溶接金網を用いる柱のRC巻き立て補強において、柱の変形能力の向上のみを図る場合には、床上及び梁下に30～50mm程度のスリットを設ける。
[○]
鉄筋コンクリート柱の変形能力の向上のみを図る場合には、溶接金網を用いる柱のRC巻き立て補強においては、床上及び梁下に30～50mm程度のスリットを設ける。
開口部がある現場打ち鉄筋コンクリート耐震壁の増設工事において、その壁の開口部補強筋の端部の定着を「あと施工アンカー」によって行う場合、開口部補強筋の降伏点強度を確保するためには、一般に、金属系アンカーを用いる。
[×]
現場打ち鉄筋コンクリート耐震壁の増設工事において、その壁の開口部補強筋の端部の定着を「あと施工アンカー」によって行う場合は、開口部補強筋の強度確保のため埋込み長さを11da（da：アンカー径）以上とした「接着系アンカー」を用いる。
鉄骨造の建築物の限界耐力計算において、塑性化の程度が大きいほど、一般に、安全限界時の各部材の減衰特性を表す数値を大きくすることができる。
[○]
塑性変形能力が高いほど、塑性変形により振動エネルギーが消費されるので、建築物の振動の減衰性は大きい。限界耐力計算においては、この減衰性が大きいほど、振動の減衰による加速度の低減率Ｆhが小さくなり、大地震時に生じる力(設計用地震力)を低減できる。
壁梁のせいを４５cmとした
[○]
壁梁のせいは、原則として４５cm以上とする。平成13年国土交通省告示第1026号第七。
百貨店等延べ面積４０，０００m2の百貨店の計画において、売場面積を延べ面積の50％とした。
[○]
一般に、百貨店の売場面積（売場内通路を含む）は、延べ面積の50～60％程度である（他は、事務室等の店用部分：30～40％、階段、エレベーター、ＷＣ等：10～20％）。
ガラリの風速は、通過風速が速くなると風切り音(騒音)が発生するので、一般に、３ｍ/ｓ以下とした。
[○]
住宅で４ｍ/ｓ、公共建築で５ｍ/ｓ、工場で６ｍ/ｓ程度が最大許容風速とされている。なお、室内の吹出口や吸込口についても、風速が速くなると騒音の問題があるので、室の使用目的に応じて推奨風速が定められている。
大きな断面の木材が燃えて炭化する速度は、通常、１分間に0.6mm程度である
[○]
木材が燃焼して、表面に炭化層ができると、内部への燃焼速度が緩やかになる。その速度は、１分間に0.6mm程度である。これを利用して表面に燃え代を見込めば、耐火被覆なしで耐火性能を保持することも可能である。
軟らかい粘性土において、土の強さ及び圧縮性を調査するために、標準貫入試験により採取した試料を用いて、三軸圧縮試験及び圧密試験を行った。
[×]
建築工事監理指針 一軸圧縮試験、三軸圧縮試験および圧密試験は、乱さない試料を用いて行う。標準貫入試験では、乱さない試料の採取ができない。
材は、シャルピー衝撃値が大きくなると、脆性破壊を起こしやすくなる。
[×]
シャルピー衝撃値は、破断に要した吸収エネルギーを切欠き部の原断面積で割った値で、シャルピー衝撃値が大きくなると靭性が高くなり、脆性破壊が起こりにくくなる。
建築構造用耐火鋼（FR鋼）は、高温時の耐力に優れており、600℃における降伏点が常温時の規格値の2/3以上となるように定められている。
[○]
設問のとおり、建築構造用耐火鋼（FR鋼）は、高温時の耐力に優れており、600℃における降伏点が常温時の規格値の2/3以上となるように定められている。
建築構造用圧延鋼材（ＳＮ材）のうち、板厚12ｍｍ以上のＳＮ490Ｂ材については、降伏後の変形能力及び溶接性を保証する規定が定められている。
[○]
設問のとおり、建築構造用圧延鋼材（ＳＮ材）のうち、板厚12ｍｍ以上のＳＮ490Ｂ材については、降伏後の変形能力及び溶接性を保証する規定が定められている。
