前にブログ（「ワクチン接種は感染拡大を防止するのか。逆にワクチンが感染を拡大するんだと言う考えもある」2021. 7.15）でも書いたが、ワクチンが未だに感染を抑える（ワクチンがウィルスを殺す？）と考えている輩が非常に多いようだ。世界的にも。
だから、世界ではワクチンパスポートが義務化・強制化が急速に進んでいる。
アメリカも欧米も日本も…。全く意味がないのに何故？。しかもワクチンパスポートを持っていても他人に感染させるのだから、更に感染は拡大させてしまうのに。
もう一度ワクチンの基本的事実を確認しておこう。
「農と島のありんくりん」ブログから。
「…COVID-19は上気道という呼吸器系の上部で繁殖し始めるために、上気道に止まっていれば軽症ですみますが、その代わりウィルスは簡単に体外に出てしまって感染を拡げることになります。
軽症者や無症状者のほうが圧倒的に多いために、患者がキャリアーとなって感染を拡大します。
ワクチンは有効な対抗手段ですが、あくまでも体内に抗体ができる「だけ」のことです。しかしワクチンで抗体ができても、呼吸器表面のウィルスをワクチンで消滅させているわけではないので、ウィルスは残存し続けます。ただ罹らない（重症化しない）だけなのです。」
この簡単な理屈が理解出来ないから、トンデモナイ対策や発想が出てくるのである。
フランスやイタリアではワクチンパスポートの罰則付き強制のため、大規模な反対デモが起きている。ワクチンパスポートは差別につながるわけだが、ワクチンパスポートを所有している（つまりワクチン接種した）からといって感染しないわけではないから、ワクチンパスポート所有者だけ優遇するとか入店・入所を許可しても意味がない。感染を防止することには全くならないのである。簡単な理屈ではないのか。それでもワクチンパスポートの強制が。
米国は全ての外国人の渡航者にワクチンパスポートの提示を求める計画だ。このワクチンパスポートが世界規格化すれば、世界の主要国に渡航する場合、ワクチン接種していない人は、事実上渡航を制限されることになる。私は海外旅行するつもりはないから関係ないが。
また、連邦政府や自治体、大手民間企業が従業員に対してワクチン接種を義務付ける、または接種の有無を確認し、未接種の場合は毎週の検査を受けさせるといった方針を出しており、CNNは、社員でワクチン接種しないことを理由に3人も解雇した。これもCNNはワクチンを打てば他人に感染させないと勘違いをしているのである。アホである。
そしてニューヨーク市がこの8月16日からワクチンパスポートを義務化することに決定したとのこと。
日本でも同様の動きがある。
「2回接種で旅行解禁を」日本旅行業協会会長が要望 テレ朝
日本旅行業協会菊間潤吾会長「ワクチン接種が終わった方たちの行動制限を段階的に解除していくというのは、どの国でもやっていることですし、それを日本もできないことはない」
旅行会社の業界団体「日本旅行業協会」の菊間会長は「旅行会社の経営状態は危機的だ」と強調し、ワクチンを2回接種した人について政府が旅行を認めるよう訴えました。
（引用終り）
「ワクチン接種が終わった方たちの行動制限を段階的に解除していく」という言い方は、ワクチン接種したから感染はしないんだから、旅行するのを許してくれよ、と主張しているのだ。「どの国でもやっている」といっているが、その通りなんだが、どの国も間違っているのである。
しかし、こんな簡単な理屈を東京大学ゲノムAI生命倫理コア研究統括東大准教授というすごい肩書を持った偉い先生も分かっていないのである。伊東乾という男。
JBpressにコラムを書いている。日本のワクチン接種の優先順位は間違いではないかと。あんたが間違っているんだけどね。
「…いまや20代、30代だけで、全体の過半数を超える状況になっていることが分かります。なぜ20代、30代に流行るのか？少なくとも2つの異なる要素が指摘できます。
第1は、ワクチン接種率が伸びていないから感染を避けられない。
第2は、若い世代は罹患しないと誤解したまま、人流などを形成して互いに感染し合う。
…接種が本格化するにつれて、新たな感染者が明らかに減少しているのが確認できます。…ざっくり言えば、若者は中高年よりも2倍以上感染している「高リスク層」の中核をなしているのが明らかです。
こうした傾向は先行する海外事例から十分予測され、東京都新宿区のように20代、30代を優先接種という方針を出した自治体もあります。
しかし、日本全国で見れば今もって「接種は高齢者から」という段階的な行政の敷いたレールが変わっておらず、かつそのスピードが、人為的なワクチン分配の不順によって遅れる傾向が見えている。
