出来高が伴っていれば、株価の動きは信じられる


「株価の上昇・下落」と「出来高」には密接な関係があります。

出来高を伴いながら上昇していれば、相場は本格化したと判断することができます。特に年初来高値を付けに行くような人気絶頂の局面では、これまでにくらべて出来高は数倍に膨れあがります。 

 

 

 

 

 

 

 

しかし、こうした現象は人気銘柄や超大型株以外でたびたび起こることではありません。

株価は上昇しながらも、徐々に出来高は減少し上値が重くなります。こうなると利益確定の売りやカラ売りが増加し始め、強気筋も次第にその銘柄から離れていき、最終的に下落基調に転換するのです。

つまり、人気絶頂であっても出来高が減少し始めたら、欲を張らないで利益を確定する必要があります。

下落基調に転じれば資金の逃げ足は想像以上に早いですから、 利益が少なくなるどころか売り場を失って評価損を抱えてしまうことになりかねません。

 

 


底なしのような下げ方をしているような銘柄でも突然、出来高が急増することがあります。

このようなときの相場は投げ売りやパニック売り一色ですから、値動きだけ見ていると恐怖感さえ覚えるはずです。

 

しかし、弱気一色のように見える相場も出来高が急増している状況を冷静に考えれば、ここで買いに向かうことができるのです。

 

 

 

 

絶望的な状況でも出来高が増えているということは、カラ売りの一斉買い戻しか、「下げすぎや割安感からの積極買いがあると判断できるのです。

こうなると弱気前は一転、売りを引っ込めますから、株価のV字回復が期待できるようになるのです。

 

高値で出来高が急減したり、底値で出来高が急増したりすれば、売買のタイミングを計る絶好のシグナルだと考えられるようにしておいてください。

 

そうすれば、相場の大きな波を見極めることができるようになるはずです。

「トレンドライン」を無視してはいけない

株価動向を示すトレンドラインを見極めるには、週足を見る必要があります。

トレンドラインが右肩上がりであれば、買ったあとの利益確定のチャンスは大きく広がります。

しかし、いくら右肩上がりでも株価がかなり上昇しているときは、手を出すべきではありません。

チャートが上昇トレンドを描いていても、上昇波動の初期に銘柄を買わなければ、意味がないのです。

 

 

 

 

 

 


一方、トレンドラインが右肩下がりのときは、一時的に上昇に転じるときがあっても、株価は基本的に下向きですから、強気になってはいけません。

問題は、トレンドラインが横ばいのときなのです。

特に、トレンドラインが右肩上がりから横ばいで推移しているときに、調子に乗って売買を繰り返していると、知らぬ間に右肩下がりにトレンドが転換していることがあります。

 

 

 


自信を持って買いに入った銘柄で大損してしまうのは、概してこのようなときなのです。 

トレンドラインの始点の取り方は1種類とは限りませんから、複数の始点から線を引いてみないと見極めることはできません。

 

このポイントは常に忘れずにいてください。

アメリカ経済の動向を見て、投資方針を決めなさい

長いトレンドで見ると東京市場の日経平均株価は、判で押したようにニューヨーク市場のダウ平均株価やナスダック市場に連動しています。

ですから、アメリカの株価が下がれば日本も下がるということを心得て売買をしなければなりません。

一時的にニューヨークの株価に連動しなくなったとしても長期トレンドで見れば、 やはり影響を受けてしまいます。

そればかりか、アメリカの経済動向が日本経済や株価にも直接的に影響を及ぼすのです。

 

 

 

 

 

 


これには二つの理由が考えられます。

 

一つ目は、日本市場で極めて大きな割合で売買しているのがアメリカの資金であることです。彼らはニューヨーク市場が急落すれば、キャッシュポジション(現金比率)を高めようと日本株を売ってバランスを取ろうとします。

二つ目は、アメリカ経済が停滞すれば日本経済の牽引役である自動車、ハイテクをはじめとした輸出主導型企業の業績が悪化する可能性が極めて高くなりますから、目先の利益を確定しておこうと買いより売りが優勢になり、株価が下落することになります。

 

 


このように、今後の投資方針はアメリカ経済や市場動向を見てから決めるべきなのです。

為替相場の影響を無視してはいけない

為替相場は、日本の企業収益に最も影響をおよぼすものの一つと言えましょう。

 