改良積上げ張り工法とは、下地モルタル面にモルタルを４～６mm程度塗り付け、タイル裏面に張付けモルタルを３～４mm程度全面に載せて、平らにならしたものを張り付ける工法である。
[×]
改良積上げ張り工法とは、下地モルタル塗りを中塗りまで行い、木ごてで仕上げた下地に、タイル裏面に張付けモルタルを平らに塗り付けたものを押し付け、木づち等で十分たたき締めて張付ける工法である。設問は改良圧着張り工法の説明である。
プレキャスト部材接合部に用いる狭小部充填コンクリートの調合については、単位水量を180kg/m3とし、スランプを20cmとした。
[○]
JASS10 プレキャストコンクリート狭小部充てんコンクリートの単位水量は185kg/m3以下とする。水セメント比は55％以下、スランプは21cm以下とする。単位セメント量の最小値は330kg/m3とする。
プレキャスト部材の製造に当たり、コンクリートを加熱養生する場合、コンクリートの強度発現に障害を起こすことがないように計画し、前養生時間を３時間とし、養生温度の上昇勾配を20℃/ｈとした。
[○]
JASS10 プレキャストコンクリート部材の加熱養生は前養生時間３時間、養生温度の上昇勾配を10～20℃/ｈとすれば強度低下、クラックの発生などに影響が少ない。
構造体コンクリートの材齢28日圧縮強度推定用供試体の養生は、工事現場における気中養生とした。
[×]
構造体コンクリートの材齢28日圧縮強度推定用供試体の養生方法は、原則として、標準養生とする。ただし、標準養生の代わりに現場水中養生とすることもできる。気中養生は、コンクリート供試体を室内大気中で養生することをいう。
高齢者の居住・福祉に関する施設とその説明との組合せとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。
１．小規模多機能型居宅介護事業所---在宅の高齢者が要介護状態になっても、住み慣れた地域で生活が継続できるように支援することを目的として、通所を中心とし、随時の訪問や泊まりを組み合わせた介護サービスを提供する施設
２．シルバーハウジング---要介護状態の高齢者を対象に、看護、医学的管理のもとに介護、機能訓練その他必要な医療や日常生活上の世話を行うことを目的としたサービスを提供する施設
３．介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)---身体上又は精神上著しい障害があるために常時の介護が必要であり、居宅において適切な介護を受けることが困難な高齢者を対象とし、入浴、排泄、食事の介護、機能訓練等のサービスを提供する施設
４．認知症高齢者グループホーム---要介護状態の認知症の高齢者を対象に、５人から９人程度の小規模な生活の場において、入浴、排泄、食事の介護、機能訓練等を行うことにより、利用者の有する能力に応じ自立した生活が営めるように援助するサービスを提供する施設
答え-[2]
１．小規模多機能型居宅介護事業所は、地域に根ざした小規模の施設であり、「通い」を中心として、要介護者の様態や希望に応じて、随時「訪問」や「泊まり」を組み合わせてサービスを提供することで、中重度となっても在宅で生活が継続できるように支援する施設である。
２．シルバーハウジングとは、60歳以上の単身または夫婦高齢者世帯で日常生活上自立可能な者を対象とした集合住宅であり、一般に、機能訓練を必要としない。シルバーハウジングには、概ね30世帯に１人のＬＳＡ(ライフサポートアドバイザー：生活援助員)が配置される。ＬＳＡは、シルバーハウジングに居住している高齢者に対して、必要に応じ生活指導・相談、安否の確認、一時的な家事援助、緊急時対応等のサービスを行う者で、原則として集合住宅に住み込む。
