(東京証券所）
日本企業のグローバル化につれ、外国人の投資が直接あるいはファンド経由間接的に増加しているのはご存知のとおりである。
昨年来株の上昇も、10兆円台買い越しによってもたらされたものであり、
逆に5月には売り越しとなり株価の下落をもやらしている。
その外国人は今日本の内需・割安株を買い進んでいるという。
「日経ビジネス」6.19では、「外国人持ち比率のランキング」と「外国人持ち比率増加幅ランキング」を掲載しているのでその上位を挙げてみよう。
「外国人持ち比率のランキング」は05年度決算期末時点の％で
１．オリックス 59.3％ ２．ヤマダ電機 56.1％ 3．日東電工55.9％
４．アサツーディ・ケイ 54.4％ ５．ＨＯＹＡ 54.3％
で上位24社まで44.6％以上と高い。
また「外国人持ち比率増加幅ランキング」の増加額（％）は
１．宮越商事 67.0％ ２．長谷工コープ 28.8％
２．ﾋﾞｰﾋﾞｰ･ｶｽﾄﾛｰﾙ 28.3% ４．新日本理化27.1％ ５．阪神電鉄 27.0％
で上位24までが15.6％の増加である。
オイルマネーはじめ世界の余剰資金が世界の市場に巡っている現在、この外国人投資に目を離せないのは「株の鉄則」のようである。
