福祉関係の制度には多種多様なものが用意されていて、上手く使えれば相当に充実していることが今になって漸く分かってきた（未だ知らないことが沢山有るのかも知れないが）。
当初はいきなり難病と言われても、自分が使えるかも知れない制度の知識があろうはずも無く、偶然に制度を発見（正に「発見」と言う言葉がぴったり）する度に驚くとともに、偶然が無ければ知り得なかったという状況が不思議で仕方無かった。
偶然が遅れたために、もっと早く知っていれば、と言うことも有る。
障害年金などはその代表格で、制度の存在を積極的に告知していないし、自治体も介護保険関係者も医療機関も当事者では無いので、知らなければいつまでも知らないままで終わってしまう。
また、申請手続きの煩雑さはこの制度を利用させまいとしているとしか思えず、専門業者（結構な手数料を取る）の温床となっている。
身障者認定についてもそのメリットを正確に把握している人はまず居らず、専門家の間ですら「2級に認定されなければ診断書にかかる費用以上のメリットは無い」という俗説がまかり通っている始末である。
それではどうすれば効率的に必要な情報を集められるのか？
全ての制度を網羅的に熟知している人はいないので、あちらこちらにこちらの状況とやりたいことを発信し続けることによって、誰かのアンテナに引っかかる偶然に期待するしか無いのが現状だと思われるものの、一般的な手順はある。
先ずは自治体の窓口。自治体の担当者は漸く使い物になった頃に他部署に異動するのが悪しき慣わしで、異動してきたばかりの担当者はずぶの素人なのでベテランを探すのがコツ。
出来るだけ書面の資料をもらって自分で熟読することで素人担当者の説明漏れや間違いも探すことが可能になる。
そこで、介護保険適用の可否や申請手続き、医療保険の範囲で利用可能な施設などの紹介を受けるところから始めるのが定石。
その上で国が用意してくれている制度と自治体毎に異なるものをしらみつぶしにして、利用出来るものをピックアップしてそれぞれの適用条件とそれを満たしているかどうか、はたまた満たすにはどうすれば良いか、を調べる。
収入要件などもあるが、身障者認定の有無や等級がかなりの条件を満たすか否かのトリガーとなる。
身障者認定が取得出来るかどうかは指定された医師の主観に依るところが大きいので、相談の上取得可能な等級のメリットを勘案して申請するかどうかを決める。
自治体によっては身障者2級以上なら全ての医療費が無料になるという制度が有ったりするが、その認定を受けている人が相談に行かないとその制度の存在すら教えて貰えなかったりするので、色々な資格（？）が変わる度に聞かないと分からないと言う事になる。
私の場合は身障者認定を受けてから転入したのでその際に（実際は後に偶然指摘を受けて）知ることになったが、そう言う偶然が無ければ恐らく今も知らなかったと思われる。
冒頭に例として記載した障害年金についてもお忘れ無く。