度が低いことが課題となっていた。CSKシステムズは、サイト訪問者個々の興味にあった商品を自動的に選び出して掲載できるレコメンドサービスを提案し、売り上げが向上すると判断され、米Baynote,Inc.のSaaS
(Software as a Service)型レコメンドサービス「ベイノート」の採用が決定した。
「ベイノート」は、スタンフォード大学の人間行動研究を使用して、24種類の顧客行動(マウス
の動きやスクロールバー
の利用、1ページあたりの滞在時間など)を分析し、顧客のコンテンツ
や商品に対する“興味の度合い”を数値として計測することを可能にしている。複数の人たちの“興味の度合い”を集めることで、集合値に基づいた“レコメンド”を提供する。また、「ベイノート」と検索エンジン
を組み合わせることで、顧客が探しているコンテンツ
を検索結果の上位に並び替える、検索結果表示の最適化サービスを提供する。
「ベイノート」の導入前と導入後(2009年6~7月の実績)を比較して、コンバージョンレート
(商品購入などの最終成果に至る割合)が2.2倍に改善されたほか、サイト内の平均滞在時間と、各ページの平均表示回数が、いずれも2倍に向上し、平均購入金額が5%増加した。
http://www.keyman.or.jp/3w/prd/31/20026831/
システムインテグレータとインフォセンスが業務提携
株式会社システムインテグレータと、株式会社インフォセンスは、システムインテグレータが開発・販売するECサイト構築や基幹業務ERPなどのソフトウェアパッケージ事業において、システムインテグレータの商品力とインフォセンスが持つソリューション力及び中国・九州地区での事業展開を活かし販売網強化のために業務提携をしました。
株式会社システムインテグレータ(本社:埼玉県さいたま市、代表取締役:梅田弘之、東証マザーズ 証券コード3826、以下システムインテグレータ)と、株式会社インフォセンス(本社:福岡県福岡市、代表取締役:久保 満、以下インフォセンス)は、システムインテグレータが開発・販売するECサイト構築や基幹業務ERPなどのソフトウェアパッケージ事業において、システムインテグレータの商品力とインフォセンスが持つソリューション力及び中国・九州地区での事業展開を活かし販売網強化のために業務提携をしました。
1. 提携の背景
システムインテグレータは、パッケージインテグレーションを中核ビジネスとして事業を行っており、日本初のECサイト構築パッケージ「SI Web Shopping」、企画・開発段階から参画したWEB-ERP「GRANDIT」、そして、総合プロジェクト管理システム「SI Object Browser PM」など、時代のニーズに合ったソフトウェアパッケージを開発・販売してきました。
インフォセンスは、親会社である総合物流大手 山九株式会社の情報システム子会社として、基幹システムの開発及び運用で培った実績と経験に基づきERPソリューションを独自に展開するとともに、物流管理システム群を武器としたロジスティクスソリューションを展開してきました。また、インフォセンスは、親会社のハードウェア調達からシステム運用まで一手に担うトータルシステムプロバイダです。
ECやERPのパッケージインテグレーション事業では、いまや顧客ニーズとしてアプリケーション構築のみならず、ハードウェア調達、システム基盤構築、データセンタ運用、保守までトータルでのサポート要請が高まっています。
システムインテグレータの先進的パッケージソフトウェアとインフォセンスのシステム運用とロジスティクス関連のノウハウ、そして中国・九州地区の販売網という両社の強みを活かし、新しいソリューションを市場に提供することが可能であると判断し、業務提携に至りました。
2. 提携内容l ERPパッケージと物流管理システムの製品連携
システムインテグレータが販売しているWEB-ERP 「GRANDIT」は会計・人事など4大業務機能の他に、EC・EDI・BI・ワークフローなどの機能を実装した中堅企業向けのERPパッケージです。通常、このようなERPは物流業務、特に倉庫内管理業務に関する機能が不足しており、従来は物流専門のパッケージと連携してきました。
今回の提携で、インフォセンスが販売を行う物流管理システム群と連携させることによって入出庫や棚卸のデータを販売・調達の基幹業務と連携させます。GRANDITによる在庫管理や受払管理機能に加え、GRANDITでは管理できない棚、ロケーションなどの管理やハンディターミナルと連携したピッキング作業などを可能とし、決め細かい物流管理業務を実現します。
●ECサイトと物流ソリューションの連携
システムインテグレータが開発・販売しているECサイト構築パッケージ「SI Web Shopping」はECにとって必要な機能をオールインワンで持つパッケージソフトウェアです。
ECにとって在庫管理は機会損失を防ぐために重要な要素であり、また、実店舗を持つ企業にとっては、ECサイトと実店舗の両方の在庫管理が必要となります。また、全国各地及び海外向け配送など物流における管理業務もECシステムとの連動が必要となります。
インフォセンスが持つ物流ソリューションをECサイト構築と合わせて提供することにより、物流の診断・分析・コンサルティングや物流センター構築・物流共同化などECによる販売から物流までトータルで提供します。
●インフラ構築及び運用サービスを活かしたソリューション提供
