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レモンのブログ

日ごろ自分が感じていること、 

知らなかった事実、
知ってほしい事実、
をブログにしています。



みのもんた(69)の次男、
御法川雄斗容疑者(31)は窃盗未遂で逮捕――。


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勤務する日本テレビでは次男の処分に加え、
読売テレビ制作で日テレが放送している
人気番組「秘密のケンミンSHOW」を続けるか、
検討しているという。

成人した男がしでかしたことだから
という理由で、みのはセーフという見方もあったが、
所属事務所が報道番組の自粛を発表する
などタダですみそうにない。

この影響はTBSに勤務している
長男の御法川隼斗(33)にも出ている。
長男は弟同様、慶応大卒(アメフト部)で営業を経て、
制作に回され、一時はバラエティー番組を担当していた。

しかし、3年前にウッチャンナンチャンの
番組を任されて4カ月で打ち切られ、
その後、「奇跡ゲッター ブットバース!!」
というバラエティーも1年も持たずに打ち切られた。

局内でもお荷物扱いで
「みのさんの長男はどうしている?」と話題になっている。

先週騒ぎになった「朝ズバッ!」(TBS)
でのセクハラ疑惑、今度は次男の逮捕で、
「朝ズバ」降板の可能性もあり、
隼斗も「もはや立場がない」というのが実情だ。

「TBS局内にはみのが番組を降りたら
視聴率が大幅ダウンするという理由で
かばう一派があって、
降板を阻止しようと動いている。
でも、セクハラ疑惑でスポンサーはカンカン。

それで実績が伴わない長男の面倒まで
見る必要があるのか疑問に思っている人は多い」(消息通)

みの本人、次男の逮捕と続き、
長男にも居場所があるとは思えない。


みのもんたさんが会見







パチンコの実態


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繁華街や地方都市の街道沿いなどで
よく見かけるパチンコ。
だが、韓国ではパチンコが原因の借金による
自殺が相次ぎ、
さらにパチンコ業界と政府の癒着という
政治スキャンダルなどが問題視された結果、
2006年に“パチンコ全廃”となった

多くの先進国でもカジノや競馬など
ギャンブルは当然認められていますが、
日本のパチンコホールのように
賭博場が住民の生活圏の中に拡散して
展開している国など、日本以外にありません。

カジノを認めれば「賭博罪に例外をつくることになる」
という議論にあるように、
そもそもこの国の法律は、
宝くじや競輪・競馬など公営ギャンブル以外で
民間が賭博場を運営することを認めてはいません。

 しかるにパチンコホールで用意されている景品には、
一般景品以外に特殊景品というものがあり、
出球で特殊景品と交換すれば、
パチンコ屋に隣接している特殊景品換金場に
持っていけば換金できるのです。

 これを「三店方式」といいますが、
風営法は営業者に、現金や有価証券を賞品として
提供することや客に提供した賞品を買い取ることを
禁じていますが、パチンコ業界の言い分は

パチンコホールは法律を遵守し賞品を
買い取ることはいっさいしていない、
パチンコホールは特殊景品換金場にはいっさい
関知していない、という子供だましのような論法です。

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 このようなダークな業界を
なぜ警察は取り締まらないのか、
それはパチンコ業界そのものが巨大なる
警察利権となっているからです。

パチンコメーカーにもパチンコホール大手にも
たくさんの警察OBが天下っております。

このパチンコ業界の問題は、
パチンコホールオーナーの9割近くが
在日韓国・朝鮮人であることからより
複雑な問題を内包しています(『AERA』(2006年2月13日号)
では「全国のパチンコ店オーナーの出自の内訳は、
韓国籍が50%、朝鮮籍が30~40%、日本国籍、華僑が各5%」としています)。

 ホール業界トップのマルハンの会長である
韓国系日本人である韓昌祐は
「パチンコ経営をしている北朝鮮に忠誠を誓う
在日韓国・朝鮮人は、
その収益を北朝鮮へ送金していることは確実である」と述べています。

そもそもが法律上極めてダークな存在である
パチンコ業界が、警察利権もあり問題視せずに
膨張してきた背景には、
日本のマスメディアのチキン(臆病)な沈黙にあります。


日本のマスメディアではパチンコ業界の問題は完全にタブー視されています。


例えば上述したこの国のギャンブル市場において
パチンコ業界だけが突出して膨張してきた事実を、
マスメディアは決して報道しません。


そもそもパチンコ業界はマスコミの
一大スポンサーであり扱いづらい上に、
在日韓国・朝鮮人団体からの圧力もあり、
火中の栗を拾うマスメディアはないのです。
メディアだけでなく政界でも警察利権もあり
ある種のタブー扱いになっています。




 



餃子の王将 vs 全裸ホスト

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同社の金沢片町店(石川県金沢市)で、
男たち10人が全裸になるなどしたのは
昨年12月8日だった。

10人のうち3人が従業員用の白衣を着用し、
6人が 全裸になって写真を撮り、
フェイスブックに掲載。

運営会社の王将フードサービスは
同店の閉店を決定し、今月10日、
金沢中警察署に刑事告訴し受理された。

「お客さまから
“裸で写真を撮りたい”との電話が入ったので
お断りしたところ、“では
食事中の写真ならいいか?”と再度の
電話があったので、
それならいいですよと了承した
のです。

ところが従業員の制止を無視して
6人が全裸になってしまった。店内には別に
3人のお客さまがいました」(同社経営企画部)

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「王将はガラス張りなので外から丸見えです。
これは路上で全裸になったも同然だから、
公然わいせつ罪に問われます。
しかも、別のお客さんが3人もいたのだから、
言い訳は 利きません。

このケースでは公然わいせつの
罰金が30万円。これに営業妨害の分を
合わせて、
1人当たり罰金50万円というところでしょう」

王将側は店を閉じたため、
損害賠償を請求する構えもみせている。
ただ、店がなくなる からといって、
ン千万円の賠償金を受け取れるわけではないそうだ。

「裁判所が閉店ではなく、
1週間程度の営業停止が妥当と認めたら、
1週間分の売上額 から経費を差し引いた分を
払うことになります。ただし、店長が事前に了承していたら、
店長にも賠償責任が発生します」(紀藤正樹氏)