国内では今年7月のオリンピック開催に否定的な意見が多い。確かに、今の政府やIOCの無
手勝開催は、無用の混乱を招くに違いない。
唯一の安全な開催可能な方法は、パラを含め選手、オリンピック関係者、同観戦者全員に
「新型コロナワクチン接種証明書」または、既感染者には「同ウィルスの抗体保有証明書」
の携行を求め、オリンピック会場の出入りで必ず、そのチェックをすることだ。
ワクチン接種の時期も、コロナワクチンの抗体維持期間が短い可能性（６か月程度か）を考
慮して、３月１日から５月末の３か月間に接種することを義務付けることが必要だ。
現在のようなパンデミックで危機的状況下でも、科学の力を十二分に発揮して、立派に開催
出来ることを日本で立証すれば、オリンピック開催にエポックを画することになるほかに、コロ
ナ後の世界における日本の立場は、きわめて強いものになるだろう。 まさに、危機は最大の
チャンスでもあるのだ。
付け加えるならば、国としての安全な環境を整備するため、同じ期間に、東京都、千葉県、
埼玉県、神奈川県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県（神戸市、姫路市）、福岡県、広島市、
岡山市などの人々には40～60％が同ワクチン接種に協力していただけるよう要請することも
重要な施策になるだろう。 この対策を打ち出すにはもう待ったなしのタイミングだ。