ネットで見かけた記事
気球に武器使用へ！
有人機対応も緩和せよ
２０２３年２月１７日-産経
「民間機の空路や国民の生命財産を守る為に気球の
武器使を認める案を与党が承認した
当座の対応としては妥当であるただし不十分である
―略ー
有人樹の領空侵犯の自衛隊機は
正当防衛化か緊急避難を除いて有人機を攻撃する
選択肢は封じられている現行要件は
空自パイロットの命を軽んじ道に外れている
此のおかしな対応はやめなければならない」
米戦闘機Ｆ-２２に撃墜されたシナの巨大な気球は
海南島から打ち上げられ
アメリカのＩCBM発射基地や重要な
軍事施設胸腔を飛行した
その後３個の気球が発見され撃墜されている
アメリカは人民解放軍が運用しているとしている
シナは２０１８年に偵察だけでなく攻撃用として
気球に超音速ミサイルを搭載し投下させる実験を
シナの国営ＴＶが放送している
驚愕の情報として
電磁パルス攻撃も狙っているという！
気球にＥＰ弾（電磁パルス兵器）を積み
米本土上空高高度で爆発させれば
強力な電磁波で
電子機器が損傷し通信、交通、電力
原発などのインフラが使用不能となる
米議会は回復には
数年かかり食糧、
エネルギー不足に陥り
飢餓が発生し一年で
米国人の９割が死亡するという
衝撃的な報告書を出している
こんな得体のしれない気球が飛んで来たら
撃墜するのは当然だ！
シナは謝罪どころかアメリカの気球が１０回以と
領空を侵犯したと自作自演の被害者ポジションを主張
早速世界から
ジェット気流に逆らって如何やって
シナ大陸までとばすのか？
人民からなんで
１０回以上も領空史侵犯されて
何で放置して撃ち落とさなかった
のかと非難されなかった？
と突っ込みが入った
日本でも過去にシナの気球が目撃されている
２００２年ー仙台、福島
２０２０年―青森県
２０２１年―九州などで領空侵犯
２０２０年防衛大臣だった河野太郎は
国民をバカにした無責任発言をしている
１５日の予算委員会でも当時北について
尋ねられると何と！
所管外を１２回も繰り返した
フアミリー企業の日本端子のシナの子会社がらみ
を考えても筋金入りの親中政治家だろう
２０２０年雄山口秋田に配備する迎撃ミサイル
「イージスアショア」を河野太郎は突然
独断で打年したことがあった
理由はミサイルのブースターを演習場内に落とせない
安全性の問題だったという
そうならば配備場を海岸維変更して海にブースターを
落とす選択肢もあったはずだ
それを秋田の海岸配備まで停止するというのは
今から思えばシナに忖度したとしか思えない
マスごみは直総理候補と
河野太郎を持ち上げ
国民を騙しているがているが
絶対この男を総理にしてはならない！
今回のシナの気球撃墜事件で
シナへの警戒心が一層強まっている
中国が台湾を取っても
半導体は作れない
渡邊哲也（経済評論家）
『世界半導体装置のシエアを日米オランダが
８０%以上持っており中國が台湾をとっても
半導体装置が無ければ台湾の
半導体メーカＴSMChア半導体を作れない
半導体装置とライセンスが同時に販売されている
ライセンスが切れると装置が動かなくなる
今の半導体装置はブラックボックス化されており
開けたら元に戻らない更にハードウエアとソフトウエアには
ドンクル【暗証キー】が付いていて
定期的に情報交換しないと
壊れるように作られているので
中国が台湾をとっても
外国企業が入れている
装置は殆ど動か無くなる故障または
破壊される事になって使えません。』
半導体制裁で
追い込まれる中国
『イギリスの「法律問題研究所」が
米司法省と商務省が協力して破壊技術
「ストライクフォース」を設立すると発表
これは衛星やドローンなどの破壊技術を
中国に渡さない様に輸出管理を厳しく固めジャイや
センサー類など今回気球に搭載されている飛行機の
駆動装置や制御装置を中国に売らない
禁輸システムを作っていく制御装置はソニーをはじめ
日本企業の独壇場になっている
先日の日米会談においてもその分野も制裁対象で
半導体のみならず広がっていくものと思われる
中国に半導体が入らなくなればＥＶ車の操縦系とか
AI系の自動運転機能が搭載できなくなって
中国のＥＶ車はゴーカート状態になってしまう
それだけではなくスマホに5Gシップが入れられなくなって
４Ｇのスマホを作り続づけなければならない
それが今のフアーウエイの訳です
半導体装置は日本が
１００%なので日本が止めると
世界の半導体が製造できなくなる
日米オランダが組めば
半導体の部分については
完全に牛耳る事が出来る。』
半導体制裁の効果現れ始めている
２月１６日―朝鮮日報
「米国の制裁発動が奏功、
中国半導体２社の工場建設ストップ」
シナは米国の制裁にＷTOに提訴しているが
中国が変な圧力をかけて
有利な判定を出さない様に
WTO紛争処理機関では前から
２審の委員を出していないので
提訴しても処理される事はない
シナに半導体装置が禁輸となれば進出している日本企業は
撤退するしかないと経済評論家は見ている
日本の様に２千年以上
一つの王朝が続く事は無く
民族は自分勝手で騙し合いバラバラな為
強烈な独裁者でなければ国を纏められない
そもそも民主義概念を
理解できないのが
シナの本質である！
それでもシナが経済成長すれば民主主義になると思い込み
西側諸国が様々な経済支援したのは間違いだったその結果
経済、軍事的に力を持った途端
国力を持てば国境を広げてもいい中華思想の覇権主義で
南沙諸島、香港、を支配し台湾、尖閣の侵略を開始した
然しゼロコロナの失敗と急激な人口減少で
シナ経済はボロボロになる
更に日米オランダで協力して
半導体装置禁輸にすれば
シナの軍事力は確実に弱体化する
シナは強大でなかなか
崩壊しないと言われているが
少なくとも５０の民族地域に
分裂させる事は出来る
台湾有事を起こさせない様に
軍備の増強と
日米オランダと協力して
シナに先端技術を
渡さない事が日本が
生き残る選択肢である！！