(asahi.comより）
10日からイタリアのトリノで開催されている冬季オリンピックの日本選手の成績が振るわない。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）（http://www.joc.or.jp/torino/index.asp ）の関係者以上に、この大会前に購入したプラズマテレビや液晶テレビでの観戦を楽しみにしていた国民が失望している。
今日までメダルなしの厳しい大会は記憶にない。その原因については協会役員や選手関係者で大会後詳細な分析がされるであろうが、文春新書「10年後の日本」が既に予想していた。
それによると、文部科学省が1964年から実施している「体力・運動能力調査」では1985年頃をピークに低下に転じ、それ以降は下がり続けているという。
この現象をもたらした要因として、親の過保護による運動機会の減少、塾通いや習い事の隆盛、空き地や生活道路の減少、テレビゲームへの熱中そしてスナック菓子等による食生活の問題が挙げられとしている。（異議を挟む余地なしである・・・）
文部科学省は、これに対し、2002年からの新学習指導要領で「楽しい体育」という概念を打ち出し体育の時間での野球やサッカーのルールを簡略化し。手軽な「体ほぐし」の運動を取りいれたという。（なんという貧弱な発想だろう・・・・・）
この春新書は、「運動専門塾」が普及しており今後は「スポーツ家庭教師」が隆盛すると予測し、同時に東京や福岡が誘致に立候補している2016年の夏季オリンピックの惨敗を予感している。（もう既に10年も早く惨敗しているが・・・・・）
私は、国民の体力や関心が高まらない限りオリンピックや国際大会で好成績は挙げれないことを関係者に再認識してもらう以上に、「スポーツをしない、出来ない」子供たちの将来に不安を感じてしまう。
スポーツの効用には、体力や忍耐力の強化、集中力の体得や協調性の涵養等がありそれは青少年の時代にしか、得ることができないものである。
この少子化時代の子供の体力の低下や成人病の低年齢化については、頭が膠着している文部科学省にだけ任せるのでなく、あらゆる部署や関係者が真剣に考えていかなければならない日本の現在の喫緊の問題と考える。