山九株式会社の情報システム子会社として培ったインフォセンスのインフラ構築、システム運用ノウハウを活かし、ハードウェアの調達だけでなく、現状システムの構成調査や運用設計、運用構築、さらにはデータセンタによるホスティング、アウトソーシングの提供までインフラに関わる全般を提供します。
ECやERP、プロジェクト管理のシステム構築だけではなく、そのインフラ構築と運用までトータルで提供することにより顧客ニーズを満たします。
●中国・九州地方における営業網強化
システムインテグレータは、大阪に支社拠点を有しておりますが、中国・九州には営業展開が十分ではありませんでした。一方、中国・九州地区には、ECビジネスを事業とする小売・流通業が多く、また、調達・在庫業務や生産業務を持つメーカー系工場や中堅企業も多く存在します。そこで、インフォセンスが持つ中国・九州地方での強い販売網を活用し、システムインテグレータのECサイト構築パッケージ「SI Web Shopping」、WEB-ERP「GRANDIT」とインフォセンスの物流管理システム群を組み合わせ、システム運用まで含めて展開をします。
●両社の技術と営業のリソース相互活用とスキル向上
両社が取り組む営業展開、開発案件に対して、それぞれのリソースを投入することにより、提案の高度化と新しいソリューションの創出、また、開発案件の品質向上と納期短縮を行います。
営業展開においては、システムインテグレータが持つEC、ERPのソフトウェアパッケージとインフォセンスが持つロジスティクスやシステム運用のノウハウを組み合わせることによって、ECサイトやERPシステムと物流管理業務の組み合わせ及びハードウェア、インフラ、運用サポートまでトータルで提供します。
また、受託案件に対して、双方のリソースはもとより、システムインテグレータのプロジェクト管理手法・ノウハウの提供とインフォセンスの開発ノウハウの提供を行います。このためインフォセンスは「SI Object Browser PM」を導入し、開発プロジェクトの品質向上、納期短縮化、開発内容の高度化を実現します。
■株式会社システムインテグレータ 会社概要
会社名 :株式会社システムインテグレータ
証券コード :3826 (東証マザーズ)
所在地 :さいたま市南区沼影1丁目10番1号 ラムザタワー7F
設立 :1995年3月
代表者 :代表取締役 梅田 弘之
資本金 :3億5,840万円
事業内容:業務用パッケージ開発・販売、コンサルティング、
システムインテグレーション (ERP、EC、e-learning等)
■株式会社インフォセンス 会社概要
会社名 :株式会社インフォセンス
所在地 :福岡市博多区冷泉町2-1 博多祇園M-SQUARE
設立 :1989年4月
代表者 :代表取締役 久保 満
資本金 :1億円
URL :http://www.info-sense.co.jp/
事業内容:ITビジネスソリューション(物流、RFID、ERP、医療)事業、
ITインフラソリューション(基盤、SLC、情報センター)事業
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムインテグレータ
製品企画本部 マーケティンググループ:今江
TEL:048-796-7033 FAX:048-612-0998 E-mail:marketing@sint.co.jp
株式会社インフォセンス
管理担当・経営企画部 :保井(やすい)
TEL:092-283-3990 FAX:092-283-3904 E-Mail:infosense_pr@info-sense.co.jp
http://www.dreamnews.jp/?action_press=1&pid=0000009246
シルバーエッグ・テクノロジー、ECサイトのレコメンデーションサービス導入効果を偏差値で表す
シルバーエッグ・テクノロジー株式会社(以下シルバーエッグ、本社:大阪府吹田市、代表取締役社長兼CEO:トーマス・フォーリー)は、ECサイトでお奨め商品を表示する仕組み「レコメンデーション」の導入効果を相対的に評価する指標「RPI(レコメンド・パフォーマンス・インデックス)」の提供を開始します。シルバーエッグのレコメンデーションサービスを利用しているECサイト向けの付加価値サービスとして、9月より提供されます。RPIはレコメンデーション業界で初めての相対評価指標です。
「巣ごもり消費」拡大を追い風にネット通販が急速に普及する昨今、ECサイトの販売増のための戦略的手法としてレコメンデーションサービスの普及が進んでいます。シルバーエッグのECサイト向けサービス「アイジェントASP」は日本の大手通販トップ10社(日経流通新聞「通販2007年度総合売上ランキング」)のうち、千趣会、ニッセン、ベルーナ、ジュピターショップチャンネル、QVCジャパン、ファンケルの6社などにすでに導入されています。同社はこの業界トップクラスの豊富な実績と経験をもとにRPIを開発、提供し、アイジェントASPの一層の付加価値向上を図ります。
RPIは、レコメンデーションの効果を評価する上で最も重要と思われる5種類のベンチマーク(評価テスト)を顧客企業が運営する通販サイトで実施、評価数値をインデックス化し、シンプルな指標としたものです。用いたベンチマークは、1.レコメンド枠(お奨め商品を表示する枠)のクリック率、2.レコメンド枠の受注転換率、3.レコメンド利用受注率、4.レコメンド利用受注の商品数増分率、5.レコメンド経由受注の金額増分率、の5種類です。これら5つの数値での顧客の総合評価が全ての顧客の数値分布の中でどの水準にあるかを表す偏差値として導き出したのがRPIです。