３．介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)とは、常時介護を必要とし、自宅で介護を受けられない高齢者のために、入浴、排泄、食事等の介護、日常生活上の世話、機能訓練、健康管理及び療養上の世話といったサービスを提供する施設である。
４．認知症高齢者グループホームは、５～９人の認知症高齢者が、小規模で家庭的な雰囲気の中で生活を共にする居住・ケアの形態であり、食事の支度や掃除、洗濯などを介護従事者と共同で行うことにより、認知症の進行を緩やかにし、個々人の残された能力を最大限に生かすことを重視している。
鉄筋コンクリート造の建築物の保有水平耐力計算において、構造特性係数Ｄsを算定する際、梁部材の種別をＦＡとするために、コンクリート設計基準強度Ｆcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τuの割合が、0.2以上となるように設計した。
[×]
構造特性係数Ｄsを算定する際に定める部材種別は、柱及び梁の大部分が鉄筋コンクリート造である階にあっては、部材の靱性能に関する指標により、柱及び梁はＦＡ～ＦＤに、耐力壁はＷＡ～ＷＤに分類される。靱性能は、ＦＡ、ＷＡが最も高い。梁及び耐力壁の部材種別は、コンクリート設計基準強度Ｆcに対するメカニズム時の平均せん断応力度τｕの割合(τｕ/Ｆc)及び部材の破壊形式により定められる。ここで、τｕ/Ｆcにおいて、Ｆcが同じである場合、τｕが小さくなるほど、一般に、せん断破壊が生じる可能性が減り、靱性能が高いということがいえる。したがって、0.2以上は、せん断破壊の可能性が高まり、靱性能が低くなるので、部材種別ＦＡを目指す部材としては不適当である。梁部材の種別をＦＡとするためには、τｕ/Ｆcを0.15以下となるように設計する。
ＡＬＣパネルの積上げは、ねじれ、反り、曲がり等が生じないように、所定の位置に正確にかい物をかい、積上げ高さは、１段を１ｍ以下とし２段までとする。
[○]
ＡＬＣパネルの保管は、水平で乾燥した取付け位置近くの場所を選び、反り、ねじれ、ひび割れ等の損傷が生じないように台木・木材等のまくら材を水平に置き、その上に整理して積み重ねる。積上げ高さは、一段の高さを１ｍ以下とし、総高を２ｍ以下とする。JASS 21。
定風量単一ダクト方式は、ファンコイルユニット方式と定風量単一ダクト方式とを併用した場合に比べて、必要とするダクトスペースが小さくなる。
[×]
ファンコイルユニットと定風量単一ダクトとを併用した方式は、内蔵されている送風ファンと冷温水コイルにより、主として室内の還気(リターンエア)の温度調整をする装置に、新鮮空気を供給するためのダクトを併用したものである。したがって、冷風・温風を全てダクトで供給する定風量単一ダクト方式のほうが、必要とするダクトスペースは大きくなる。
砂地盤において、直接基礎の底面に単位面積当たり同じ荷重が作用する場合、一般に、基礎底面が大きいほど、即時沈下量は小さくなる。
[×]
基礎の即時沈下量は、単位面積あたり同じ荷重(荷重度)が作用する場合は、一般に、基礎底面が大きいほど、即時沈下量は大きくなる。建築基礎構造設計指針。
粒径が均一な中粒砂の地盤より粒径にばらつきのある砂質土地盤のほうが、地震時に液状化しにくい。
[○]
地震時の地盤の液状化は、振動により土中の間隙水圧が高くなり、土粒子間に働く有効応力が０になる現象をいい、粒径が均一な中粒砂の地盤より粒径にばらつきのある砂質土地盤のほうが、地震時に液状化しにくい。
空気調和設備において、最下階に蓄熱槽を設けた開放回路方式は、密閉回路方式に比べて、一般に、ポンプ動力を低減することができる。
[×]
配管の摩擦損失のみを補えばよい密閉回路方式に比べて、最下階に蓄熱槽を設けた開放回路方式は、機器の高さまで冷(温)水をくみ上げるための動力が加算されるため、ポンプの搬送動力が増加する。
