相変わらず日本はバイデンを次期大統領として報道し、NHKはそれを前提に討論までしている。今アメリカで不正が次々と暴かれ、訴訟が提起され、最高裁判決が出ればトランプ勝利となる。そうでなくても、12月上旬までに選挙人が確定しなければ、下院の決議により大統領が決まる。その場合、州の数では共和党の議席が多い下院はトランプを大統領ら選ぶ。
つまり、今現在、次期アメリカ大統領は確定していない。バイデンはマスコミが勝手に決めた「自称」次期大統領に過ぎない。そういう実態を日本のマスコミは説明しようとしない。いつまでもトランプは証拠もないのに居座ろうと悪あがきをしている潔くない大統領と悪者扱いをしている。
ネット（大紀元や新唐人テレビその他及川幸久氏や張陽チャンネル）を少し見れば現状が簡単にわかるのに、そういう努力を一切しない情弱者は、嘘ばかり伝える大手マスコミの言い分を鵜呑みにする。
元々日本だけでなく、米国も主流派マスコミの腐敗ぶりは明らかだったが、それでもこれまで一定の節度（ほとんどないに等しいが一応そう言っておく）があったと思うのだが、今回の大統領選挙の報道では、トランプ陣営が「選挙不正」に触れただけで、証拠がないとヒステリックに騒ぎ、果ては中継中断という暴挙に出る。そして誰もそれを咎めようとはしない。つまり、彼らは全てがグルだということがわかる。
また、すぐバレるフェイクニュースを頻繁に流す。そして嘘を指摘されても知らんぷりだ。これも異常だ。
メラニア夫人がトランプに敗北を説得とか離婚危機とかペンシルベニア州の郵便局員の内部告発は撤回されたとか全部フェイクである。日本のアホフェイク（朝日新聞）もある。
「トランプ氏は「不正選挙」を訴えて各州で訴訟を提起したが、具体的な証拠を示すことはできず、次々と敗訴。トランプ大統領は15日、「彼が勝利したのは、選挙が不正だったからだ」とツイートした。「不正選挙」という留保をつけているが、バイデン次期大統領の勝利を初めて、事実上認めた形だ。」とはしゃぐ。バカじゃねぇのか朝日。
また、トランプ政権内にも敵が多く、例えば、米国国土安全保障省の下部組織であるサイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁（CISA）のトップ、クリストファー・クレプスは、2020年の大統領選は「米国史上最も安全な」選挙だったとして、「集計システムによって投票用紙が変更されたといういかなる証拠も見つからなかった」と発表した。
しかし、今大きな疑惑が出ているドミニオン社の集計システムについて何も調べていないのは見え見えである。
責任ある組織の責任ある立場の者でさえ、今やアメリカでは大ウソをついても問題にされないほど腐っているのである。不正がこれほど明らかになっていても、平気で「証拠はない」という厚顔さである。しかし、情弱者は信じてしまうだろう。
トランプは怒ってこの男を解任するだろうと言われているが、そもそもトランプはクレプスは信用ならないとして、国土安全保障省長官に解任を要求していたのだが、長官がサボタージュをしていたそうだ。
しかし、最近参加した大物弁護士のシドニー・パウエル氏は、このクレプス及び親族がドミニオン社と癒着していることを見つけ、訴訟を起こす準備をしているらしい。
もし本当にバイデン陣営に不正がなく、大統領選に勝ったのなら、マスコミがこれほどの狼狽を見せる必要は無いし、フェイクニュースを頻発させる必要もない。ましてや、SNSの検閲なんぞ全く不要だろう。しかし、実態は、言論弾圧が頻繁に行われていること自体、マスコミがトランプに怯えて不正が暴かれ、バイデンが負けることを恐れている。つまり不正が存在することを証明するのは、大手マスコミなのである。
民主党の選挙不正計画は、2016年のトランプ大統領当選直後から練られていたという。つまり、正当な手段による選挙ではトランプには勝てないと民主党は知ったのである。
そして、民主党大統領選必勝計画プランＡ、プランＢ、プランＣを作ったと言われている。今はプランＢが実行されている段階で、必要ならプランＣというもっと強力な暴力的なプランを準備している。
