mixi「イイネ!」ボタンをオープン化
気に入ったニュースなどを1クリックでチェックし、マイミクに伝えられる「イイネ!」ボタンがオープン化した。外部サイト運営者が、各ページに実装できる。
ミクシィは12月8日、気に入ったニュースなどを1クリックでチェックし、マイミク(マイミクシィ)に伝えられる「イイネ!」ボタンをオープン化した。ECサイトやグルメサイト、ニュースサイトなどの運営者が、各商品やニュースのページなどに実装できる。
ユーザーは、「イイネ!」ボタンが実装されたページにアクセスし、ボタンをクリックすれば、マイミクに気に入ったニュースや商品などを伝えられる。各対応ページには、そのページを「イイネ!」したマイミクのアイコンや人数も表示される。
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1012/08/news071.html
グーグル、ウェブ電子書籍ストア「Google eBookstore」をローンチ
「Google eBookstore」が米国時間12月6日午前、米国向けにローンチされた。Googleは、電子書籍という勢いのある市場に新規参入しようと、何カ月間にもわたって取り組んできた。Googleは、Random House、McGraw Hill、Simon & Schuster(米CNETの親会社でもあるCBSの1部門)、Penguin Books、MacMillanといった多くの大手出版社と提携を結んでいる。同サービスは、「Google Book Search」プロジェクトですでにスキャン済みの膨大な数のパブリックドメインの書籍に加えて、現在出版されている「膨大な量」の電子書籍を提供する予定で、タイトル数は合計で300万強となると、Google Booksのエンジニアリング担当ディレクターを務めるJames Crawford氏は述べた。
計画段階においては「Google Editions」として知られていたGoogle eBookstoreは、電子書籍の販売でウェブベースのアプローチをとっている点において注目に値する。顧客は、自分のGoogleアカウントを介して書籍を購入することができ、最新のウェブブラウザを使ってほぼすべての任意のデバイスから書籍にアクセスすることができるとCrawford氏は述べた。同社はまた、Appleの「App Store」と「Android Market」向けの電子書籍リーダーアプリケーションを開発し、顧客のアカウントと同期させることにより、自宅のPCで購入した書籍を、ログインするたびに自分が今いる場所を気にすることなく、通勤時に携帯電話で読み始めたり、職場のシステムで昼食時に数ページ読んだりできるようにする予定であると同氏は述べた。
Crawford氏は自動同期機能について、「自分がどこにいるかをまったく気にする必要がないという点を特長とする」と述べた。ただし書籍は、個々のGoogleアカウントにロックされ、Adobeの「Adobe Content Server 4」(ACS4)テクノロジによって保護される予定である。
Googleの書籍は、Barnes & Nobleの「NOOK」やソニーの「Reader」といったAdobeのテクノロジをサポートするいくつかの電子書籍端末でも動作するはずだが、例外としては、Amazonの「Kindle」がACS4をサポートしていない、とCrawford氏は述べた。
Googleはまた、他の書店がGoogleの電子書籍を販売できるようにする契約も交わしている。この契約を交わしているのは、オレゴン州ポートランドの著名な書店Powell's、Alibris、独立系の書店によるオンライン販売開始を支援するAmerican Booksellers Associationなどであると、Google Booksの戦略的パートナーシップ担当ディレクターを務めるAmanda Edmonds氏は述べた。書籍を中心とするソーシャルネットワーキングサイトであるGoodreadsも、Google eBookstoreと連携し、話題に上った書籍をユーザーが購入できるように、同ストアへのリンクを提供する。
どのような新規小売事業においても、その鍵を握るのは価格設定である。Googleは、AmazonやAppleなど、他の電子書籍ストアと「同等」の価格設定を目指したとCrawford氏は述べた。
「市場の現在の価格と拮抗する価格となるように、価格設定アルゴリズムを設定した」と同氏は述べた。「(価格を低く設定することによって)市場に受け入れてもらおうとは考えていないが、他社よりも高いとは言われたくない」(Crawford氏)
http://japan.cnet.com/news/service/story/0,3800104747,20423760-2,00.htm
「ニッセン」と「セブンイレブン」が健闘~「若年層のモバイルECサイト購買行動に関する調査」から
株式会社mediba(以下、mediba)は、同社が保有するモバイルリサーチ専用会員(3キャリア)を対象に、若年層のモバイルECサイトの購買行動に関するモバイルリサーチを実施した。
調査方法は、mediba保有会員に対してモバイルで調査(クローズド調査)、調査対象は、15から24歳の男女。調査期間は、2010年11月2日から11月5日で、有効回答数は、1,395人となっている。