２階建のすみ柱を管柱としたが、上下の柱の接合部を十分に補強した。
[×]
最大たわみは、支点間距離の１/３００かつ振動障害のないようにする。
コンクリート下地にせっこうボードを直張りする場合、直張り用接着剤の乾燥期間は、せっこうボード表面への仕上材に通気性があったので、10日間とした。
[○]
せっこうボードのせっこう系直張り用接着剤による直張り工法は、せっこうボード表面に仕上げを行う場合、せっこうボード張付け後、仕上げ材に通気性のある場合で７日以上、通気性のない場合で20日以上放置し、接着剤が乾燥し、仕上げに支障のないことを確認してから、仕上げを行う。
コンクリート下地にせっこうボードを直張りする場合、直張り用接着剤の間隔は、各ボードの周辺部で300～350mmとした。
[×]
せっこうボードを直張りする場合のせっこう系直張り用接着剤の間隔は、ボード周辺部では150～200mmとする。
壁の下地材に木質系セメント板を直接張り付けるに当たって、留付け用小ねじの間隔は、各板の周辺部で200mm程度とした。
[○]
ボード類を壁の下地材に直接張り付ける場合の留付け用小ねじ類の間隔は、周辺部で200mm程度とする。
工事施工段階において、設計意図を正確に伝えるための質疑応答、説明等を建築主を通じて工事施工者に対して行う業務
[×]
設問の記述は、工事施工段階で設計者が行うことに合理性がある実施設計に関する標準業務、(１)設計意図を正確に伝えるための質疑応答、説明等に含まれており、工事監理に関する標準業務には示されていない。工事着工後ではあるが、工事監理に関する行為には該当しないので注意が必要である
光束法による平均照度計算において、照明率に影響を及ぼす要素に、保守率、室指数、室内反射率及び照明器具の配光は含まれる。
[×]
光束法による平均照度計算は、次式で示される。
E=FNUM/A〔ｌｘ〕
F：照明器具1台の光束〔lm〕
N：照明器具の台数
U：照明率
M：保守率
A：床面積〔m2〕
照明率Ｕは、ランプから発する全光束に対する作業面に到達する光束の割合であり、照明率に影響を及ぼす要素として、室指数、室内反射率および照明器具の効率・配光が含まれる。保守率Ｍは、ランプの点灯時間による光束の低下とランプの汚れの割合を示し照度に影響を及ぼすが、照明率には含まれない。
木造建築物において、壁率比が0.5未満であっても、各側端部分の壁量充足率が１を超えていればよい。
[○]
地震時におけるねじれによる被害を防ぐために、各階の平面の両端から1/4の部分(側端部分)について｢壁量充足率｣(側端部分の｢存在壁量｣を側端部分の床面積に対する｢必要壁量｣で割ったもの)を求め、その両側端の壁量充足率の比である｢壁率比｣(壁量充足率の小さい方を大きい方で割る)が0.5以上であることを、各階においてはり間方向及びけた行方向双方ごとに確かめる。ただし、壁量充足率がいずれも１を超える場合、または、偏心率が0.3以下であることを確認した場合は、壁率比の確認は必要ない。
塗装工事において、屋外のモルタル面の素地ごしらえに、合成樹脂エマルションパテを使用した。
[×]
モルタル面の素地ごしらえにおいて、合成樹脂エマルションパテは外部には用いない。
用途地域の指定のない都市計画区域内の建築物は、建ぺい率の制限を受けない
[×]
建築面積に関するこのような規定はない。法第52条第6項により、建築物の容積率の算定基礎となる延べ面積には、共同住宅の共用の廊下又は階段の用に供する部分は算入しなくてよい。
都市計画において定められた建ぺい率が8/10の近隣商業地域内で、かつ、防火地域内の耐火建築物は、建ぺい率の制限を受けない。
[○]
建ぺい率の制限を受けない。