それに対抗するトランプ側の戦略が垣間見えるのが、エスパー国防長官の解任、国防長官代行には国家テロ対策センターのクリストファー・ミラー所長を就任させたことだ。
この民主党大統領選必勝計画については別途述べることとしたい。
さて、前にも書いたが、この大統領選挙の動きを正確に伝え、分析してくれているのは、大紀元と新唐人テレビ、及び及川幸久氏のYouTubeだが、その及川氏が言及していた情報源に「張陽チャンネル」というものがあることを知った。張陽チャンネルの張陽さんは石平さんと同様、中国出身で日本帰化した人だ。そして最近は大統領選挙について頻繁に詳しい情報と鋭い分析を伝えている。
その張陽チャンネルで、あり得ない票の動きを公開データで分析した米国人のIT専門家の指摘について解説していた。また、「大紀元 エポックタイムズ・ジャパン」の薇羽さんの「米国選挙の怪現象！票「大移転」の舞台裏」（https://www.youtube.com/watch?v=YzmfjaTTZ30&t=323s）でも指摘していた。
疑惑の票の動きを分析したトルーマン・ブラック氏の説明を張陽チャンネルから引用しておきたい。
この結果は非常に説得的で、トランプ大統領もツイッターでそのまま書いて不正の大きさを摘発している。
ブラック氏の扱った選挙データはエジソン・リサーチという機構が提供しているもので、主要メディアも利用しているという。そしてこのデータは全て保存されているとのこと。
結論から言うと、トランプからバイデンに移された（書き替えられた）票の全国の合計は、54万2181票、消失（削除）した票の全国の合計は、286万5807票の多くになるという。合計でトランプが盗まれた票は、340万7988票にのぼる。
因みに、現在の全国集計（不正を含む）では、バイデン約7400万票、トランプ約7200万票と言われている。これをブラック氏推定の不正票を削除すれば、バイデン約7060万票、トランプ約7540万票となる。トランプの圧勝である。選挙集会の熱意の差がこれで説明できる。
そして、これは民主党下院議員の得票減に見合っている。つまり、不正は大統領選のみ操作が行われ、下院議員選挙にまで手が回らなかったことを示している。民主党不正本部としては、まずバイデンを勝たせたかったということだろう。
さて、不正の存在のデータ分析である。
ペンシルベニア州では開票状況を随時テレビ中継をしていたが、IT専門家のブラック氏は開票状況に大きな問題があることに気付いた。
トランプの票が瞬間に大幅に減少し、バイデンの得票数が瞬間に大幅に増えたことに、である。しかも、トランプの減少した票数は、バイデンの増加したそれと何と一致しているのである。
つまり、トランプの得票がバイデンに移されたのだ。
これはテレビの画面キャプチャーとして残っているから誰でも確認できる。
ブラック氏は全ての公開された数字を追跡して分析した。
例えば、187番目のデータ。（開票データは逐次公表されており、一連のデータに連番番号が付されている）
・時 間 11月4日 朝4時7分43秒
・総開票数 298万4468票
・トランプ得票比率 56.6%
・バイデン得票比率 42.0%
188番目のデータ
・時 間 11月4日 朝4時8分51秒
・総開票数 298万4522票
・トランプ得票比率 56.0%
・バイデン得票比率 42.6%
この二組のデータを比較すると、わずか1分8秒の間に、総開票数が54票しか増加しなかったのに、バイデンの占めた比率は、42.0％から42.6％へ0.6％増加した。この比率でバイデンの増加得票数は、1万7932票となる。
トランプのデータはその間、0.6％減少し、1分8秒の間に1万7932票減少している。つまり、トランプの票が1万7932票消えたのである。
問題は、新たに54票開票されたが、それが全てバイデンに投じたものとしても、54票の増加のみであるはずだ。それなのに、バイデンの増加した1万7932票はどこから来たというのか。
しかし少なくとも、トランプの票は、1分8秒前の票と同じでないといけない。
では、このトランプの1万7932票はどこへ行ったのか。