顧客向けには顧客のRPIのほか、顧客の5種類のベンチマーク数値を偏差で表しレーダーチャート化したり、これら数値の算出に使った生の関連数値などが、月別推移表とともに「RPIレポート」としてまとめられます。
シルバーエッグは、レコメンデーション導入効果の最大化のためのコンサルティングにも注力しています。RPIレポートの提供により、自社のECサイトの導入効果の相対的な位置を知りたいとする企業ニーズに応え、次の課題や改善策をより客観的、具体的に導き出せるようになります。また、導入企業の担当者が、経営層や社内での状況説明や報告もしやすくなります。
RPIレポートは毎月1回発行・更新。年内の無料提供期間を経て、2010年より有料化し月額固定の50,000円(税別)で提供します。
■ RPIレポートの一部
* 関連資料 参照
http://assets.silveregg.co.jp/docs/silveregg_sample_rpi.pdf
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=229738&lindID=1
京セラ、ジュエリー販売オンラインショップを開設
京セラ株式会社 <6971>
は、2009年9月1日WEBサイトでジュエリー販売をおこなうオンラインショップ『odolly(オードリー)』を開設し、京セラオリジナルの宝飾品を販売する。
オンライン販売を行い、あらゆる経費削減を行い、低価格の商品を提供する。
京セラは現在全国主要都市の宝飾品直営販売店を展開しており、対面販売を行っているが、当WEBサイトを通じてより幅広く消費者層を囲い込みし、京セラの再結晶宝石やオリジナルジュエリーのブランディングを行う考え。
販売される商品はペンダントやネックレスを中心に、ネット限定商品等約160点を取り揃え、割引も定価の最大70%オフとお買い得感を打ち出している。現在販売されている商品価格帯も比較的安価で数千円~約3万円前後の商品がラインアップされている。
サイトもピンクを基調に構成され、高級感も持ち合わせており、女性向けのサイト構成となっている。(編集担当:松村大介)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090901-00000070-scn-bus_all
アクティブコア、行動ターゲティング分析「ac cruiser」を江原道オンラインショップに導入
株式会社アクティブコア(本社:東京都港区、代表取締役社長:山田 賢治、以下 アクティブコア)は、江原道株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役:樋渡 智明、以下 江原道)が運営するPC・携帯のオンラインショップ( http://www.kohgendo.com/
)」に、行動ターゲティング分析サービス「ac cruiser(エーシー・クルーザー)コマースレポート」を導入したことを発表します。
江原道は、「ac cruiserコマースレポート」の導入により、同社が運営するオンラインショップにおいて、ネット広告や検索エンジン・メールマガジンといった集客媒体別に購入される商品アイテムや購入金額を把握することができるようになります。
これにより、各集客媒体を通じて江原道のオンラインショップを訪れる顧客が購入する商品アイテムの合計金額・点数・平均単価から、オンラインショップ売上に対するプロモーション効果の費用対効果を検証することが可能となります。
また、オンラインショップを訪れるユーザの行動履歴データから、顧客の過去流入履歴を初回訪問までさかのぼり、各集客媒体の直接効果と間接効果を把握することができるようになります。
これまで見えなかったオンラインショップ顧客の“きっかけ”となっている集客媒体を特定することができるため、詳細かつ正確なプロモーション効果を把握することができるようになります。
江原道は、今回「ac cruiserコマースレポート」を導入することにより、同社オンラインショップの「アクセス解析」「広告効果」「売上分析」を一つのウェブ解析ツールで実現できるため、分析業務効率の向上と、会員獲得や売上拡大等の次に取るべきマーケティングのアクションにつなげることができるようになります。
アクティブコアは、ウェブサイトのマーケティング効果を高める行動ターゲティングソリューション「ac cruiser」により、江原道のウェブサイト価値の最大化をサポートします。
●「ac cruiser(エーシー・クルーザー)」について
行動ターゲティング技術を利用して従来のウェブ解析ツールでは困難であった広告効果測定とアクセス解析と売上貢献度分析を1つのツールで実現します。PCサイトや携帯サイトにおいて、リスティング広告や検索キーワード、メルマガといった集客媒体から購入される商品アイテムや購入金額を把握することができ、ユーザ行動の視点からページ遷移や流入経路や属性分析といったWebマーケティングに不可欠な効果検証を行うことができます。
【製品詳細】
http://www.activecore.jp/asp/index.html
http://japan.internet.com/release/38889.html