 

 

 

 

 


日本企業の多くは世界に販路を求めていますから、為替が「円安」になれば、日本企業の収益力は増すことになります。

特に現在、日本の基幹産業は自動車、ハイテクなどの輸出主導型産業が占めており、円安によるメリットは大きいと言わざるを得ません。

 

逆に円高になると 受け取る金額が目減りして企業収益は圧迫されます。したがって、為替が「円高」に振れれば、 円安で買われてきた輸出主導型企業は収益を圧迫されますから株価は下落傾向になります。

 

 


石油セクターや電力セクターなど輸入に頼っている企業は円高メリットを受けることになりますから、これらの企業が円安で見放されていても、円高トレンドに転換すれば一躍脚光を浴びることになります。

為替トレンドが反転するとこれまで上昇していた銘柄に対して利益を確定しようと動きますから、下落幅も大きくなる傾向にあります。

 

さらに需給バランスも崩れて今までより悪くなったと情緒的な面も織り込まれて、下落幅はいっそう顕著になります。

 

為替トレンドが転換したときは冷静に対応しなければならないのです。

「外国人買い」は「逃げ足」も速いから要注意

外国人が買い越しに転じたことを好材料視して、市場に勢いが出てくることがあります。 そして、個人投資家もその波に乗って外国人買いの銘柄についていきます。

 

 

 

 

 

 


しかし、彼らの投資スタンスは短期の値幅狙いですから、それを知らずに、しばらくしてから追随すると、売りを買わされる羽目になります。 

 

市場で、「外国人が売り越しに転じた」というニュースが流れるころには、彼らはすでに売り逃げていると考えておいたほうがいいでしょう。

 

 

 


毎朝の株式ニュースでは外資系証券の寄り付きの注文状況が発表されますが、これを鵜呑みにしてはなりません。

日本の証券会社の自己売買部門(ディーラー)もそうですが、彼らは一定の株価に達すれば、材料の善し悪しに関係なく利益確定に動きます。

また、彼らはニューヨーク市場の動きにも敏感です。

たとえば、ニューヨークが急落すれば、 日本株を売って現金の比率を高めてきます。

そうなれば売り方優勢で、市場は弱気になりますから、東京市場も下落することになります。

こうしたことを知らないと逃げるべきときに逃げられなくなりますから、外国人の動向にも注目する必要があるのです。

証券会社の「レーティング」に惑わされるな

証券会社などが行う「格付け(レーティング)」は、株価に大きな影響を与えています。

なかでも「レーティング」の影響が大きいのは、

国内なら、

・野村證券

・SMBC日興證券

・大和証券

・みずほ証券

・岡三証券

・東海東京証券

 

外資系では、

・ＧＳ（ゴールドマン・サックス）

・ J・P・モルガン

・UBS

・マッコリー証券

などなど

 

 

 

 

 


レーティングに注目しなければならないのは、対象になった銘柄と株価目標が証券会社の販売戦略に組み込まれているからです。

このレーティングが発表されますと対象になった銘柄の出来高が増加し、株価も上昇し始めることが多いようです。

 

しかし、その株価の勢いが長続きすることはあまりありません。

 

 


発表になってから買いに走っても、往々にして高値づかみになる可能性が高いと言えます。

そして、レーティングの引き上げは、証券会社の上客が売り逃げるためということさえあることも念頭に置いておく必要があります。

 

あとは、営業の際に使える話法になり得ます。

 

仮に、その銘柄を持っていれば発表後しばらくが売り場であって、新たに買うタイミングでありません。


レーティングの魔力に引きずられて、あわてて買う愚だけは避けたいものです。

 

出来高が「急増」したら、買いの手は引っ込む

株価のうねりを知るには、出来高の動向に注目する必要があります。株価が本格的に上がるときは、必ずといっていいほど出来高が急増します。しかし、「買い手」と「売り手」が同数でなければ商い（価格）は成立はしません。

 

 

 

 

 


売り手の動機は、

「利益が出たから」

「株価が高いから『カラ売り」した」

ということが推測できます。

 

