月経痛やPMSなど、生理にまつわるトラブルによって、仕事を休んだりパフォーマンスが低下したりすることに悩んでいる女性は多いでしょう。mederi株式会社が提供する「mederi for biz」は、そうした女性特有の健康課題をトータルサポートする法人向け福利厚生サービスです。現在、社員の健康課題の改善や、女性が働きやすい環境の整備に力を入れる様々な企業で導入が進んでいます。
安田隆夫氏が創業者であり、全国にドン・キホーテやアピタ、ユニーなどを展開する株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（以下：PPIH）でも、2023年3月から導入されました。制度の導入によって女性従業員はどのような変化を感じているのでしょうか？ 今回は、PPIHが行ったアンケート調査の結果についてご紹介します。
PPIHが「mederi for biz」を利用するにあたって、女性従業員を対象に行ったアンケートによると、約1/4が月経痛で仕事を休んだ経験があり、その内の30％が2～3ヶ月に1度以上休むと答えたそうです。そこでPPIHは、避妊だけでなく月経痛やPMSなどの改善にも効果的と言われている低用量ピルをもっと気軽に利用してもらおうと、低用量ピルの服用にかかる費用を会社が全額負担する福利厚生を導入しました。また、女性の健康課題に対する男性社員の理解促進を目的に、女性社員のライフパートナーの服用費も補助対象としています。
では、制度導入後にどのような変化があったのかというと、PPIHが行ったアンケート調査の結果によれば、低用量ピルの服用後、80.6％の人が仕事のパフォーファン素が向上したと感じているようです。実感している具体的な効果として最も多かったのは、「生理痛が軽くなった」というもので、次いで「生理不順が改善した」、「PMSが軽減した」という声が多く挙がっています。
また、普段の仕事のパフォーマンスを10点満点とすると、生理中のパフォーマンスは何点かというアンケートでは、制度利用前が平均5.8点であったのに対して、制度利用後は平均7.3点まで増加しました。生理が仕事のパフォーマンスに影響を与える日数については、制度利用前が平均2.9日だったのが、制度利用後は平均2.64日まで減少しています。「低用量ピルの服用を今後も継続したいか？」という問いに対しては、98.6％の女性従業員が継続したいと答えています。その理由としては、やはり月経痛やPMS軽減、整理不順の改善が大部分を占める結果になりました。
PPIHが「mederi for biz」を利用し、低用量ピルの服用費補助制度を導入してから約1年が経過した現在、同社の女性従業員の8割が仕事に好影響が出ていることを実感しているようです。女性が抱える健康課題を少しでも軽減し、誰もが働きやすい職場を実現するべく、今後も「mederi for biz」を導入する企業は増加していくことでしょう。
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