近年、競合ひしめく不動産業界で急速に認知度が向上している企業がある。2022年に創立50周年を迎えるタカラレーベンだ。企業にとって、顧客ロイヤルティーやイメージの向上、ひいては売り上げにつながる重要なファクターである認知度の向上をいかにして実現したのか。そして、認知度向上の先にどのような将来を描いているのか。同社代表取締役の島田和一氏に取材した。
地方都市の場合、新幹線の駅近くなどが注目されがちだが、多くのデベロッパーが競合するエリアでは土地の価格は高騰し、当然ながら、それが物件価格に跳ね返る。「当社は創業以来、『誰もが無理なく安心して購入できる理想の住まい』というポリシーの下、『LEBEN』ブランドを展開しています。