続 編
地震力作用時における層間変形の算定
耐力壁脚部における地盤の鉛直方向の変形が大きい場合、脚部を固定として扱うと、層間変形を過小評価することになるので、脚部に鉛直バネを設けた検討も行う。ただし、建築物の振動特性係数Rtや地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数Aiの計算に用いる設計用一次固有周期Tを精算により求める場合には、脚部を固定として扱う。
柱部材の曲げ剛性の算定
曲げ剛性の算定においては、断面二次モーメントはコンクリート断面を、ヤング係数はコンクリートの値を用いることが多い。なお、鉄筋の影響を考慮し、鉄筋をヤング係数比n倍のコンクリート断面に置き換えた「等価置換断面二次モーメント」を用いることがある。
曲げ降伏をする梁部材
曲げ強度に対するせん断強度の比を大きくすることにより、曲げ降伏後のせん断破壊を防止し、部材の変形性能を大きくすることができる。
柱部材の引張鉄筋
柱は、主筋を増すと曲げ耐力は増大するが、靭性が低下し脆性破壊の危険性が増加する。靭性を高めるには帯筋を密に配筋することが有効である。
高さh0・幅l0の開口を有する鉄筋コンクリート造の耐力壁の耐力計算
開口部を有する耐力壁のせん断耐力の低減率γ2は、開口面積を用いて計算する開口周比γoの他に、開口幅及び開口高さによる低減率を考慮する。
耐力壁
耐力壁の厚さは12cm以上。径9mm以上の鉄筋を縦横に30cm（複配筋として配置する場合においては45cm）以下の間隔で配置する。ただし、平屋建ての建築物にあってはその間隔を35cm（複配筋として配置する場合においては50cm）以下とする。
柱のせん断補強筋
柱のせん断補強筋（帯筋）はその末端部（フック部）は135度以上に折り曲げ、余長は6d以上定着するか、または相互に溶接する。
鉄筋コンクリート構造の鉄筋の継手
鉄筋の継手には、重ね継手、ガス圧接、アーク溶接、各種の機械式継手など種類があるが、継手位置の存在応力によらず、母材の強度を伝達できる継手を選定する。
柱に定着する梁の引張り鉄筋の定着長さ
柱に定着する梁の引張鉄筋の定着長さは、コンクリート強度により異なるが、SD345の鉄筋の定着長さは、SD295Aの定着長さと同じ長さが必要な場合と、5d長い場合とがある。
柱の小径
柱の最小径は、構造耐力上主要な支点間距離の1/15以上とし、鉄筋軽量コンクリートの場合は1/10以上とする。
梁のせい
梁のせいが梁の有効長さの1/10以下の場合は検討を行わなければならない。
梁の貫通孔
孔の周囲の応力集中は大きく、せん断強さも低下するので、なるべくせん断力の小さい部分にあける必要がある、材端より材中央に設けるほうが、梁の靭性及びせん断強さの低下は少ない。
軸圧縮力が大きい柱
曲げ応力やせん断力に対する余裕が小さいため、大きな軸圧縮力を受ける柱は地震時の粘り強さは小さくなり、脆性破壊の危険性が高くなる。
梁の引張鉄筋量
（引張鉄筋比Pt）は、0。4%以上とする。
梁のせん断補強筋
9mm以上の丸鋼またはD10以上の異形鉄筋を用い、あばら筋間隔は、梁せいの1/2かつ250mm以下とし、せん断補強筋比は0。2%以上とする。
柱の曲げ剛性
鉄筋の引張強度を大きくしても鉄筋のヤング係数は変わらないので、部材の曲げ剛性には影響しない。
耐力壁の終局せん断強度
耐力壁の終局せん断強度は、コンクリートのヤング係数に比例する。
鉄筋コンクリート造の床スラブに生じる長期たわみ
スラブを厚くすると、断面二次モーメントIが大きくなるためにたわみの制御に効果的である。