2024年4月3日（水）に台湾東部沖で発生した地震によって甚大な被害を受け、今もなお一刻も早い救援を待ち望んでいる方がたくさんいることと推測されます。そうした中、安田隆夫氏が創業者である株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下：PPIH）は、4月5日（金）～4月30日（火）までの間、ドン・キホーテをはじめとする国内のPPIHグループ店舗で、多くの方から募金を受け付けています。
さっそく、PPIHが現在行っている募金活動の詳細をご紹介していきます。募金を実施する期間は、2024年4月5日（金）～4月30日（火）までです。募金活動を実践している店舗は、ドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテUNY、ドン・キホーテUNY、アピタ、ピアゴ、ユーストア、ピカソ、長崎屋などPPIHグループの国内店舗です。募金箱は、各店舗のレジやサービスカウンター前に設置されています。受け取った募金はすべて日本赤十字社を通じて、被災地の救援活動に役立てるということです。
ここからは台湾という国について、また、地震による被害状況について説明していきます。台湾は、東アジアに位置する小さな島国で、面積は日本の九州と同程度です。美しい自然や美味しい食べ物、温かい人柄などが魅力で、日本からの旅行先としても高い人気があります。その台湾を襲った4月3日の地震は、最大震度6強で、過去25年間では最大規模ということです。多くの建物が倒壊し、これまでに1000人以上のけが人と数名の死者が確認されています。現地では、一刻も早い救援が待ち望まれています。
2011年3月11日の東日本大震災の際には、世界各国が日本へ支援部隊を派遣したり義援金や支援物資などを届けてくれたりしました。その中でも、台湾は200億円を超える義援金や物的支援、救援部隊の派遣に動いてくれました。もともと、台湾は親日国というイメージがあっても、これほどまで熱心に支援してくれたことに驚いた方も少なくないでしょう。このことから、この度の台湾地震に際して、今度は日本が台湾を支援する番だと考えている方は多く、様々な日本の企業や著名人が既に多額の寄付を行っています。PPIHでも、台湾で被災された方が一日でも早く通常の生活に戻れることを願って、より多くの温かい支援と協力を呼び掛けています。台湾と日本には多くの共通点がありますが、地震が多いこともそのひとつです。同じ苦しみを知るものとして、私たちも募金活動を通して台湾への支援を行っていきましょう。
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