ソニー・パナソニック、次は３Ｄ ＴＶ・ブルーレイ、来年販売
6月4日8時19分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
|
| 拡大写真 |
| ３Ｄメガネで最新の立体的映像システムを体験する観客＝1月4日、東京・青海の日本科学未来館（写真：フジサンケイビジネスアイ） |
［フォト］ 今年は「３Ｄ映画元年」 映画復権の切り札になるか
◆今秋に規格統一
３Ｄソフトの規格統一は、技術標準化のために業界が設けた「ブルーレイ・ディスク・アソシエーション（ＢＤＡ）」によって進められており、まず普及が進むＢＤと対応機器の国際的な標準規格を今秋をめどに制定する。この作業にはソニーやパナソニックのほか、韓国のサムスン電子、米国のアップル、デル、ウォルト・ディズニー、ワーナー・ブラザースなどソフト制作会社を含めた１９社が参画している。
業界が３Ｄの規格統一を急ぐ背景には、３Ｄ映画の観客動員数が好調で、映画館の３Ｄ対応が相次いでいることがある。世界の３Ｄ映画対応スクリーン数は、２００９年の約２５００から来年には４０００以上になると予想している。こうした映画の３Ｄ化の流れのなかで、まず家庭で再生するソフトも３Ｄ仕様で統一すれば、それに合ったプレーヤーの商品化も容易になり、液晶テレビも含めた莫大な３Ｄ関連市場が形成されるとのヨミだ。
この動きをにらみ、パナソニックやソニー、サムスンなどは今年初めに米国で開かれた世界最大の家電見本市「ＣＥＳ」（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）に３Ｄ対応の薄型テレビやブルーレイ・ディスクレコーダーなどを参考出品し、３Ｄ商戦への対応を急いでいる。
このなかで先陣を切る形で、１０年に商品投入を表明したのがパナソニック。当面、３Ｄ対応のプラズマテレビ、ブルーレイ・ディスクレコーダーの３製品を発売するとともに、３Ｄ映像ソフトを制作するうえで不可欠な「オーサリング技術」を映像制作会社などに提供するとしている。
◆関心高められるか
これに対しソニーは「（３Ｄ機器の）事業化は正式決定していない」としているが、「ソニーも対抗する形で同時期に商品投入する」（大手電機メーカー）との見方が大勢だ。というのもソニーは、３Ｄの映画撮影用カメラや映写装置などデジタルシネマシステムで先行し、川上から川下まで一貫戦略で攻勢をかける方針を明確にしている。このためソニーの場合も、液晶テレビやレコーダーを中心に家庭向け３Ｄ商戦に早期に参入するのは確実とみられる。
家電各社は、消費を刺激する大型商品の投入に迫られている。現段階でこの最有力候補が３Ｄ機器だが、関連業界が足並みをそろえてどう関心を高めていくかなど、課題も多い