答えは一つだ。トランプの減らされた票は、バイデンへ移されたこと以外に考えられない。その結果、トランプは大きく勝っていたが、二人の差は一気に3万5808票縮んだのである。
ブラック氏は、これは大量に記録された不正に過ぎないと考え。すぐにプログラムを作って、全ての記録を徹底的に調査することにした。ドミニオンという集計システムを使った30余りの州には、みなこの問題が存在するとの結論が得られた。
ブラック氏はこれらの問題を2種類にまとめた。ひとつはトランプ票が直接バイデンに移されること。（いわば書き替え）もう一つは、票の消失である。
数多くの票は、開票の過程で密かに消失してしてしまったというか消失させた（削除した）のだ。
ブラック氏は一番多く移転及び消失した州はペンシルベニア州だと結論付けた。
・ペンシルベニア州（トランプからバイデンへ）
移された票 22万883票、消失票 94万1248票 計116万2131票
・ジョージア州
移された票 1万7407票、消失票 3万3574票 計5万981票
・ミシガン州
移された票 2万213票、消失票 2万1882票 計4万2095票
・バージニア州
移された票 1万2163票、消失票 78万9023票 計80万1186票
・全国
移された票 54万2181票、消失票 286万5807票 計340万7988票
ここまで大規模な不正、選挙詐欺が行われたのである。これでは民主党もマスゴミも「不正」と指摘されたら慌てふためいて「証拠がない」とか嘘ニュースをまき散らすほかないのである。
様々な不正手段が用いられたが、この不正は規模が大きく、大統領当選に一番大きな影響を与えるものだ。今やこのドミニオン不正集計システムが問題になっている。
そもそも一番大事な開票をアメリカは民間企業に委託しており、この委託先企業が不正をしようと思えば簡単にできる仕組みとなっている。
この集計ソフトに不正がないかどうか事前に調べたくても出来ないそうだ。つまり、特許をもった集計ソフトを開示せよと要求しても、拒否するとのこと。だからソフトの監査ができないのだ。
こんないい加減なのもそもそも不正をやる気まんまんだから放置されているのだろう。
このドミニオン社にはオバマとかクリントン、ペロシ、ジョージ・ソロス等が関わっていることがわかっている。トランプ弁護団もここを攻める気らしい。
ドミニオン社の集計データは、ドイツのフランクフルトにあるScytl社のサーバーに保管されているようだが、このほど米国陸軍がこのサーバーを押収したとのこと。共和党下院議員のルイ・ゴマート氏が述べている。
このScytl社というのは、電子投票システムを提供する会社なのだが、世界各国で選挙詐欺を行ったと疑われている札付きの会社だそうだ。
今回の不正のデータは全てここに入っているようなので、分析すれば不正が全て明らかにされるという。
米国陸軍がこのサーバーを押収したという情報が真実かどうかわからないが、トランプの弁護士たちはここを突破口にしようとしているらしいので、かなりの進展が期待できる。
因みに、マスコミはトランプの訴訟は全て敗訴したとか弁護士が次々と辞めていったという情報を流し、トランプがジタバタしてもムダだと印象付けているが、敗訴は州の裁判所のことでそれは織り込み済みで、当初から連邦最高裁で争うと言っている。また、弁護士については、先のシドニー・パウエルやリンカーン・ウッドといった大物弁護士が新たに加わっており、マスゴミ報道とは全く状況は異なっているのだ。
問題は、見えない敵がどこまで広がっているのか、敵も死に物狂いだから予断は許さないのである。ただ、トランプは勝つために今全精力を費やして戦っていることは確かだということである。
＜追伸＞
ドナルド・トランプ米大統領は11月3日に実施された2020年大統領選が違憲だったとし、「ビッグな訴訟」の用意をしていることをツイッターへの投稿で明らかにした。
トランプ（2020.11.15）
全土で進む訴訟手続きの多くは我々ではなく、恐ろしい不正を目の当たりにした人々が用意したものだ。我々が用意するビッグな訴訟は2020年選挙が違憲であることを証明し、結果が操作されたことへの怒りを示すものであり、間もなく手続きは完了するであろう！