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レモンのブログ

日ごろ自分が感じていること、 

知らなかった事実、
知ってほしい事実、
をブログにしています。





小泉純一郎氏 
都知事選に出馬すれば得票率9割で
圧勝の予測
(エロハゲ淫行、
そのまんま東だけは勘弁してくれ !)




東京都の猪瀬直樹知事が医療法人徳洲会からの
5000万円提供問題で火だるまとなっている。
猪瀬知事に対する都民の信頼や期待は失墜した。
しかし、“猪瀬氏が辞め、新しい都知事が
誕生するなら誰でもいい”とはならない。
(池上彰らしい?)

その人物は巨大都市の顔にして、
7年後の東京五輪ホストの最右翼となる。
特殊な政治状況があったにせよ、
猪瀬氏が昨年の選挙で433万票の
史上最多得票を得たのは厳然たる事実だ。
新知事がその数を超えなければ
「猪瀬氏以下の期待」でしかない。
(舛添要一元厚労相では? )


勝谷誠彦が小泉純一郎元首相の
原発ゼロ発言の裏を読む


いくら五輪開会式で名スピーチを披露しても
「棚ぼた知事」というレッテルが付きまとう。
すでに「次期都知事候補」の名が
取り沙汰されているが、そこに「433万票超え」の
期待を抱かせる人物は見当たらない。

政治家やメディアが“本命候補”と持ち上げたところで、
都民には“本命なき都知事選”に見えてしまうのだ。

「433万票の壁」を破る人物は誰もいないのか?
それは違う。その壁を簡単に乗り越えるであろう
人物といわれれば、誰もが「原発ゼロ」演説で
存在感を放った小泉純一郎・
元首相を思い浮かべるはずだ。
(都知事より、自民ぶっ壊してくれ ! )




「仮に出馬すれば我々に勝ち目はないから
候補を立てられない。民主党も維新も同じで、
小泉支持に回らざるを得ない。
(次は竹中なしで)

共産党は戦うだろうが、
原発ゼロを唱える小泉は共産党支持層さえも
奪い取る。得票率9割超の圧勝になるだろう。
(前出の自民党都連関係者)
(小泉なら全部やる???
首都高地下化・都庁立て替え・五輪・
お台場カジノ・地下鉄24時間化
羽田空港本格24時間国際化
東京の脱原発化・発電送電分離・
電気自由化・東電解体)


都の有権者数は約1080万人。「五輪都市の首長選」
という関心の高さを加味して投票率が70%に
なるとすれば、その9割得票なら700万票──。
猪瀬氏が誇示する433万票が霞んで見える。

「小泉都知事」を“猪瀬氏の後釜”
と見る人は誰もいないだろう。
(終わった人を担いでも駄目)

その政治手法や政策には危うさが同居する
とはいえ、発信力の高さは東京を
五輪開催までにさらに飛躍させてくれるのではないか
という期待感を抱かせる。
(オリンピック利権を全部アメリカにあげちゃいそう)

何より、このままでは五輪利権の後釜選びという
陳腐な選択になりかねない都知事選が、
一転、「原発ゼロ」の是非という国家の
進路を問う重大な選挙へと変質する。
(週刊ポスト2013年12月20・27日号)
(ポストの政治ネタは当たった試しがないぃ !)


勝谷誠彦が小泉純一郎元首相の
原発ゼロ発言の裏を読む







中国国防省「日本だけが非常識な対応」
(中国が異常なだけです)


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中国が東シナ海の広い範囲に設定した防空識別圏に関連して、
中国国防省は3日、談話を発表し、「ごく一部の国の政府が
飛行計画の通報をさせない立場をとり続けているのは、
無益で無責任だ」と、
日本だけが非常識な対応を取っているとして非難しました。
(あんたがぁが一番非常識 )

中国国防省の耿雁生報道官は3日に発表した談話の中で、
まず「防空識別圏の設定発表以来、
理解を示す国がどんどん増えている」という認識を示しました。
そして、「中国が特別なやり方をしているわけではなく、
ほかの多くの国も防空識別圏を通過する
航空機の飛行計画の事前通報を求めている」と強調しています。
(アメリカ軍機を撃ち落としてから言えよ)

そのうえで、日本政府が中国当局の求める
フライトプラン=飛行計画書を提出しないよう
航空会社に要請していることについて、
「ごく一部の国の政府は民間の航空会社に圧力をかけ、
通報させない立場を取り続けているのは無益で無責任だ」と、
日本だけが非常識な対応を取っているとして強く非難しました。
(アメさんは怖いので叩けません)

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さらに、耿報道官は日本政府による沖縄県の
尖閣諸島の国有化を改めて非難したうえで、
「関係国は言動を慎み、たぶらかされたり、
そそのかされたりして、誤ったサインを出すことが
ないようにすべきだ」として、
アメリカのバイデン副大統領が日本に続いて、
4日から中国を訪問するのを前に、
尖閣諸島を巡る対立で日本に肩入れしないよう、
くぎを刺しました。



中国の防空識別圏は全く機能してない。
自ら首を絞め世界各国







「中国と日本は互いを
嫌っているかもしれないが、
互いを必要としている」
領土問題棚上げを!
(アメリカの領土でも
同じことが言えるのか?)


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米誌タイムはこのほど
「中国と日本は互いを嫌っているかもしれないが、
互いを必要としている」と題する記事を掲載し、
「日中の指導者が直面する問題は、
領土問題をいかに棚上げし、双方の経済を貿易、
投資面でより有利な環境に導けるかだ」と指摘した。
(日本にとって何のメリットもないぃ !)

尖閣諸島(中国名・釣魚島)の領有権問題を
はじめとする日中対立は、最近は戦争ぼっ発の
可能性が指摘されるまで緊迫化している。
東シナ海上空に中国が防空識別圏を設定し、
バイデン米副大統領が日中韓3カ国を訪問するものの、
領土問題は依然ネックとなっている。
(共産党政権が崩壊しないと無理でしょう !)


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日中両国の対立は深まるが、
相互のビジネス交流は今も多く行われている。
過去20年にわたり低迷する日本経済にとって、
経済発展が続く中国は重要な輸出先だ。
(要りません !消えて下さい)

中国は日本からの輸入が最も多く、
電子機器から部品まで多くの
日本製品中国経済の発展に欠かせない。
日本は中国が将来必要になる
環境保護関連技術を持っている。
(即刻停止)
日中の指導者が直面する問題は、
領土問題をいかに棚上げし、
双方の経済を貿易、
投資面でより有利な環境に導けるかだ。
(日本が願っている事!
①中国共産党の崩壊
②中国内戦
③中国が分裂
◆チベット独立
◆ウイグル独立)



尖閣諸島が中国領ではない5つの理由





尖閣諸島問題のかんたん解説