- 堺屋 太一
- 団塊の世代
昨朝のテレビ朝日のサンデープロジェクトは、｢団塊世代の退職｣を
テーマに名付け親の作家・堺屋太一氏や舛添要一、菅直人、山本
コータロー等団塊世代が討論を展開していた。
堺屋氏は、戦後１９４７年から４９年生まれの団塊世代を、戦後の
経済成長の強力なエンジンであったがブレーキを踏めなかった為に
バブルの崩壊をもたらした世代と総括している。
然しながら、今年から３年間で７００万人が退職する団塊世代には
退職後に「黄金の十年」にするために、今後の生き方として
１）年齢観を変える― まだまだ若く実年齢より１０年若い
２）労働ビッグ・バン― 自由自在の働き方をする。
３）団塊ジュニアJrの自立― いつまでも子供を支援しない
と提唱している。
確かに、我々団塊世代は学校や社会での出世競争、持ち家・ローンや
ジュニアへの教育投資で約４０年をあっと過ぎてしまった気がする。
出演した団塊世代のメンバーの討論は、戦後の貧しさや大学時代の
学園紛争等懐古話に終止し、またサラリーマン経験者がいない為か
あまり参考にならなかったが、いずれにしろ日本に「新しい価値」を
生みだしていきたいものである。
「日経ビジネス」は今年最初の１．８号で、躍進する女性の特集を
組んでいる。それは「ひと劇場スペシャル―Jwoman’07 型破りな
女たち」である。
これには、松下電器、丸紅や鈴民精密工業所の女性管理職や名工、
さらに名古屋競馬騎手に滋賀県知事たちの活躍ぶりを紹介している。
しかし、日本の政治や企業での意志決定権者（所謂管理者）の女性
比率は世界４３位と下位である。因みにノルウェー、デンマークの
社会福祉が充実した北欧諸国が上位を占めている。
この背景にあるのは、明治以降の富国強兵、経済の復興成長下での
約１００年続いた日本の「男性優先・優位」社会制度と考えられる。
今年からはじまる団塊世代の退職と軌を一にして、女性が能力を発揮
し、活躍する場が広がる「女性進出先進国」への元年になることを
「日経ビジネス」誌同様期待したいものである。
- 堺屋 太一
- 知価革命―工業社会が終わる 知価社会が始まる