いまからでも決して遅くはない。ワクチン接種の最適化を、国を挙げて再検討すべきタイミングだと思います。」
（引用終り）
つまり、この肩書が凄い先生は、若い層からワクチン接種すれば、若い層の感染は減少するといっているのだ。ワクチンは感染を減少させるのでなく、重症化を防ぐものなのに。
もし、若い層からワクチン接種すれば、この教授がいうように、「若い世代は罹患しないと誤解したまま、人流などを形成して互いに感染し合う」のだから、ワクチン接種が拡大すれば余計に若者は動き回り、感染は拡大してしまうのに。
なんだかＰＣＲ検査を全国拡大すれば感染が抑えられるというバカな理屈を唱えた立憲民主党や共産党、玉川徹.なんかと同じような動きだ。
そのワクチンへの思い込み・間違いをアメリカＣＤＣセンターがキチンと説明している。
米CDC、ワクチン接種完了者でもデルタ株感染させるリスクを指摘
ニューヨーク発 2021年8月2日
米国疾病予防管理センター（CDC）は7月30日、新型コロナウイルスの変異株であるデルタ株について、ワクチン接種完了者であっても同株に感染した場合に他者に拡散させるリスクを指摘する声明を発表した。
CDCが同日に発表した疾病・死亡率週報によると、マサチューセッツ州で7月3～17日に発生したクラスター感染のうち、73.8％（469人中346人）がワクチン接種完了者だったと報告。
これを受けて、CDCのワレンスキー所長は「ウイルス量が多いことは感染リスクが高いことを示しており、ほかの変異株と異なり、ワクチン接種完了者であってもデルタ株に感染した場合にはウイルスを伝染させることが懸念される」と声明の中で述べている。
そして、今回の発見に基づいて、ワクチン接種完了者が知らないうちにウイルスを他者に拡散させることのないよう、７月27日にマスク着用推奨のガイドラインを変更したとしている。
CDCは、ワクチン接種が重症化と死亡を防ぐ最重要の戦略とした上で、感染率が高くない地区でもワクチン接種の有無にかかわらず、屋内でのマスク徹底などの感染予防策の拡大を検討すべきとしている。
ＣＤＣによると、同州バーンスタブルで、７月にイベントや集会などを通じて４６９人が感染。このうち３４６人（７４％）はワクチン接種を終えていた。未接種者と同じ量のウイルスが確認されたため、デルタ型は感染力が強いと指摘している。
一方、感染した接種者のうち約８割に当たる２７４人は発熱などの症状があったが、入院したのは基礎疾患がある２人を含む４人（１．２％）にとどまり、死者はなく、「重症化や死亡を防ぐにはワクチン接種が最も重要な戦略になる」と説明した。
（引用終り）
CDCはデルタ株だからワクチン接種しても感染すると言いたいようだが、そもそもデルタ株でないウィルスもワクチン接種しても他人に感染させるのである。
この発表は、ワクチンパスポートが感染防止には無意味であるという当たり前のことを教えているが、単にワクチンを打ってもマスクをしましょうとしか言わない。人権侵害・差別につながるワクチンパスポートやワクチン接種しない社員を解雇するなんていうことが無意味であるということに言及しない。
それはワクチンパスポートが空気のように強固に彼らの頭の中に住みついてしまったのである。だから、もうこれはワクチンパスポート信仰のようなものだ。
科学的に意味のないことを説明してももう誰も聞こうとしないのである。ナチスのユダヤ人排斥と同じ理屈になってしまったのだ。
ユダヤ人が第一次大戦後のドイツを不況にしてしまった。ドイツはユダヤ人に牛耳られた。そんな証拠はなくても、憎悪はやユダヤ人に向けられたのである。
今世界のユダヤ人に相当するのは、ワクチンを接種しない人々、ワクチンパスポートを所有しない人々なのだ。彼らのお蔭で日々の安寧が破壊されると社会全体が憎悪の目を向けているのだ。おぞましいことだが、理屈はないのである。
しかし、この簡単な理屈、ワクチンパスポートなぞ意味がない、人権侵害だ、差別だとわかる人々も多いのも事実だ。だから、欧米でワクチンパスポート強制への大規模反対運動が起きているのである。
米国サンフランシスコでは、9月15日までにすべての公務員にワクチン接種を義務付けて、ワクチン受けなければ解雇すると発表しているが、サンフランシスコの保安官代理を代表する組合は、コロナワクチンの接種を強制された場合、職員は辞めたり退職したりするだろうと警告したということである。生活を賭けたワクチン接種反対運動だ。
日本では予防接種法でワクチンは強制されないとされているが、職域では今後強制してくるだろう。