建築物の耐震改修の計画が建築基準法による建築の確認を要する場合において、計画の認定を申請する者は、所管行政庁に対し、当該申請に併せて、建築基準法による確認の申請書を提出して、当該耐震改修計画が建築基準関係規定に適合する旨の通知を受けるよう申し出ることができる。
[×]
耐震改修促進法にはこのような規定はないので、誤りである。なお、同法第８条第４項により、建築物の耐震改修の計画が建築基準法による確認を要する場合において、計画の認定をしようとするときは、所管行政庁は、あらかじめ、建築主事の同意を得なければならない。また、同法第８条第８
基礎構造に対する地震時設計用外力を算定するときには、基礎部分の重量は考慮しない。
[×]
地震時に基礎部分自身に生じる水平力は、基礎部分の重量と水平震度の積で求められる。基礎構造に対する設計用水平力は、基礎の直上階の水平せん断力に、基礎部分等に作用する水平荷重を加算した値とする。
独立フーチング基礎の基礎スラブの構造強度を検討するときには、基礎スラブの自重及びその上の埋戻し土の重量は含めない。
[○]
フーチング基礎の基礎スラブの構造強度を検討するときには、片持スラブとして考えるので、基礎スラブの自重及びその上の埋戻し土の重量は(地反力と打ち消し合うため)含めない。一方、基礎底面の面積の検討のための接地圧は、上部構造からの荷重に基礎スラブの自重及びその上の埋戻し土の重量も含めて考える。
ボイラー等の熱効率は、「高位発熱量を基準とするもの」より「低位発熱量を基準とするもの」のほうが低くなる。
[×]
ボイラーの高位発熱量は、燃料を燃焼して発生する発熱量に、発生水蒸気の凝縮で放出される潜熱を含めた総発熱量である。低位発熱量は凝縮潜熱を含まない真発熱量である。ボイラー等の熱効率は、低位発熱量を基準とするほうが高くなる。
建築設備の耐震設計において、低層で免震層をもたない建築物に対しては、一般に、設計用鉛直震度は、設計用水平震度の1/2とみなして算出する。
[○]
設問の通り、建築設備の耐震設計において、低層で免震層をもたない建築物に対しては、一般に、設計用鉛直震度は、設計用水平震度の1/2とみなして算出する。
木材の含水率の変化において、大気中に木材を長時間放置して、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡状態に達した時点を、繊維飽和点という。
[×]
大気中に置かれた木材が生木の状態から乾燥し、木材中の結合水と大気中の湿度が平衡状態(含水率約15％)に達したときを、気乾状態という。繊維飽和点とは、細胞壁に結合水が満たされている状態での含水率(含水率約30％)のことである。
「耐震関係規定｣及び｢耐震関係規定以外の建築基準法令の規定｣に適合しない部分を有する特定既存耐震不適格建築物について、計画の認定を受けて耐震改修を行う場合には、その適合しない部分について、これらの規定に適合するよう改修しなければならない。
[×]
耐震改修促進法第17条第３項第三号及び第６項第二号により、誤りである。耐震関係規定及び耐震関係規定以外の規定に適合しない特定既存耐震不適格建築物が、耐震改修後も引き続き、耐震関係規定以外の規定に適合しない場合は、同条第３項第一号、第二号、第三号イ及びロの基準に適合すればよい。従って、耐震関係規定以外の規定について引き続き、既存不適格部分を有するものとすることができる。
鉄骨構造のはりを設計するに当たり、そのたわみをスパン（支点間の距離）の1/200以下となるように、部材断面を決定をした。
[×]
はりのたわみは、通常の場合スパン(支点間の距離)の1/300以下とします。日本建築学会「鋼構造設計基準」
ラーメン構造のはりにおいて、曲げ剛材に余裕があるので、断面のせいを小さくするために、SN400B材を用いる代わりに、SN490B材を用いた。
[○]
設問の通り