買った人の動機は、

「まだ上がると考えた」

「前から買おうと思っていた」

「人気が出てきたから」

「勧められたから」

というように数多くあります。

 

 

 


しかし、売り手、買い手の動機の多少に関わらず、株価は上がるか、下がるかしかありません。

株式投資で利益を確保すると言うことは、2分の1の確率の中で、 いかに失敗をなくすかということなのです。

失敗を犯さないためにも、出来高が急増したら買いに出てはなりません。出来高が多いときは高値で買ってしまった人が処分売りしてくるため、そこが当面の天井になりやすくなります。

 

株価が引き続き上昇するためには、さらなる出来高を伴うか、日柄整理の期間が必要になりますから、日柄整理に入れば、そこが買い場になるのです。

「気配値」を見ながら株価の勢いを知る

「相場は相場に聞け」と言いますが、気配値を見ているだけで株価の動きが分かります。

たとえば、買い気配の低い株価に大量の買い指し値が常に入っていることがあります。この場合の株価は、比較的底堅い動きをすると判断できます。

 

 

 

 

 

 


逆に、株価に大量の売り指し値が入っていれば、目先の売り方が待っているわけですから、目先の天井と判断することができます。当然、ここで積極的に買いに走るのは避けなければなりません。

一方、買い気配の株数が厚みを増し、売り気配の株数が減ると、いきなり 成り行きの買いが入り売り指し値が切り崩され、株価は上昇し始めます。

 

 


ところが、上値に大量の売り物が出てくると、今度は成り行き売りが活発になり、株価は下振れを始めるのです。

このように、株式投資は「売り手」と「買い手」の思惑がぶつかり合って株価が形成されますから、まさに心理戦といえるでしょう。

したがって、理論的な考え方だけでは相場を完全に読みきることはできないのです。

短期売買では「出来高の変化」に注目する

株価の上下動に大きく影響するのが、「出来高」です。

株価が本格的に上昇しているときには、かならず出来高を伴います。

逆に、出来高が伴っていなければ、相場は短命に終わることが多いのです。

 

 

 

 

 


力強く上昇している銘柄は、出てきた売りを次から次へと飲み込んでしまいます。このような圧倒的な買い有利の相場では、人気が人気を呼んで途方もなく株価は上がっていくのです。

特に、

「利益の大幅増額修正」

「為替相場の急変」

「強い企業との緊密な事業提携」

「レーティングの大幅引き上げ」

「長期展望に即した好材料の発表」

「アクティビストの購入情報」

などが市場のコンセンサスに見合ったものであれば、株価は極めて敏感に反応することになります。

 

 

 


株価は本来、目先の材料で動きますが、その材料の衝撃度が大きければ大きいほど、 長期的な目で株価を見る必要があります。

それには月足を利用するのが適当でしょう。 

 

このようなときは目先の株価の上値は参考になりませんし、出来高もこれまでにないほどの規模に達しますから、上場来高値を参考に株価の上値を予測しなければならないのです。 

 

短期売買には「日足」が欠かせない

1日から1週間といった短期間で売買を完了させるためには、「日足」の動きに注目しながら「押し目買い」「吹き値売り」に徹しなければなりません。

 

 

 

 

 


人気化した銘柄の値動きは、短期間で一気に上げることもありますが、一般的には「押し目」 を入れながら徐々に上げていきます。

短期売買は株価の小さな振幅を巧みに利用する手法ですから、右肩上がりの相場でなくても利益を確定することが可能になるのです。

 

株式投資は「仕込み」が命ですから、仕込み時さえ誤らなければ利益確定は約束されたようなものです。

 

 


短期売買では、買おうとしている銘柄の株価がチャートのどの位置にあるかに神経を集中させなければなりません。

間違っても移動平均線から大きく上に乖離しているような銘柄をあわてて買ってはなりません。そうした銘柄は、ほぼ間違いなく押し目を形成しますし、 仮にチャート破りの上げがあっても、それは一部の仕手系銘柄だけでしょう。

 

このような銘柄は上値も下値も予測できません。

たまたま上がっても、それは結果として良かったでしかないのです。 

 

株式投資で成功率を上げるには、短期売買では移動平均線から大きくマイナス乖離している人気柄か、上昇中でも押し目を買わなければ、利益確定は望めません。