そのとき、この簡単な理由、ワクチンは重症化を防ぐもので、感染を防ぐものではないので意味ないんですが、と説明して、会社側は「ああ、そうですか」とは決して言わないだろう。
なぜなら、顧客に感染させないという護符として使いたい、そして顧客もワクチンを護符（感染なんて防がないのだが、防ぐと信じ込んでいる）として理解しているからである。
マスコミはどうするのか。当然バカ専門家に説明させて、ワクチンは感染も防ぐと説明させて、嘘で固めてワクチンを促進させるのである。だから、この信仰は収まることはないのだ。ということは、ワクチン接種者が感染を拡大させるから、感染は今後収まることはないのである。
さて、先に「米国は全ての外国人の渡航者にワクチンパスポートの提示を求める計画だ」と書いたが、その結果、対中国で面白いことが起きつつあるようだ。これはトンデモワクチンパスポートのささやかな贈り物ということか。
農と島のありんくりんブログ（2021.8.9）より
「中国の足元からまた感染が再拡大し、日本企業も操業停止に追い込まれたようです。おいおい、接種したんだろう。（中略）
肝心の決め手とならねばならなかったはずのワクチンが、効果のない戦時急造の粗製濫造モノだから、アイヤーです。それが一気に経済回復を誇示して、世界一早い回復国としてマウントしたいばかりに強引に経済を開けたもんだから、このザマです。
ここで問題が出ました。
水ワクチンを打とうとチャイナの勝手、経済をジャンジャン平常化するのもカラスの勝手ですが、では、こんなメイドイン・チャイナの水ワクチンを国際社会が認めて、ワクチンパスポートを与えますか、という問題です。
たとえばタイは、中国からのワクチン供与に飛びついた国のひとつでしたが、まったく感染拡大に歯止めがかからず、ファイザーとモデルナのワクチンの追加接種をして凌いでいるようです。
時間も手間も費用も、なんていう無駄。
WHOは中国の圧力に負けて中国のワクチンを既に緊急使用許可を与えていますが、主要国はソッポを向いています。
するとどうなるのかといえば、主要国からすれば、いくらWHOが使用許可を出しても、そんなパスポートは無効だということになります。もう一回しっかりしたファイザーなどのワクチンを打ち直して、パスポートを取り直していこい、ということになります。
しかもこれは中国一国だけの問題ではなく、世界中にバラ撒いた(しかも恩着せがましく)チャイナ・ワクチン接種済国すべても同じことになるわけです。
カネのない一帯一路のアフリカ諸国など、もう一回欧米製のものを打ち直さねばならず大損害。さぞかし中国を恨むだろうな(笑)。
（中略）
おそらく中国はWHOがチャイナワクチンを認めたことを根拠に、ワクチンパスポートを与えろというでしょうが、米国はWHOがなんと言おうと、チャイナワクチンのワクチンパスポートなど受け取らないでしょう。そして米国の判断にEUは追随するでしょうし、わが国も態度を迫られます。
さぁ困った中国さん、インチキばかりしているから最後にはこういうことになるのですよ。」（引用終り）
中国ワクチンは水ワクチンと呼ばれているらしいが、これはウィルス不活性化したもので遺伝子を組み込んだファイザーその他と異なる製造法だ。反ワクチン派からすれば、遺伝子を組み込みワクチンより水ワクチン（本当に水だけならなおよろしい）のほうが安心できるかも。冗談だが。
さて、このワクチンパスポート、百害あって一利なしは見え見えなのだが、これまで縷々説明してきた感染防止には役に立たないということをワクチンパスポートを強制する側は本当に知らないのだろうか。
ニューヨーク市のワクチンパスポート義務化で論争が起きているらしいが、それはワクチンパスポートがデジタル監視社会を作り上げるという批判が大きくなっていると及川幸久氏は報じている。
このワクチンパスポートは一般にスマホのソフトで発行されるようなのだが、必要のない位置情報追跡機能までついているとのこと。中国の進んだデジタル監視の真似をしているらしいのである。
つまり、コロナ感染防止という誰もがひれ伏す理屈を最大限活用して、デジタル監視社会を作り上げることが最終目的なのではないかと。全体主義的施策が着々と進行しているのだ。
この新型コロナ、アメリカでは郵便不正投票のために大いに力を発揮し、今度はワクチンパスポートにより全国民のデジタル監視をする。
そしてワクチン反対派を社会から締め出す、窒息させるというトンデモナイ代物、巨大モンスターに変異していこうとしているのである。
恐ろしいかな、新型コロナを利用する勢力！