サブプライム後の新世界経済 (著)　中原圭介

評価　★★★★

内容　～

アメリカ人の消費が新興国の成長と世界経済の原動力であった

アメリカ人の過剰消費が世界の人々の貯蓄水準を引き上げ、世界の人々の高い貯蓄水準がアメリカの国債や金融商品に向かい、マネーがうまく循環していた

相場の常において上昇時の動きよりも下落時の動きのほうが加速度的に速い

世界経済の平均成長率５％時代はなくなり、これからは２％程度の緩やかな成長の時代が来る

もともと１９９５年以降、主要先進国のGDP成長率は年平均で３％に満たない

世界平均で２％程度、主要先進国では０～１％程度の低成長時代が待っている

２００２年以降、ドルの相対的な価値は下がり続けている

１０～２０年で２００７年の株価高値に戻す

株価の底打ちは、恐らく２００９～２０１１年のうちに訪れる公算が高い

実はここ２０年で日本の輸出企業数は２倍になっている

■６つの景気判断

１、景気拡大が続いている

②、景気拡大が終わる

３、景気後退が始める

４、景気後退が続いている

５、景気後退が終わる

６、景気拡大が始まる

資産が２倍になるよりも、２分の１になるほうが資産運用だけでなく、人生設計にも大きなダメージを与える

情報源は新聞とインターネットで十分です

しかし、まずは自分の考えや行動がエコノミスト等の意見や解説に縛られることのないように意識する

情報には客観的事実と主観的解説が混ざっており、記者の見解や解釈の主観的な部分の情報は無視する

景気判断に最も重要な経済指標　～　今後もアメリカ経済が世界経済を左右する

アメリカ雇用統計が郡を抜いて優秀　～　各月分を翌月の第一金曜日発表で速報性が高い経済指標

非農業部門雇用者の増加幅が１５万人以上であれば雇用・景気はともに堅調であり、１０万人以下であれば、ともに懸念する必要がある

中古住宅販売物件数　～　各月分を翌月の２５日前後発表

アメリカの住宅市場では中古住宅が約７０％を占める

S＆Pケース・シラー住宅価格指数　～　各月分を翌々月の最終火曜日発表、全米指数は３ヶ月ごと発表

S&Pが発表する住宅価格指数で２００１年１月時点を１００として算出

これらの指標は景気や株価に先行して動く特徴がある

（これらの指標を調べるのにFX取引業者のホームページが便利）

GUICK短観　～　日銀短観よりも速報性が高い　毎月２５日公表（１１月、１２月は各々違う日）

（株）QUICKが日銀短観と同じ調査方法で、毎月実施しているアンケート調査の結果

行動経済学　～経済学に心理学の要素を多く取り入れた学問

よく自分の判断は間違いだったのかという心理と、自分の判断は正しいと信じたいという心理の対立が起こる

このような心理的対立は不快に感じるものなので、すべての人間がこの心理的対立を早く解消したいと思考に転換する傾向にある

その結果、現実から目をそむけ、自分の判断が正しいことを正当化しようとする

自分自身には合理的思考方法のつもりでも、客観的には極めて不合理な思考方法である

・結論は自分の信じたいと思うことによって不当な偏りを持つ

・自分の結論と矛盾する新情報が現れた後でも、自分が正しいと信じたがる傾向がある

・あなたは、不快な現実から自分の身を守るために、自分の行動や態度を確認してくれる情報のみ受け入れる

・新しい情報ほど思い出しやすく、古い情報ほど思い出しにくい

新しい情報ほど過大評価し、古い情報ほど過小評価してしまう傾向が強い

哲学を学べば、あるもの事の全体構造や本質が認識できるようになる

哲学は複雑な世界を単純化しようと思考することです

構造主義…世界や社会の普遍的な構造を見いだそうとする思想

ポスト構造主義…構造主義の限界に目を向け、それを乗り越えようとする志向を持っている

ポストモダニズム…モダニズム（近代主義）を批判し、近代の行き詰まりを克服しようとする

複数のケースを想定する…樹形図を頭に描く

人は現在観察されるトレンドが今後も続くと考えがちである

新しい記憶ほど思い出しやすく、古い記憶ほど思い出しにくい傾向にある

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