ホンダ本社 (ホンダ本社、ホンダHPより)


バブルの崩壊は、大手銀行や証券会社の倒産・合併やリストラ、日本的企業経営を代表する年功制・終身雇用制度の解消等をもたらしたが、戦後の日本企業の特徴でもあった運動会、社員旅行や独身寮の廃止をもたらした。

ところが、今、かっての「ニッポン株式会社」の伝統的な運動会等が復活しているという。(「日経ビジネス」2006.7.17号より)

アルプス電気は10月に13年ぶりに社内運動会を開催し、ホンダも鈴鹿製作所で24年ぶりに、同様にユニ・チャームプロダクツ、テイクアンドギヴ・ニーズやP&Gジャパンが運動会を復活するという。

また、我々団塊世代の新入社員時代の思い出の「独身寮」も復活しつつある。三井物産は都内の4棟のマンションを借り、13年ぶりに独身寮を新設した。日本電産サンキョーも今年独身寮を新設するという。

これらの復活は、企業側の業績回復や「社員の連帯感」を高めたい意図からであるが、一方新入社員も「会社の親睦行事に参加してもよい」とする人が83%にも達している「出来ればやりたくない会社の風習」からの意識の変化にもよる。

しかし、伝統的な社内行事を復活している企業は大手優良企業や楽天等の新興企業である。これらの企業は社員に対する処遇や職場の活性化が相応の水準にあり、これら行事がさらに社員の一体感を醸成する役割を果たすものと期される。

従って、中小・中堅企業では、日頃の職場の活性化に気を配り、社員の声を聞く姿勢が経営者にないとこれらの行事を企画しても、参加しない社員や参加してもいやいやという社員が多いことになりかねない。

ましてや、経営者が「社員は絞りとるもの(大前研一の著作より)」と思っている企業は単なる慰労会を行っても、参加者が少なく「俺の真意を理解してくれない」とひとり嘆くことになる。

このような経営者がいるとしたら、まず自分の意識改革がFirstであろう。

ギ ソルマン, Guy Sorman, 秋山 康男
みんながアメリカを嫌う