調査結果によると、「過去半年間にモバイルECサイトで商品を購入したことがあるか」の問いには、「過去半年間に購入したことがある(41.6%)」、「利用経験者(過去半年間に購入した+過去半年間より前に購入した・計)(54.4%)」となった。
また、「買い物回数(過去半年間でのモバイルECサイト利用者ベース)」の問いには、過去半年間の平均買い物回数は4.5回で、8割以上の利用者が複数回購入をしている。職業別では、「会社員・公務員(5.2回)」が最も平均買い物回数が高く、最も少ないのが「専門・短大・大学(院)生(3.9回)」となった。
さらに、「買い物経験のあるモバイルECサイト」を聞いたところ、最も高かったのが「楽天市場(59.9%)」。続いて、「Amazon.co.jp(54.9%)」、「Yahoo!ショッピング(30.3%)」、「ニッセン(21.9%)」、「セブンイレブンネット(15.5%)」と続く結果となった。
「モバイルECサイトの利用シーン」の問いには、「店頭価格より値段が安かった時(65.6%)」が最も高く、専業主婦は、「送料無料」、「セール」、「販売店舗が遠い時」、「通常よりもポイントが貯められる時」、「重たい・大きい商品」、「プレゼントやギフト」の項目で他の職業と比べて高い傾向にあり、会社員・公務員、パート・アルバイトでは、「買い物時間が取れない時」に利用することが多い。
なお、「モバイルECサイトで最も購入している商品」の問いには、「アクセサリー・バッグ・ファッション小物(46.1%)」がトップとなった。男性は女性と比べて、「ゲーム」をよく購入しており、女性は「アクセサリー・バッグ・ファッション小物」や「衣料品」、「ビューティー」、「ダイエット」のジャンルでの利用率が高い結果となっている。
Webサイトを用いたマーケティングの利点は、リアルタイムでの「お得な情報」を更新が容易であること。逆に、数日の未変更状態が続いた場合の客離れは、その数字に驚くほどダイレクトに反映する。怠らない努力が、「物を買わない」若年層をも引き寄せる力となるにちがいない。
http://www.work-master.net/news_ayzXiMdK10.html
若年層の4割がモバイルECサイト利用、決済方法は6割が代金引換
medibaは12月1日、同社が保有するモバイルリサーチ専用会員を対象に、若年層のモバイルECサイトの購買行動に関する調査を実施し、その結果を発表した。
「過去半年間にモバイルECサイトで商品を購入したことがあるか」と聞いたところ、購入したことがある人は41.6%だった。また、「利用経験者」は54.4%。男性よりも女性で購入経験率が高く、男女とも年齢が高いほど購入経験率が高くなる傾向にある。
買い物回数は「過去半年間の平均買い物回数」は4.5回。「8割以上の利用者」が複数回購入をしていた。職業別では「会社員・公務員(5.2回)」が、最も平均買い物回数が高く、最も少ないのが「専門・短大・大学(院)生(3.9回)」だった。
「モバイルECサイトで買うようになった時期」は、「直近1年以内」が半数以上を占めた。「買い物経験のあるモバイルECサイト」は、「楽天市場(59.9%)」「Amazon.co.jp(54.9%)」「Yahoo!ショッピング(30.3%)」「ニッセン(21.9%)」「セブンイレブンネット(15.5%)」だった。
「モバイルECサイトでの決済方法」は、「代金引換(66.3%)」が最も高い。「過去半年間にモバイルECサイトで購入した商品の中で最も値段が高かった商品(決済)の金額」を聞いたところ、平均額は8840円となった。
http://ascii.jp/elem/000/000/574/574267/
グリー、GREEの Social Feedback機能を「楽天市場」など4サイトに導入
グリーは2日、ソーシャル・ネットワーキング・サービス「GREE」の「Social Feedback」機能を楽天が運営する「楽天市場」など4サイトに導入することで合意した。

「Social Feedback」は、ブログやニュースサイト、ECサイトなどのコンテンツを GREE ユーザーの間で共有できるようにするための機能。
ユーザーはWebサイト上に設置してある Social Feedbackのボタンをクリックすることで、該当ページのコンテンツが「GREE」のタイムラインに投稿され、友だちと共有することができる。
楽天は、Social Feedbackを設置することで、口コミ効果による「販売促進につながる」(グリー)というメリットがある。
なお、楽天での導入が決まったWebサイトは、「楽天市場」(11/25から)、「楽天ブックス」(12/2から)、「楽天トラベル」(12/2から)、「楽天デリバリー」(12/7)の4サイト。
9月14日より試験的に導入してた「楽天オークション」での運営が順調だったのを受け、今回の導入に至った。
GREEの9月時点の会員数は、 2,246万人。アクセス数は、モバイルサイト 465億2,000万PV、PCサイト 5億PV。中期的な会員数の目標は1億人。
今後も「より使いやすく、楽しんでいただくサイト」(グリー)を目指し、API提供においても積極的におこなっていく。
http://www.venturenow.jp/news/2010/12/02/1816_009027.html

